←このお話はこちらに収録されています。 異世界建国記(6) リガル領からの難民問題で、アルムスとリガルは小競り合いをしていた。 この状況を打開すべくリガル側から「神明決闘」による裁定を求めてきた。 リガルとの一騎打ちにアルムスはチャンスを見いだすのだが！？

そりゃ泣くでしょ…【告知あり！】雑談とかをするよ～～～ッ！！！【月ノ美兎/にじさんじ】https://youtu.be/b6wV1DC0_zM

東京都の小池知事は、都庁で記者団に対し、23日、都内での新たな新型コロナウイルスの感染確認が366人にのぼることを明らかにしました。都内で1日の感染の確認が300人以上となるのは初めてです。また、100人以上は15日連続です。 小池知事は「検査数も過去最高でほぼ5000件に達している。検査体制も整えてきているという証左でもあろうかと思う」と述べました。 そのうえで「366人は非常に大きな数字だ。20代30代が6割と最も多いが、40代50代をはじめとする世代にも広がりがあり、地域的にも、23区内にとどまらず多摩地域にも広がっている」として、感染の広がりに危機感を示しました。 そして「この4連休は、外出はできるだけ控えていただき、感染しない、させないことをベースに行動してほしい。ここで止めていかないとまた経済活動や社会活動などにブレーキをかけてしまうことになる。それを避けるためにもご協力を賜り

大久保容疑者が経営するクリニックを家宅捜索し、押収品を運ぶ捜査員＝２３日午前１１時２５分、宮城県名取市） 全身の筋肉が動かなくなっていく神経難病の筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）を発症した京都市中京区の女性に薬物を投与して殺害したとして、京都府警が、嘱託殺人の疑いで、呼吸器内科医の大久保愉一容疑者（４２）＝仙台市＝と、医師の山本直樹容疑者（４３）＝東京都＝を逮捕した事件で、大久保容疑者は、厚生労働省の医系技官として約7年半働いていたことが、関係者らへの取材で２３日分かった。 また、医師２人のうち大久保容疑者は「高齢者は見るからにゾンビ」などとネットに仮名で投稿し、高齢者への医療は社会資源の無駄、寝たきり高齢者はどこかに棄てるべきと優生思想的な主張を繰り返し、安楽死法制化にたびたび言及していた。 大久保容疑者が記したとみられるブログ「高齢者を『枯らす』技術」やツイッターには、安楽死に賛同する投稿

なんか上から目線なんだよな。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200721/k10012526381000.html ワンクリックでアクセスできるサムネイル表示が編集と同じ扱いになるとかおかしいだろ ツイッターの画像はトリミングされたものが生成されているわけではなく画像の上下部分が非表示になっているだけ パチンコ店のパの字が角度によって木で見えなくなってたからわいせつ表現として訴えられるようなモンだぞ

最近腐女子のお気持ち表明が流行ってるし、私もなにか書いてみようと思った次第、 だけど私には特に大した炎上もクソ重感情もなかったので、どうしようかなって… 腐女子歴がもう自分の年齢の半分以上になってる、絵と漫画を描き、ジャンルの移動は２～３年周期、同人誌はジャンルごとに平均５冊出したりしてる。 イラストをアップすればジャンルのなかでは平均より上のいいねとＲＴがもらえるし、pixivにログを上げればuserタグが付く、でも神絵師には遠く及ばない、推しCPの界隈で10本の指に入るくらいのポジション。それも絵の上手さじゃなくてコンスタンスに絵を上げたり、原作展開に沿った漫画をいち早く出したり、フォロワーと親交をして、いいねを貰ってる状態。 もうわかったと思うけど、私は自分の趣味を「数字」や「順番」でしか測れない。 絵を上げればいいねとRT数が他人より上であればいいと思うし、同人誌を出せば販売部数が

垂直 @hori_gotatsu_ いいかい学生さん、週休二日制ありと書いてる求人には気をつけろ。祝日休めるとも土日に休めるとも、毎週2日休めるとも全部違う。土日お盆年末年始休めるワードは｢年間休日125日｣だ。覚えておきな 2020-07-22 21:03:56

みなとみらい線の馬車道駅で、ホームレス排除の動きが顕在化していることが２２日、関係者への取材で分かった。近くのマンション住民らから苦情が相次ぎ、鉄道事業者は居座らないよう求める大量の張り紙を掲示。同様の苦情を受けた横浜市も静観を続けていた。支援団体は「排除すべきはホームレスではなく、人を人として見ない浅はかな考え方だ」と反発、社会的弱者への人権意識が揺らいでいる現状に警鐘を鳴らしている。 「駅構内で新聞紙や段ボール、私物等を置いて居座ることは、駅をご利用されるお客さまへのご迷惑となるのでおやめください」 馬車道駅コンコースに滞在するホームレスの周囲には、１人につき大小３枚ほどの張り紙が貼られている。みなとみらい線を運営する第三セクター・横浜高速鉄道が、６月中旬に掲出した「お願い」だ。 支援団体などによると、同駅コンコースには２００４年の開業後から、失業で住居を失うなどした人たちが集まり始め

社会に大きな影響を及ぼす有名人の「死」に関する報道では、報道のガイドラインが守られないケースが少なくない（写真はイメージです）　Photo:PIXTA ●　「三原山集団自殺」は なぜ起きたのか 1933年、伊豆大島・三原山の火口に次々と人が身を投じるという、奇怪な現象が起きた。この年だけでも944人の男女が命を絶ったという。 当時のマスコミは「三原病」「三原患者」などと報道。「死の誘惑」などとちょっとしたオカルト現象のように語る人々もいた。 しかし戦後になってから、これが病気でもなければ、呪いのような心霊現象でもないことが判明する。世界各国で有名人の自殺をマスコミがセンセーショナルに報じると、後を追うように自殺をする人々が増えるという現象が、相次いで確認されたのだ。 自殺した人のキャラクター、プロフィール、周囲の友人や家族からどのように見られていたのか、死の直前に何を語っていたのか、といっ

魔進戦隊キラメイジャー @KIRAMAGER_toei 7/20発売の「週刊プレイボーイ」に瀬奈が登場！みんなのハートに突撃ライトニング💚 ©︎中村和孝／週刊プレイボーイ pic.twitter.com/XHCCcucPSt 2020-07-19 10:03:38

株式会社はてなは、本日7月22日に当社東京オフィスに勤務する従業員1名が新型コロナウイルスに感染していることを確認しました。7月19日にPCR検査を受け、本日陽性と判断されました。現在、症状は出ておらず、当該従業員が居住する地区の管轄保健所からの指示を受けて自宅にて待機中です。 7月15日にも当社東京オフィスにて従業員1名の感染を確認していることを踏まえ、7月15日から22日までの経緯を以下に記載します。 7月15日 東京オフィスに勤務する従業員1名（従業員A）が新型コロナウイルスに感染していることを確認 東京オフィスを7月15日～7月26日まで実質的な出社禁止に該当する「原則在宅勤務」に切り替え 7月21日までに以下対応を実施 当事業所所轄保健所の指導のもと、感染が確認された従業員Aの行動履歴の確認、濃厚接触者の調査、体調不良者の有無確認などを実施 ビル共有スペースを含む東京オフィスの消

海水浴シーズンを迎えましたが、三重県尾鷲市の海水浴場では、イルカが定着して泳いでいるのが確認され、市はイルカが人にぶつかってけがをさせるおそれがあるとして、海水浴場を当面、遊泳禁止とすることを決めました。 尾鷲市では海水浴場の三木浦マリンパークや、近くの三木浦漁港周辺で、イルカの目撃情報があり、市が三重大学などと共同で調査した結果、オスのミナミハンドウイルカが定着して泳いでいるのが確認されました。 大きさは200キロから300キロくらいで、周辺では別のイルカも目撃されているということです。 市では三木浦マリンパークの海開きを今月25日に予定していましたが、繁殖期を迎えたイルカが人にぶつかって、けがをさせるおそれがあるとして海水浴場を当面、遊泳禁止とすることを決め、看板を設置しました。 尾鷲市商工観光課の世古雅弘係長は「自分から危害を加えるわけではないが、イルカの力は強いので、子どもや高齢者

こんなツイートに「1.4万いいね」付くのが今の病んだ日本。 アベノマスクは「人の税金を数百億単位で使った費用対効果で考えれば明白な大失敗」であって「安倍様の施し」ではない。なんでタックスペイヤーが安倍氏に感謝しないといけないのか… https://t.co/aTtQzFjOzV

中小企業に現金を支給する経済産業省の「持続化給付金事業」を巡る問題で、電通は22日、年内をめどに業務の見直しを進め、その間は同省が実施する新規事業への応札を見合わせると発表した。 電通は6月初旬から社内検証を進め、受託業務に関する審査や承認を適切に行うため、専門事務局を今月16日に設置。執行方法の見直しを進めている。見直し作業は、経産省が民間委託のルール見直しを議論している有識者検討会の報告書がまとまる年内をめどに終える方針で、それまで同省の新規事業案件への参加は控える。電通広報部は「経産省が掲げる調達の公平性・透明性の確保に努める」とコメントしている。 持続化給付金事業は、2020年度1次補正予算で2・3兆円を計上。769億円で受託した一般社団法人「サービスデザイン推進協議会」が749億円で電通に再委託し、さらに多数の下請け業者に外注され、税金の使い道が不透明との批判が出た。2次補正では

熊が辛党になったらカレー屋に居座っちゃうの？

新型コロナウイルスの重症患者数が倍増し、入院の調整に困難が生じている現状を専門家が報告。「東京都の医療体制が逼迫していないという政府の説明は誤り」と厳しい指摘が上がった。