この実験では、NASAのアドバイスをもとにリマの国立工科大学(UTEC)が作製したジャガイモの栽培装置「CubeSat」を用いて、火星環境をシミュレーション。2016年2月に、CubeSat内の土壌にジャガイモの地下茎を埋め、生育可能かどうかを観察してきたが、良好な結果を得たという。 CubeSat内の過酷な条件に農作物が耐えることができれば、火星でも栽培できる可能性が高いと考えられる。今後は繰り返し実験を続け、どういった種類のジャガイモが最適かを調べるとしている。 CubeSatは、密閉封鎖容器内に土壌と地下茎を入れた実験装置。火星での温度と日照時間、気圧、酸素・二酸化炭素濃度を擬似的に作り出した状態で、栄養素を含んだ水を土壌とジャガイモに送る。栽培用の土壌は、ペルー南部の砂漠地帯で採取した塩分が多く乾燥した土を使用している。この土は、地球上では火星の土壌に最も近いものであると、NASA

ソリマチは2月9日、ベトナム南部の協同組合であるSOCENCOOP(ベトナム協同組合)とソリマチグループのソリマチベトナムが、ベトナムの南部農業協同組合における会計の普及や透明性を高めることにより、未来のベトナム農業の発展や経済の活性化を図ることを目的として連携協定を締結し、同8日にホーチミン市内にて調印式を行なったと発表した。 経済発展が著しいベトナムにおいて、農業協同組合の中には会計業務を手書きで行なっていることが多く、会計が普及していないために監査作業が大量となり、経営状態を示す財務諸表の信頼性が低いため、同国政府からの補助を取得するのが難しく、協力会社からの投資も進まない状況が続いているという。 そうした状況の中で同国政府は、高度な技術を有する民間企業や合作社の参入が必要だとして、ITを導入したスマート農業の起業を促す方針を表明し、ハイテク農業に要する投資資金として総額60兆VND

代表取締役社長である菅谷俊二氏が佐賀大学で農業を学んでいたつながりから、現在も本店は佐賀県となっているオプティム。現在、佐賀県および佐賀大学と合同で農業のIT化を推進する「IT農業三者連携協定」に取り組んでいる。キャッチコピーは「"楽しく、かっこよく、稼げる農業"を佐賀からITを使って実現する」。農業分野の抱える課題をITによって解決しようという産学官三者連携協定だ。 農業分野の課題解決をITで佐賀から! 「農業分野では特に高齢化が進み、65歳以上がメインになっているという現状があります。また、農作物の栽培に必要な勘や経験といった大事なものの引き継ぎの難しさもあります。佐賀県では20年前に農家が5万件でしたが、現在は2万5000件と半減しているのに、耕作面積は減っておらず負担が増えるばかり。それでいて、所得が増えないという状態にあります」と語るのは、オプティム 執行役員 セールス&マーケテ

NTTドコモとベジタリア、自律制御システム研究所(ACSL)、エアロセンスの4社は9月21日、農業国家戦略特区の新潟市で、ドローンを用いた実証プロジェクトを実施すると発表した。各社代表に加えて新潟市長の篠田昭氏も参加し、プロジェクトに向けた連携協定の締結式を行った。 実証プロジェクトに向けた連携協定を締結した各社の代表者。左からエアロセンス 代表取締役 谷口 恒氏、NTTドコモ 代表取締役社長 吉澤 和弘氏、新潟市長 篠田 昭氏、ベジタリア 代表取締役社長 小池 聡氏、自律制御システム研究所 代表取締役CEO 野波 健蔵氏 ドコモとベジタリアは昨年より、”水田センサー”を用いて水稲プロジェクトを行っているが、これにACSLのドローンを加えた形で米のさらなる品質向上や収穫量増加を目指す。 水田センサーは、水田の水温や水位、周囲の温度、湿度などの農業環境をセンシングするもので、モバイル網を通じ