新型コロナウイルス感染症が流行して以降、屋内ではマスクを着用することが一般的になっています。 これに関して、これまでは科学的な根拠が十分ではありませんでしたが、徐々にそのエビデンスが増えてきました。 なぜ症状がない人もマスクを着けるべきなのかインフルエンザなどの「発症した後から周囲に感染させる」呼吸器感染症とは異なり、新型コロナは発症する前の無症状のときから人にうつしていることが明らかになってきました。 インフルエンザと新型コロナの発症前後の感染性の違い（https://doi.org/10.1038/s41591-020-0869-5より作成）このように新型コロナウイルス感染症では、発症前に感染性のピークがあり、発症前の無症状の時期から周囲にうつしているというデータが集積してきました。 これがほとんど無視できる量であれば良いのですが、新型コロナの感染伝播の総量を100とすると、この発症前

京都最大の花街「祇園甲部」で、舞妓2名が新型コロナウイルスの陽性反応を示していたことがわかった。関係者からは、その対応を疑問視する声もあがる。 【写真】銀座の老舗クラブママが吐露　「経理女性に店を乗っ取られました…」 *** 98人の芸舞妓と地方（じかた）が活動する祇園甲部。置屋などが加盟する祇園新地甲部組合が、組合員2名の感染を知らせる通達を行ったのは、6月28日のことだった。そこには〈ご心配をおかけして申し訳ありません〉の文言と共に、 〈すでに濃厚接触者は特定されております〉 〈ウイルスは72時間で死滅しますので、保健所に確認したところ女紅場（※芸舞妓の教育場）は閉鎖する必要もなく消毒業者の消毒も必要ないとの回答をいただきましたので、女紅場は休校にせず、通常通お稽古は行います〉 〈感染者が発生したことは残念なことではありますが、余計な噂を吹聴したりすることは決してしないようにお願いいた

新型コロナウイルスの感染防止で、長期間登校を禁止している学校は多い。その影響か、中学生や高校生の「妊娠相談」が例年より増えている。「こうのとりのゆりかご（赤ちゃんポスト）」の運営で知られる熊本・慈恵病院は先日、4月だけで全国から75件の相談があったと発表した。心細く不安な思いの子たちから、どんな相談が寄せられたのか。同病院の新生児相談室室長・蓮田真琴さん（42）に話を聞いた。（ノンフィクションライター・三宅玲子／Yahoo!ニュース 特集編集部） ──慈恵病院では24時間の電話相談「SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談」を行っています。4月の相談件数は592件、そのうち中高生からの相談が75件、13パーセントとのこと。昨年4月の58件（単月総数515件）に比べて17件増えています。どう見ますか。 私たちは「多い」と感じます。毎年6000件ほどの電話相談があるうち、中高生の割合は10パーセント

世界中からの観光客たちが年末に「密集」していたタイムズスクエア広場が今、静けさに包まれている。 3月22日に外出禁止令が出てから3週間あまりが過ぎた米ニューヨーク市。路上から人影が消え、空き店舗が目立ち始めた。新型コロナウイルス感染による死者数が市内で17日までに1万人を超え、現在も予断を許さない状況だ。全米の死者数 3万1千人の３分の１が集中する世界最大の“コロナ危機”の最前線で、ロックダウン（都市封鎖）後に人々の生活はどう変わったのか。現地から報告する。 ●ロックダウン前夜「崩壊」の実感なく　募る不信感 「コロナなんて怖くないし、パンデミックも信じない」。外出禁止令が出る直前、そんな言葉を耳にした。 ３月18日、地下鉄でタイムズスクエアへ行った時のことだ。昨年末に大勢の人出で身動きできないほど混雑していた広場から、この時はすでに人も車も消えていた。暇を持て余している着ぐるみのキャラクタ

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19、以下、新型コロナ感染症）の流行が終息をみせない中、世界各国では都市封鎖、いわゆるロックダウンが行われている。感染拡大の現状から、一刻も早く東京や大阪をはじめとする日本の主要都市の都市封鎖が必要と警告するのが、データサイエンスを専門とする佐藤彰洋（横浜市立大学教授）氏だ。 状況はすでにギリギリ遅い　日本でも緊急事態宣言や都市封鎖（※1）が取り沙汰され、日本医師会も緊急事態宣言の必要性を提言したが、政府はネット上に流布する噂を否定し、小池百合子東京都知事もその可能性を示唆しつつ、3月30日夜の記者会見では緊急事態宣言は国の判断であるとし、東京の都市封鎖についても言及はしなかった。 東京都の記者会見には厚生労働省クラスター対策班の西浦博（北海道大学大学院教授）氏が同席し、現状では感染者は指数関数的な増加の兆候があるものの、爆発的

二度なしの原理って何ですか免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授へのインタビュー後編です。 木村：集団免疫説についてもう一度おうかがいできますか。 宮坂氏：例えばパトリック・ヴァランス英政府首席科学顧問の論拠の一つは、このままでいくと国民の6割から7割が感染するかもしれないと。この6割、7割という数字はどこから来ているかというと、基本再生産数、1人当たり何人に感染させるかというのを、例えば2.5とすると、0.6という集団免疫のための最小閾（しきい）値が出てくるわけです。 （筆者注）集団免疫閾値（%）=（1－1/基本再生産数）×100 その0.6が6割、すなわち国民の6割が免疫を獲得しないと、どんどん感染は広がっていき、逆にいうと、免疫が何もない場合には国民の6割ぐらいは感染すると考えたようです。しかし、私はそこに問題があると考えています。 どういう

外食・旅行消費に助成 売り上げ急減で重点支援　緊急経済対策 https://www.nikkei.com/article/DGKKZO57075100R20C20A3MM8000/ 助成の仕組みは、政府が各店舗や宿泊施設などで割引となるクーポンを発行したり、インターネット上のホテルや飲食店などの予約サービスを使って支払いをした際に、一部をポイントで還元したりする案がある。高齢者はお金と時間に余裕がある人も多く、高齢者に限って通常より高い補助率を設定して、消費を一段と促すことも想定している。 ずっと求めて来た外食・旅行消費への助成が現実的に語られ始めたのは良しとして、なんなんすか、太字部分は。私、twitter側では吠えて来ましたけど、ずっと安倍政権の発するメッセージの有り方に大きな不満があったんですよ。 そもそも、新型コロナの重篤化率というのは基礎疾患を持っている方以外、圧倒的に現役世代で