電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN（デンツウ・デザイア・デザイン）」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
電通、人間の消費行動に強く影響する「11の欲望」最新版を発表
電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN（デンツウ・デザイア・デザイン）」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
【今週の注目記事まとめ】マーケターが知っておくべき「消費者体験の3つの変化」／ちゃんりおメーカー、公開10日で利用者数580万人を突破など。
デジタル時代のカスタマージャーニーの重要性 皆さまマーケターにとって本来「カスタマージャーニー」という言葉は、特に新しい言葉ではないはずです。なぜなら、ビジネスを営むためには「カスタマー＝顧客」の存在が不可欠であって、何のプロセスもなしにあなたの企業の顧客になることはありえないからです。カスタマージャーニーはその意味であまりに基礎的な概念であって、ワクワクするような新しいものではありません。 しかしながら、それでもなおカスタマージャーニーがマーケティングにおいてフォーカスされることがあります。それは、このデジタル全盛の時代において、まさに必須であることに他ならないからです。特に、デジタルマーケティングがもたらすカスタマージャーニーにまつわるアグレッシブな変化は、マーケターを日々、脅かしています。ここにカスタマージャーニーについてシンプルにまとめた図があります。ジャーニーは、大きく3つに分か
ウェアラブルデバイスが流行なのは分かるけど、ノリだけで風呂敷広げるのはやめて欲しいでござるの巻 - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
ある意味で、漫画や小説でサイエンスフィクションをやる分には構わないと思うんですよ。 ただ、事業として手掛けるのでお金を出してください、というのは、実現の見通しが立つ技術がすでにあり、超えるべきハードルが明確に見えている場合であって欲しいわけです。 例えば、指輪型のウェアラブルデバイスでできることは限られています。もちろん、電池の制約も大きいわけなんですが、指の動きで明示的なコマンドなしに特定の機能を機器に伝達させ、さらに周辺の機器に電波を飛ばして何らかの動作をさせる、という時点で、それはウェアラブルデバイスにできるハードウェア的限界をすでに超えているんですよ。 歩いているときなど、別のことをしているときは指輪デバイスは休んでいないと誤動作しますから休眠しますよね。そして、指輪デバイスを使いたいときは、何らかの方法を使ってこれを稼動させるというアクションが必要なわけです。それもいらない、とい
O2Oを生活者・買い物客の視点でハカる。
O2O（オンライン・ツー・オフライン）について考える際に、日本におけるスマートフォンの普及率やPC環境を知ることと、リテールとメーカーの2つの視点のハカり方について、このコラムでも触れてきました。 今回は、最も大切な「生活者・買い物客」の視点からハカりたいと思います。「売り手」と「作り手」の視点からだけで捉えると、展開や効果にズレが生じます。では、生活者とネットとリアル店舗をつなぐそれぞれの場面において、何が影響をするか、それらを上手に捉えた日米のリテールの展開事例から考えたいと思います。 まずは、生活者がネットの情報に触れる時 情報への最初の接触がリテール企業のウェブサイトやメール配信から始まる場合、まずはこのサイトの構成・表現がポイントとなります。商品のラインアップや値段のほかに、構成・表現が買い物客自身の関心ごと（自分ごと）に触れる「テーマ」であることが大切になります。 これは、売り
オンライン・ツー・オフライン（O2O）は、これからどう近づくか？
オンライン（ネット）とオフライン（リアルな暮らしやリアルな買物やサービスの利用）は、スマートフォンの登場によって、その距離が変わって来ました。日本ではパソコンの普及によりウェブサイトへのアクセスが高まり始めた頃、テレビCMでは「つづきはwebで！」と言うキャッチ・フレーズによって、マス・メディアからネットへ視聴者を導くことが始まりでした。今、国内の流通小売業の売上が年々減少する中で、O2O（Online to Offline）への取組みが大きな課題になっています。スマートフォンやタブレット端末などネットによる買物環境が日本よりも早く進む米国の流通小売業での展開をハカり、これからの日本のプロモーションについて考えたいと思います。 米国流通小売業における O2Oの取組みについて。 まず、このコラムでも以前スマートフォンの国内の普及率について触れました。米国では約46％が、日本では約13％と言わ
ユーザーが「チェックイン（位置登録）」を許可する企業・したくない企業の違いとは？～宣伝会議5月15日号より
※本記事は宣伝会議5月15日号の特集「浸透するSNS “相互監視”社会の消費者心理」からダイジェストでお届けします。 スマホ所有者と非所有者 プライバシー意識の違い 三菱総合研究所とgooリサーチでは2012年4月、「携帯電話等の『位置情報サービス』に関する調査」を実施した。両社は2009年にも同様の項目で調査を行っており、スマートフォンユーザーの急増とともに、位置情報などのプライバシーに対する意識の変化が見られるかを2009年・2012年の両調査から比較するのが目的である。 まず「位置情報を公開する」といった行為に対するプライバシー意識はどのように変化しているのだろうか。結果は図1のとおりで「○○の店にいる」「○○の町にいる」といった場所・空間の詳細さ（空間的精度）、位置情報を送信する頻度（時間的精度）を見ると、この3年でそれほど大きな変化は見られない。「抵抗がある」と答えた割合も、20
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