気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン これまで4回にわたって、様々な「ダメ上司、ムダ上司」の傾向と対策を見てきた。今回は、どんなタイプの「ダメ上司、ムダ上司」にも効果的な「心得7カ条」を紹介する。ここに紹介するのは、「当たり前」と思えるようなことばかりかもしれないが、実はこういった日常的な心得が、実は大事なのだ。以下を、総合的な上司対策の参考にしてほしい。 （1）いつも大きな声で挨拶し、一言添える 日常の「挨拶」の効果は大きい。出社した時やオフィスで会った時など、元気よく挨拶できることは、人物評価としてもプラスに働く。「あいつは元気があっていい」と上司が感じるように、大きな声で挨拶をする。 しかし「おはようございます」などの挨拶だけで終わってしまっては普通過ぎるので、その後に「一

連載インタビューでこれまでに9人の識者が語った。言葉の端々から、工学部の教育と研究の強みが削がれようとしていることを読み取ることができた。では、日本は、この工学部の退潮を看過してもいいのか。日本から世界への輸出額は、2007年にドルベースで年間約7100億ドル。そのうち、一般機械、電気機器、輸送用機械、化学製品を含む工業製品の占める割合は実に75％に上る。日本の製造業を人材面でいかに支えるか、新たな戦略が求められる。 日本の各メーカーは、工学部衰退を喫緊の課題として既に動き出している。日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの最終回では、松下電工生産技術研究所の小畑外嗣所長から、現役の技術者の視点で日本の大学工学部への注文を語ってもらった。 心配でない面からお話ししましょう。 第1は、まだまだ日本において本来の意味で産官学のシナ

高知空港から車でおよそ20分、土佐湾に注ぐ物部川が流れる緩やかな平野に近代的なビル群が現れる。1997年に半官半民でスタートした高知工科大学である。高知県が設立し、学校法人が経営するこの大学は、地域産業の活性化や地元学生の有望な進学先として期待されて全国で開学が相次いだ公設民営大学の1つである。 この大学が、2009年4月に「公営化」される。公設民営の大学が公営化される初めてのケースとなる。日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第9回では、高知工科大学の佐久間健人学長に、公営化の背景にある地方工学部の苦境を聞いた。 そもそも高知県にとって、工学部の創設は悲願だったのです。県内で技術系の人材を育てて、地場産業への人材供給、地場産業の創造を目指す。 高知県は製造業の“不毛の地”と言ってもいいでしょう。長らく工業製品の出荷額は全国

全国の高校生の入学先が東京の大学に集中している面があるのでしょう。 私たちの大学については、元来、全学生の約7割が関東地区から来ています。ですから、私たちの大学はまだまだ全国ブランドとは言えません。いわば「東日本ブランド」です。関西に行くと、まだまだ知られていない。東京集中の恩恵を受けているとは言えないのです。 関東だけでは学生は集まりません。本校への北関東・南関東・東京地区からの志願者は2002年度入試で3万6726人でしたが、2006年度入試で3万671人となりました。4年間で約6000人も減少したわけです。志願者全体はこの間、5万2774人から4万5269人と減っており、関東の減少が大きく響いています。私たちの大学でも学生募集に苦労しているというわけです。 ですから、何とか関西に進出して、学生を獲得したいと考えています。今年で関東以外の都市を会場とした入学試験を行って3年目になります

福井謙一氏、野依良治氏という2人のノーベル化学賞受賞者を輩出した西の名門、京都大学工学部。東大と共に日本の工学教育の双璧をなすこの工学部でさえも、教授らは教育と研究のバランスをどう取るかという難問に頭を抱える。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第7回では、京都大学の大嶌幸一郎工学部長に、エリート教育の危機と解決の道を聞いた。 工業化学科の1学年は235人。従来、私の授業では1割程度が単位を落としていました。ところが、現在の3年生から急に4割ほどの学生が単位を落とすようになりました。 有機化学の授業で工学生にとって特別に難しいことを教えているわけではありません。2つの薬品を混ぜ合わせたらどうなるかといったことです。同じように授業をし、同じように試験をしていたのに、明らかに従来と違っている。 思い当たる理由は「ゆとり教育」

理系よりも文系の方が5000万円高い－－。これは広く認知されるようになった理系出身者と文系出身者との間の生涯賃金の格差である。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第6回では、賃金格差を試算するための原データをまとめた大阪大学大学院国際公共政策研究科・松繁寿和教授に、経済学の立場から工学離れの問題について聞いた。 理系学科の卒業生と、文系学科の卒業生との間の生涯賃金の格差はおよそ5000万円――。これは私が1998年に行った調査のデータに基づいて、毎日新聞の記者の方が試算したものでした。ある国立大学の卒業生を対象として、名簿に基づくアンケートを行ったのです。回答者は理系約2200人、文系約1200人となり、かなり大規模な調査でした。 日亜化学工業の元研究者で、青色LED（発光ダイオード）開発の対価に報酬を受け取った中村修二氏

業績が低迷した産業は、学生にとって魅力的に映らず、優秀な人材は入っていかない。長引く不況の中で、工学生は斜陽産業との関連が深い“不況学科”を選ばなくなった。不人気学科はやむを得ず、学科名を変えて生き延びる。半面、日本に本来なくてはならない学問の火が1つまた1つと消えていく。 日本が連綿と守り続けてきた溶接工学の火も消えつつある。日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第5回では、溶接工学の総本山・大阪大学の異変に危機感を募らせる大阪大学接合科学研究所の野城清所長から、工学教育の現場の危機を聞いた。 野城清（のぎ・きよし）氏 大阪大学接合科学研究所長 1945年9月大阪府生まれ、62歳。73年に大阪大学大学院工学研究科冶金学専攻博士課程単位取得退学後、阪大工学部冶金学科助手に就任。90年に材料開発工学科助教授を経て、91年阪大溶

「廃部」することに決まった工学部がある。2008年度から工学部の学生募集を停止した北九州市の私立大学、九州共立大学である。3年後の2011年度をメドに在学中の工学部学生がすべて卒業した段階で、工学部は廃止される方向にある。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第4回では、九州共立大の小島治幸工学部長が、工学部廃部に至るまでの“敗因”を語る。 小島治幸（こじま・はるゆき）氏 九州共立大学工学部長 1951年12月神奈川県生まれ、56歳。74年に東海大学海洋学部海洋工学科を卒業、76年、米州立フロリダ大学大学院海岸・海洋工学専攻修士課程修了。79年、同エンジニア課程修了後、米国の測量企業に入社。81年から九州大学に助手として勤務する。91年、九州共立大学工学部土木工学科助教授として移り、94年から同教授。2007年4月に工学部

1995年度から先進的に工学教育改革を進め、国内の工科系大学の模範とされてきた金沢工業大学。そんな大学でさえも、志願者激減に直面している。1996年度の志願者は合わせて1万1374人だったが、2008年度は6523人にまで減少した。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第3回では、学生激減という危機を解決するための経営の方法について金沢工大の泉屋利郎理事長に聞いた。 学校経営の根幹は、単純化すると、「『学生数』×『学費』＝『教員数』×『人件費』＋『経費』」という等号をいかに成立させるかにあります。等号が成り立たなければ、経営のどこかに無理がかかってきます。 今後、18歳人口は減少していきます。学生のレベルを下げずに、いかに定員数の学生を入学させるか――。今はどの大学も学生募集に苦労しており、私たちも例外ではありません。 「

東大生の電気電子離れが止まらない。企業が求める学生と、実際の学生との乖離も生まれ、どう対処していけばよいのか。日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第2回では、学生の工学部離れに直面しながらも工学部改革を進める東京大学の保立和夫工学部長に、危機意識と課題解決のためになすべきことを聞いた。 保立和夫（ほたて・かずお）氏 東京大学工学部長 1951年6月東京都生まれ、57歳。79年、東大大学院工学系研究科電子工学専攻博士課程修了、工学博士。東大先端科学技術研究センター教授、同大学院工学系研究科電子工学専攻教授、同新領域創成科学研究科基盤情報学専攻教授を歴任し、2001年から同工学系研究科電子工学（現電気系工学）専攻教授。2004年から総長補佐を務めた後、2008年から工学系研究科研究科長・工学部長を務める。 IEEE（米国電気電

「工学離れ」に早く手を打たなければならない。 日本では、大学入学試験における工学部への志願者は、ピークの1992年度に延べ人数で62万人に達したが、その後急速に減少し、2007年度は6割減の27万人に落ちた。企業の人員削減の悪影響があるとされる。1990年代の不況の中で、大学の教育現場は荒廃。学生が集まらない旧来の学科の多くが消滅して、カタカナと漢字交じりの新しい学科へと再編された。 若者がモノ作りの現場に入ってこず、教育現場も力を削がれている。日本の製造業の担い手不足は、日本メーカーの国際競争力の減退に直結する問題と言える。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部　6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第1回では、2001年から始まった第2期科学技術基本計画の策定に携わった、東レの前田勝之助名誉会長に、危機意識と課題解決のためになすべきことを聞いた。 前田勝之助