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真っ青な秋空に浮かぶ「再起動」とＱＲコード――。２７日午後、コンピューターのエラーメッセージと思われる文章が全国の空に表示される出来事があった。メッセージは世界で同時多発的に目撃されており、各国政府は事態の把握と情報収集に当たっている。 メッセージは「問題が発生したため、メタバースを再起動する必要があります。エラー情報を収集しています。自動的に再起動します」などの文章とＱＲコードで構成される。上空に十数秒間表示された後、消失した。 日本では２７日午後１時２８分ごろ、北の空での目撃が相次いだ。ＳＮＳ上に投稿された情報をまとめると、沖縄県から北海道まで全国で見られたようだ。 メッセージは日本だけでなく、中国や米国、その他欧州諸国、南半球各国など世界各地の上空でも同時に目撃された。現地で使用されている言語による違いはあるが、メッセージの内容は全て同じ。各国政府では現在、情報の収集と分析を急いでい

幸福の科学の信者・職員数十名が新型コロナウイルスに感染したと、1月7日、教祖である大川隆法総裁自身が信者に向けの法話で発表した。翌8日には、大川総裁の長男で教団を離脱し教団批判を繰り返しているYouTuberの宏洋氏がTwitterで信者に対する「コロナ差別」を扇動する投稿をしており、専門家は「アホ宏洋」として注意を呼びかけている。 幸福の科学の東京正心館（東京・高輪）で1月10日に開催予定だった大川総裁による法話〈「秘密の法」講義〉は、新型コロナウイルスの感染拡大について政府が緊急事態宣言を発する見通しとなったことから、宣言発出当日の1月7日に前倒し。この法話の終盤で、大川総裁は「一切のコロナウイルスよ。幸福の科学の真理を伝えんとする人たちに、いかなる危害も与えることを私は許さない」などとする、新型コロナに対する新たな「撃退祈願」を実施した。

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Taro Kamematsu | 亀松太郎 @kamematsu 大学生約250人に ＜あなたが、世の中の「ニュース」を入手するとき、ふだん最も頻繁に利用しているメディアは次のうち、どれですか？＞ と質問した結果。 スマホ70%、テレビ22%、PC5%、タブレット3%。 新聞・雑誌・ラジオも選択肢にあったが、0%だった。 年々テレビの比率が下がっている印象。 pic.twitter.com/KNiaNaNAZ8 2020-10-24 09:22:51 Taro Kamematsu | 亀松太郎 @kamematsu 学生にとって、（紙の）新聞は「ニュースを入手する媒体」として一番手にあがってこないが、全く読まれていないわけではない。 7%の学生は「週3回以上読んでいる」と答えている。 おそらく同居している親が購読しているため、新聞に触れる機会があるのだと思う。 pic.twitter.co

本件も力関係の構図はまったく同じだ。タレントの生殺与奪の権を握る芸能界の大御所プロデューサーであり歴史ある芸能プロダクションの大幹部が、自分の権力を笠に着て、若手タレントを“手籠め”にしていたのだ。 ワタナベエンターテインメント・渡辺ミキ社長 若手男性アイドルが受けた卑劣極まりないセクハラ行為 テレビ業界に大きな影響力を持つ、最大手の芸能プロダクション「株式会社ワタナベエンターテインメント」。その常務取締役の要職に就く大澤剛氏（47）が、自身がプロデュースした若手男性アイドルに対し、約1年間にわたって、卑劣極まりないわいせつ行為や肉体関係を含むセクシャルハラスメントに及んでいたことが「文春オンライン」特集班の取材でわかった。被害男性のA氏（20代）は記者に対し、セクハラの事実を認めた。大澤氏は既婚者だ。 中山秀征、恵俊彰、石塚英彦、ネプチューン、ハライチ、アンガールズ、立川志らく、城田優、

朝日新聞東京本社に勤務する50歳代の元記者の男性社員が、緊急事態宣言下に、東京高検の黒川弘務検事長とマージャンをしていた問題について、朝日新聞社が社員から聞き取った内容を報告します。社員は緊急事態宣言が出た後、計4回、金銭を賭けてマージャンしていたことを認めました。 ◇ 社員は5月1日と13日、東京都にある産経新聞社会部の記者の自宅マンションで、同記者と同社の別の記者、黒川氏の計4人で、夕方から深夜や翌日未明にかけ、現金を賭けてマージャンをしていた。同じ部屋に各自が持ち寄って飲食もした。いずれの日もマージャンが終わった後に、社員はタクシーで1人で帰宅した。 13日は産経新聞記者と社員が数千円勝ち、産経の別の記者と黒川氏がそれぞれ負けた。1日は社員が負けたという。 4月13日と20日にも同じ場所でマージャンをした。 4人は、5年ほど前に黒川氏を介して付き合いが始まった。この3年間に月2、3回

【ニューヨーク共同】「新型コロナウイルスのデータをファクスで集めていた日本が、ついにデジタルへ」―。米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は6日までに、日本政府が医療機関に新型コロナ発生届を手書きしてファクスするよう求めていた仕組みから脱却し、今月中旬からオンラインで行われるようになると伝えた。 同紙は、先進技術が使われる日本では「広範な役所仕事で古い技術を強要する政府」に多くの人が不満を抱き、代表例が「はんこの使用」と紹介。「医師が前時代的と不満を抱いたプロセスを合理化」する動きと指摘した。 呼吸器内科医が「手書きの発生届」への不満をツイートしていた。

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