フグの供養祭に参加した 震度6強の地震が発生 全国のTwitterユーザーから支援物資が届いた 90年代のホームページからのご縁の友人がガラスを修理してくれた M1 MaxのMacBookProを購入 隣組のBARの手伝いを始めた 大学時代の先輩夫婦と一緒に被災地へ 技術書典13に参加 SONY FE 24-70mm F2.8 GMⅡを購入 仙台を中心にあちこち観光 年収1188万円。でもレバナス投資で含み損230万円 光のページェント 2022年の振り返り フグの供養祭に参加した 福島の海では今までフグはほとんど獲れなかったのですが、近年になってトラフグの漁獲量が急増しています。量・質ともに全国有数のトラフグの産地になりました。地球温暖化の影響ではないかと考えられています。そんなトラフグを使って相馬地方の町興しをしていこうと、地元の割烹料理屋さんや漁師さんが中心になって「福とらの会」が結

https://twitter.com/SantaUonome/status/1502164211891605504 以下、いくつかアップロードされているマンガを引用します。 これは3.11時の自衛隊による被災地支援時の食糧支援配布で「赤飯の缶詰」が出たことによってそれが「不謹慎」であると批判されて「大問題」になったという話であり、それ以降は上層部からの命令によって赤飯が食糧支援配布に出なくなったというものです。この手の話題は自衛隊による支援時にツイッターなどで「読む」ことはあってもそれを「見た」という人物は特になく、風聞が占めていて実態そのものは胡乱と言わざるを得ません。 自衛隊（陸・空）が戦闘食糧で赤飯を止めた理由 まず公的なアナウンスにと受け取れる自衛隊（陸・空）が災害時の戦闘糧食で赤飯を止めた理由ですが、2011年8月11日の毎日新聞のWEB記事にその理由が語られています。 自衛隊

１８日午後１１時半ごろ、仙台市青葉区本町２丁目の三井ガーデンホテル仙台の宿泊客から「建物が横揺れときしみ音がする」と１１９番があった。宿泊客と従業員が避難し、その際客１人がけがをした。建物は１８階の複合ビルで、揺れは制震装置の誤作動が原因とみられる。周辺の道路が通行止めになるなど一時騒然となった。…

東京電力福島第一原子力発電所が立地し、すべての住民の避難が続いてきた福島県双葉町で、30日午前0時に帰還困難区域の一部の避難指示が解除されました。 本格的な帰還に向けた避難指示の解除は双葉町では初めてで、原発事故に伴って避難指示が出された自治体のなかでは最後になりました。 福島第一原発が立地する双葉町は、2011年の原発事故のあと町の全域に避難指示が出され、すべての住民の避難が続いてきました。 双葉町は、面積と事故前の居住人口ともに、全体の95％を放射線量が比較的高い帰還困難区域が占め、役場や中心市街地なども含まれていました。 このため町は、JR双葉駅周辺の市街地を含む帰還困難区域5.5平方キロメートルについて特定復興再生拠点区域として国の認定を受け、インフラ整備とともに除染が進められてきました。 そして30日午前0時に避難指示が解除され、およそ11年半ぶりに住民が居住できるようになりまし

福島県喜多方市によりますと、大雨の影響で、阿賀川の支流の濁川にかかっているJR磐越西線の橋の一部が崩落したということです。 現場はJR喜多方駅の西、およそ1キロの住宅や農地が広がっている地域で、喜多方市が現在、現場の確認にあたっているということです。 NHKが午前９時前に撮影した映像には、橋が途中で折れ一部が川に崩落している様子が写っています。 JR磐越西線は、4日は始発から野沢駅と会津若松駅の間の上下線で運転を見合わせています。

» 【マジかよ】津波と放射能汚染で崩壊していた福島県 双葉町 → 2年ぶりに来たら、とんでもないことになっていた 特集 2011年3月11日の東日本大震災。津波の被害だけでなく、福島第一原子力発電所の事故により、一帯は長らく一般人が立ち入ることのできないエリアに。 大きな進展があったのは、9年後の2020年3月14日。満を持して常磐線が全線開通。ごく一部とはいえ避難指示が解除され、制限はあれど一般人も散策が可能になった。 その時の状況は、「全線開通した常磐線で東京から福島へ / 帰還困難区域だった各駅で下車、周辺を散策してみた」という記事でお伝えしている。この時から2年。久しぶりに福島に行く機会を得た私は、再び2年前に取材した地を訪れてみることに。 ・双葉駅 「特急ひたち」に乗るのも2年ぶりだ。今回のスタート地点は湯本駅。 2年前は気温がめちゃくちゃ低いうえに、雨も降っていた。マジに凍えな

渡邉美樹氏・ワタミグループについて報道された記事を保管している、「ウィキペディア（Wikipedia）」ならぬ「ミキペディア（Mikipedia）」である 「河北新報」(2011年11月05日土曜日)より抜粋 http://www.kahoku.co.jp/news/2011/11/20111105t32002.htm 弁当宅配のワタミ子会社、陸前高田にコールセンター開設 飲食店チェーンのワタミ（東京）の子会社で、弁当宅配のワタミタクショク（長崎県諫早市）は来年２月をめどに、岩手県陸前高田市に、宅配の注文受け付けを担うコールセンターを開設する。地元で１００人の雇用を予定している。東日本大震災発生以降、同市への本格的な企業立地は初めて。 ワタミタクショクなどによると、センターの新築工事は９日に始まり、来年２月の事業開始を予定している。関東のほか、９月に営業を始めた宮城県など東北向けの顧客対応

福島第一原子力発電所の事故で各地に避難した人などが、国と東京電力に損害賠償を求めた4件の集団訴訟で、最高裁判所は「実際の津波は想定より規模が大きく、仮に国が東京電力に必要な措置を命じていたとしても事故は避けられなかった可能性が高い」と判断し、国に責任はなかったとする判決を言い渡しました。 原発事故の国の責任について最高裁が統一的な判断を示すのは初めてで、全国各地で起こされている同様の訴訟に影響するとみられます。 判決が言い渡されたのは、原発事故のあと各地に避難した人などが国と東京電力を訴えた集団訴訟のうち、福島、群馬、千葉、愛媛の4つの訴訟です。 東京電力の賠償責任は確定していて、2審で判断が分かれた国の責任について最高裁判所が審理していました。 焦点は国の地震調査研究推進本部が、東日本大震災の9年前、2002年に公表した『長期評価』の信頼性で、これを踏まえ国が、巨大津波を予測できたか、東

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

「あなた、男でしょ」と胸を触られた。3.11の避難所で生理に、ナプキンを求めた私が受けた屈辱【国際トランスジェンダー可視化の日】 専門家は「災害時は、性的マイノリティーが従来抱えてきた差別や偏見、社会制度の問題が、改めて浮き彫りになる。避難所を運営する自治体などには、職員の研修を強化し、まずは根本的な問題を把握してほしい」と指摘します。

東京電力は先ほど、18日午後9時から午後10時までの間、電力の需給が極めて厳しい状況になり、広範囲に及ぶ停電が発生する可能性があるとし、緊急の節電を呼びかけた。 【画像】東京電力異例の呼びかけ 16日深夜に発生した地震のため一部の火力発電所が止まっている上、低温のため電力使用量が増加したため。 対象の地域は茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県（富士川以東）。 （以下が、東京電力のプレスリリース全文） 電力需給ひっ迫に伴う節電のお願いについて 2022年3月18日 東京電力ホールディングス株式会社 東京電力パワーグリッド株式会社 3月16日に発生した福島県沖を震源とする地震の影響により東日本における一部の発電所が継続的に停止するとともに、本日の悪天候により低気温で電力需要が増加していることで電力需給状況が厳しい状況であり、当社は、電力需給状況の改善を図るた

福島県沖を震源に発生したマグニチュード7.4の地震についてSNS上では「人工地震だ」という投稿があり、ツイッターでも一時トレンド入りしました。 こうした「人工地震」に関する投稿について、専門家に詳しく聞いてみました。 核実験でもエネルギーは足りない 「これだけ強い揺れを東北から関東にかけての広い範囲で起こそうと思うととてつもないエネルギーが必要で、例えば核実験でも全然エネルギーは足りません」 過去に北朝鮮が地下核実験を行った際には、地震の規模に換算するとマグニチュード5前後の振動が観測されています。 それに対して今回の地震の規模はマグニチュード7.4。マグニチュードで2の差はエネルギーでは1000倍の差となります。

16日午後11時36分ごろ、宮城県と福島県で震度6強の揺れを観測する地震があり、宮城県と福島県の沿岸に津波注意報が発表されましたが、午前5時にすべて解除されました。 気象庁は、揺れの強かった地域では今後1週間程度は最大震度6強程度の揺れに警戒するよう呼びかけています。

東京電力福島第一原発事故から間もなく11年となる。帰還困難区域内に家を残す多くの人たちは、いまだ将来を見通せぬままだ。政府は昨年、避難指示解除が見通せなかった区域について、帰還を希望する人の自宅周辺に限り除染する新方針を示した。これまでの「全域除染」から後退した姿勢に、住民らは「帰ると決めないと除染をしてくれないのか」と怒りを隠さない。（片山夏子） 帰還困難区域の避難指示解除　政府は2021年8月、福島県7市町村に残る帰還困難区域について、戻って暮らしたい人の求めに応じて29年までに自宅や道路などを除染して部分的に避難指示を解除する方針を決めた。24年度から除染を始める計画だ。帰還を望まない人の家や土地の扱いは未定。区域内で優先的に除染を進めた「特定復興再生拠点区域」は、帰還困難区域の約8％にとどまる。

都内で開かれた集会で「原子力発電ゼロ」を唱える(左から)鳩山由紀夫、小泉純一郎、菅直人の３元首相＝２０２１年３月１１日、東京・永田町の憲政記念館（奥原慎平撮影） 菅直人、小泉純一郎両氏ら５人の首相経験者が欧州連合（ＥＵ）欧州委員会に、東京電力福島第１原発事故の影響で子供が甲状腺がんに苦しんでいるとした書簡を宛てた問題で、福島県の関係者に反発が広がっている。国連の専門家委員会などの調査では福島原発事故と甲状腺がんの発症に因果関係が立証されていないからだ。甲状腺がんには治療する必要のない「潜在がん」も多く、裏付けに乏しい中で原発事故と甲状腺がんを結びつけようとする元首相らの行動は風評被害を広げかねない。（奥原慎平） 「科学的根拠に反するメッセージだ。日本の首相経験者という権威による『風評加害』のもとになる」 福島県の渡辺康平県議は３１日、産経新聞の取材に菅、小泉両氏の行いについて憤りを隠さなか

福島第一原子力発電所で、建屋の周りに“氷の壁”を作って地下水の流入を抑える「凍土壁」のうち地盤を凍らせるために地下に埋め込んだパイプに注入している液体がおよそ4トン漏れ出るトラブルがありました。東京電力は、パイプの一部が損傷した可能性があるとみて、場所の特定を急ぐとともに、補修することにしています。 東京電力によりますと、1月16日、福島第一原発で、建屋の周りの地盤を凍らせるために使うマイナス30度の液体を入れたタンクのうち4基中2基で水位が下がり、凍土壁の周辺を確認したところ、この液体がたまっている場所を発見したということです。 漏れ出た液体は地盤を凍らせるための「冷媒」の役割を果たす塩化カルシウム水溶液で、タンクの水位からおよそ4トンが漏れたと推定されるということです。 また、この液体は有害物質ではなく、環境への影響はないとしたうえで、「冷媒」が漏れても、「凍土壁」そのものが溶け始める

おると🦴整形外科医 @Ortho_FL 日本整形外科学会専門医/ 認定医複数/ フリーランス/ ブロガー/ 医師転職のセミプロ/ 著書複数・Amazon1位/ 雑誌・web連載複数/ 仕事依頼・医師キャリア相談はDM📩/ 正しくわかりやすく面白く！医療・医療ニュース解説・ライフハック系・SNS運用ポストします/ 病気相談×/ プロダイバー/ アニメ好き free-doc.hatenablog.com

まな！ @ron_lily0126 びっくりドンキー多賀城店様 完食してしまったのにも関わらず食事代金は本日要らないのでと避難指示を優先していました。 私達は代金お支払いすると言いましたが、とにかく避難して下さいと人命を優先する従業員さんには頭が下がります。 感謝しかありません。 また利用してお礼を伝えます。 2022-01-16 01:54:05 リンク びっくりドンキー びっくりドンキー ハンバーグレストラン「びっくりドンキー」公式サイト。オリジナルの木製ディッシュと、お箸で食べる独自スタイルのハンバーグのお店です。私たちは安全・安心で健康な食の提供を通じてお客様と社会へのお役立ちをめざしています。 2 users 174

東日本大震災からの復興を後押しする「復興五輪」を理念の1つに掲げた東京オリンピックについて、NHKは岩手・宮城・福島の被災地の1000人にWEB上でアンケートを行いました。 復興が後押しされたかという質問に対しては、「思わない」と回答した人が63％を占め、「思う」と回答した人の6倍近くに達しました。 NHKは、先月25日から28日にかけて、岩手・宮城・福島の沿岸と原発事故による避難指示が出された地域に住み、インターネットの調査会社に登録している人たちを対象にWEB上でアンケートを行い、1000人から回答を得ました。 回答した人の平均年齢はおよそ50歳でした。 「東京オリンピックの開催によって被災地の復興が後押しされたか」と尋ねた質問では、 ▽「そう思う」が2％、 ▽「ややそう思う」が9％と合わせて11％となった一方、 ▽「あまりそう思わない」は23％、 ▽「そう思わない」は40％と否定的な