世界中の新聞社が、紙の発行部数が漸減していくなかで、いかにデジタル分野での活路を見出していくか、さまざまな試行錯誤に取り組んでいる。朝日新聞も例外ではない。デジタル版「朝日新聞デジタル」は27万人のデジタル有料会員を擁し、無料会員については2016年中に300万人に達する見通しだ。 AOLと合弁で運営するハフィントンポスト日本版や、2014年にローンチしたwithnewsなど若年層向けのメディア、子会社である朝日インタラクティブが運営するCNET Japan、ZDNet Japanなど豊富なデジタル資産をもつ。つまり、デジタル事業をドライブするための布石はしっかりと置かれていると言ってもいいだろう。 朝日新聞が今後、さらに進化するテクノロジーをどのようにビジネスにつなげていくか、デジタル・国際・教育事業担当執行役員の大西弘美氏に聞いた。 世界中の新聞社がいかにデジタル分野のビジネスを構築す