調査から戦略企画、戦略企画から展開支援へ、意図的に追求してきた深みと広がりのあるメニュー提供が現在の日本マーケティング研究所グループの姿です。私たちは、個別企業の個別課題の解決にこそ最大の力を発揮することができます。
政府が「景気回復」を宣言しながらも、日本の「消費」は依然として振るわない。ヒット商品こそ、「脱デフレ・脱低価格」のトレンドが見られるものの、「特売価格・新店オープン価格」は、底なしの状態である。 家計調査・全世帯平均消費支出では、6月・8月・11月と、名目で昨年を上回る状況であったが、通年では前年を下回る見通し。勤労者世帯では、実収入が1年8ケ月連続で減少している。今後の「負担増の時代」を巡っての消費抑制は、とても「回復」といえる状態ではない。 当然、この影響を小売業は受けている。日本チェーンストア協会での「スーパー既存店売上高では、11月に6.8%のマイナスと大幅な減少となっている。CVS既存店においても、11月まで9ケ月連続のマイナスである。 各チェーンは新規出店の力によって、通年で増収見込みのところが多いが、それでもダイエー、西友、東急、いなげやは減収見込みである。 唯一、「回復基調
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイル広告に関する調査を行った。 今回の調査では、検索結果画面に広告が表示されることを認識しているか、また広告のクリック経験を尋ねた。その結果、64.3%以上のユーザーが検索結果に広告が表示されていることを認識しており、また広告のクリック経験率については30%に満たないことがわかった。 調査対象は、15歳〜49歳のモバイルユーザー300人。男女比は、50%ずつの均等割り付けを行った。年齢比については、10代:24.0%、20代:27.7%、30代:31.6%、40代:16.6%となった。またキャリア比は、DoCoMo:54.0%、au:36.0%、SoftBank:10.0%となっている。 まずQ1では、モバイルの検索結果に「広告」が表示されることを認識しているか尋ねたところ、64.3
2007年9月14日 企業・製品のブランドのエナジー(活力)を日本で初めて測定 「ブランド・エナジー」パワーランキングとして発表 2007年ランキングは、東京ディズニーランド、スタジオジブリ、ナイキがトップ3 You Tube、Amazon、ダイソン、ソフトバンク・モバイルなどがトップ20にランクイン 電通ヤング・アンド・ルビカム株式会社 電通ヤング・アンド・ルビカム株式会社(本社・東京都港区、社長・加納三郎)は、ブランドに関する世界最大の消費者調査「BAV(ブランド・アセット・バリュエーター)」の、日本における第5回目の調査を、本年6月から7月にかけて実施しました。その調査のなかで、企業や製品の「ブランドのエナジー(活力)」を、このたび日本で初めて測定した結果、 東京ディズニーランド、スタジオジブリ、ナイキがトップ3にランキングされたほか、You TubeやAmazon、ダイソン、
2007年9月12日、イギリスのIABはブランドエンゲイジメントについてのクロスメディア調査研究を発表した。ヘアケアカテゴリーのブランドエンゲイジメント(推奨したい・好きなブランド・今後使いたい)に対する、各種メディアの寄与度を調査した。美容やファッションに関心がある20才から60才の女性を対象に、定性調査と定量調査を実施した。それによると、ブランドエンゲイジメントをもっとも強化するメディアはテレビで、その次がインターネットだった。テレビは品質イメージ、インターネットは信頼感を醸成していた。ブランドエンゲイジメントを効率よく強化するためには、平均4.8%しか割かれていなかったインターネットの予算を、その2.4倍にあたる約12%まで引き上げるべきだという。
Domino's U.K. Uses Facebook, Foursquare to Drive Web Orders Facebook, Foursquare deliver 61% sales lift for Domino's U.K. Domino’s credits Facebook and Foursquare promotions for lifting online sales by 61 percent in the U.K. and Ireland during the first half of this year compared to the same period in 2009. The international pizza chain also announced on Monday that web-based sales now account for
オンライン広告を見た消費者は、商品をオンラインで下調べし、その行動が実店舗での購入につながる確率が高い――米調査会社comScoreと米Yahoo!が7月30日、報告した。 両社が米国の大手小売店5店のオンライン広告の影響度を調査した結果、オンライン広告を目にし、下調べした消費者は、広告を見ていない消費者と比較して、平均41%も多い金額を実店舗で費やしていることが分かった。 別の最近の調査では、消費者の89%がオンラインで商品情報を検索しているものの、オンライン売り上げが小売りの売り上げ全体に占める比率は7%未満にすぎないことが判明しているという。つまり、オンライン広告はオンライン売り上げよりも、実店舗の売り上げに貢献していることになる。 今回の調査では、オンライン広告を見た消費者は、広告を見なかった消費者と比べ、Webでの商品情報検索中に閲覧したページ数が平均6ページ以上多いことが分かっ
米調査会社comScoreは米国時間7月31日、世界の人気ソーシャルネットワーキングサイト(SNS)の成長ぶりを示す統計を発表した。その統計からは、人気SNSの成長の速さと、どのサイトが世界のどの地域で優位に立っているかが分かる。世界各地でさまざまなSNSが利用されていることを示す資料はたくさんあり、利用状況を示す地図も作成されている。そのため、今回の統計で特に注目すべき点はない。しかし、数字を調査することは常に意味のあることであり、comScoreのような企業が存在している第一の理由もその点にあると考えている。 今回の統計のメインは、世界のSNSの成長ぶりを追った一連の数字だ。2006年6月と2007年6月を基準点とし、その間の7つのSNSの成長が示されている。今回調査対象となったのは、MySpace、Facebook、Bebo、Orkut、Hi5、Friendster、Taggedの7
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