使いすぎ？広告比率が高い200社ランキング
日常生活のあらゆる所で目にする広告。8月23日に配信した「最新！『広告宣伝費』トップ500社ランキング」には、多方面から反響が寄せられた。企業規模の大きな会社ほど上位に目立ったが、金額の多寡以外にも広告宣伝の積極性を測る見方がある。 東洋経済オンラインは、主要な上場企業の売上高に占める広告宣伝費の比率を独自調査。最新の有価証券報告書（2015年5月期～2016年4月期）で開示されている販管費の内訳から、売り上げ広告比率の高い上位200社をランキングにした。 ランキングには売り上げ広告費比率のほか、売上高、広告宣伝費を併載。売り上げを稼ぐためにどれだけの広告宣伝費が必要になったのかを一目でわかるようにした。 新興企業は広告で知名度向上を狙う 1位のアドベンチャーは、国内の航空券を主力とする比較予約サイト「スカイチケット」を運営する。LCC（格安航空会社）と大手航空会社の金額を比較できるほか、
バナー広告の出稿量（07年3月） イーバンク銀行が広告主1位に
ネットレイティングスはオンライン広告統計レポート「アドレレバンス」で集計対象とするバナー広告のサイズを3月分から変更した。従来は150×150ピクセル相当以下の画像サイズのバナー広告は集計の対象外としていた。3月からは160×100ピクセルのバナー広告を集計の対象に含めることにした。「このサイズを集計対象に含めてほしいとの要望があり、追加した」（ネットレイティングス）という。 この結果、3月の広告主の数は1614社、バナーは8961個、日本全体の総インプレッションは、535億8081万となった（表1）。従来の基準で測定していた2月の総インプレッションは、288億4885万だった。2月と3月では集計対象が異なるだけでなく、シーズン特性も考慮する必要があるので単純に比較はできないが、3月は160×100ピクセルのバナー広告が対象に加わったことで、総インプレッションが大幅に増えていることは確かだ
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