NHK版が2007年の頭だったので、11年ぶりのリメイク、リブートですね。大森南朋ははまり役でした。 原作もNHK版も大好きですし、原作者の真山さんとも親しくさてもらっていますが、民放となると恋愛要素を盛り込んだチープなエンタメに成り下がらないか、ちょっと不安。綾野剛もちょっと若すぎないか。 原作、NHK版のファンとしては「お手並み拝見」と少々厳しい目線になってしまいますが、それを凌駕する仕上がりを期待しています。
小銭稼ぎのためだけに副業するのはあまりメリットないですよね。 ただ、実際にやってみて何が障壁になったのか、が具体的に見えてきたのは、結果的には悪くないのかなと思います。
打消し表示に関して消費者庁はかなり厳しく見るようになってきた。 それだけトラブルが多いということ。健康食品関連では、定期購入に関する条件を打消し表示にするケースが多いが、正直、これは「できれば見られたくない」「見落としてほしい」という意味が強いのは確か。こういう表示を行う業者の商品は禄でもない物ばかりなので、買わないのがベスト。 で、消費者庁の今回の調査報告書がこちら(http://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/pdf/fair_labeling_180516_0002.pdf) この情報、マーケティング情報としてとても有用だと思います。消費者がどういう状況でどういう心理でスマホからの購入に至っているのかが結構分かる。
いつも不思議に思うのですが、政策の立案プロセスは、 (1)問題の発覚→(2)事実の確認→(3)原因の特定→(4)課題の設定→(5)対策の検討→(6)インパクト評価→(7)政策の策定 ・・という順で検討されるべきだと思います。 ところが、この検討プロセスが実にプアで、 (1)問題の発覚→(7)政策の決定 というプロセスで検討されたんじゃないのか?という案件が余りに多すぎると感じます。 (1)動物殺処分が余りに多い→(7)ペットショップに規制を! (1)国の借金で財政危機→(7)消費増税が必要 本件もそのひとつに思えてなりません。 果たして女性候補者を半数にする、というのはどのようなプロセスを経て検討されたものなのでしょうか。 残念な事に、男女差というものは存在します。 機能的に(肉体的な)男性は出産できませんし、意識的にも「男女ともに、女性に触れられるのは嫌悪感が少ないが、男性に触れられるの
リモートワーク云々というのは、IT産業の構造とは関係ありません。 人間はCPUでもGPUでもないので、適切なコマンドを与え、リソースとプロセスを管理すれば、同じように働くということはないのです。 人が最大のパフォーマンスを発揮するには、どこかで必ず人と人との接触が必要になります。 IT産業は人が全てですから、むしろその関係が顕著にみられるように思います。 人の集まるところ、エンジニアが集まるところに、産業が集積します。 そして、エンジニアはスキルが全てですから、自身のスキルを高められるチャンスと環境のある場所に集まります。 この繰り返して、東京にIT産業が集積するようになったのは、その是非はともかくとして、ある意味自然な流れだろうと思いますね。
地上波、インターネットテレビなどをメディアとして経験している身として思うことを書き連ねさせていただきます。 巷でよく耳にするのが、 「テレビが面白くなくなったからテレビを観る人間が少なくなった」と。 確かに昔に比べて、制限や忖度をしながら番組作りをする局が増えました。 しかし、理由はそれが大きいものではないと私は思うのです。 私が考える最大の理由は、 「世の中に多くの娯楽物が増えたから」なのかな、と。 YouTubeなどのネットメディアの勢いが凄まじい、と。 それは新規メディアだから、伸び率を見てそう思うだけで、 やはり未だ同時視聴者数が多いのは「テレビ」なのには変わりないかと思っています。 私もAbemaTVというネットメディアの仕事をしていますが、 テレビの視聴者数には太刀打ちできていないのが実情です。 もはや、“視聴率”という物差しが今の時代では無理があるのです。 ほぼあてにならない
円にペッグする「MUFGコイン」の登場によって、暗号通貨は一気に普及にする可能性があると考えています。 円 → MUFGコイン → 他の暗号通貨 という形で、MUFGコインをハブにしたシームレスな交換が行える土壌が生まれる可能性を秘めています。法定通貨と暗号通貨の交換はシステム的にハードルが高いですが、暗号通貨同士の交換は比較的容易に行うことができます。 (例えば、Ethreum では ERC20という共通フォーマットに則った通貨を作成すれば、それらの通貨は交換可能になります。) TポイントやSuicaなどの各社が発行するポイントが、閉じたパソコン通信の世界(NIFTY SERVE、PC-VAN など、 例えが古くて恐縮ですが。。)だとすると、まさにインターネットに生まれ変わる、それくらいの変化です。
東芝による半導体メモリー子会社、東芝メモリ(東京都港区)の売却について、中国の独占禁止法の審査期限まで2週間を切った。東芝は「売却前提」の姿勢を変えないが、水面下では主力取引銀行なども含め、東芝メモリの新規株式公開(IPO)を軸とした「プランB」に向けた協議を始めた。メモリー事業の売却が再び重要局面を迎えている。 中国の独禁法審査の承認の遅れには、米中貿易摩擦が影響しているとの見方が専らだ。米政府は中国スマートフォンメーカー、華為技術(ファーウェイ)やZTEに対し制裁を実施。中国は反発を強めている。 東芝メモリの売却先は米ベインキャピタルを軸に、韓国SKハイニックスなどで構成する「日米韓連合」。独禁法審査の承認は、中国の格好の手札となる。 政治の道具になりつつある今、東芝や主力行の幹部は「静観するしかない」と漏らす。先行きは見通せなくなっている。 中国の独禁法審査の影響で買収が長引くのは異
パイオニアは以前愛用していたので、心情的には踏ん張って欲しい所です。 カロッツェリアのオートイコライザーは秀逸なんですけどね。 (オートタイムアライメントは昨今のツイーター別体でパッシブクロスオーバーのスピーカーでは微妙ですが) もう20年以上前に出たレガートリンクコンバージョン(擬似的にソースデータのない高音域を再生する技術)も昨今のハイレゾブームに乗れてないような。もったいない。
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