中国のスマホメーカーOppoが光学10倍ハイブリッドズーム技術を開発している。10倍ハイブリッドズームに関しては、Huaweiも開発を計画しているが、いまのところ同社が販売するスマホに搭載されているのは、光学5倍ズームまでだ。 Oppoが新しいカメラ技術を開発していることについては、特許出願のリークで判明したが、同社からは詳細について明らかにされていない。・3台の背面カメラを利用特許出願資料によれば、ハイブリッドズーム技術では3台の背面カメラを利用して高精度のズーム画像を作成するようだ。 ハイブリッドシステムでは、焦点距離が異なる複数のカメラおよびソフトウェアにより、被写体の細部まで描写した画像を作成する。 Oppoは、2017年にバルセロナで開催されたMobile World Congress（MWC2017）で、光学5倍ズームカメラ搭載のスマホを発表。同テスト機にはペリスコープ構造を搭

昨年2018年にSNS上で話題となった、ファンコミュニティから生まれた二次創作キャラクターのクッパ姫が、公式設定になる可能性が正式に消滅した。もともと二次創作キャラクターということで、公式になることはまずありえないという見方が強かったが、その設定が否定されたことで、クッパ姫のキャラクターとしての生い立ちが不明瞭になり、設定としてもクッパ姫の存在が公式として否定された形だ。 あらためてクッパ姫について説明しておこう。クッパ姫は、今月11日にNintendo Switch向けに発売される新作『New スーパーマリオブラザーズ U デラックス』のとある設定から生まれたキャラクターだ。とある設定とは、新たなプレイアブルキャラクターであるキノピコが、スーパークラウンを取得することで、キノピーチと呼ばれる人型のキャラに変身することだ。キノピーチは2段ジャンプができたり、空中に浮くことができたり、落ちて

｢人生が楽しくなる幸せの法則｣の番組HP。同局は｢主人公たちのポジティブな 試行錯誤を視聴者にお届けしたい｣そうだが……。 出典：読売テレビホームページ ｢ちょうどいいブスのススメ｣（改題後は｢人生が楽しくなる幸せの法則｣）はお笑い芸人の山﨑ケイさん（相席スタート）の同名エッセイが原作だ。連続ドラマは読売テレビ（日本テレビ系）で2019年1月10日から放送開始予定。 当初の番組ホームページによると、商社で働く｢自己表現下手くそブス｣｢融通利かないブス｣｢開き直りブス｣の3人の女性社員の前に｢ちょうどいいブスの神様｣こと山﨑ケイさんが現れ、｢ちょうどいいブス｣になるための手ほどきをするという内容だ。 ドラマの制作が発表されると、ツイッターは荒れに荒れた。ねとらぼの調べによると、ドラマ化が報じられた12月4日から6日までの同ドラマに対する反応の92%が｢ネガティブ｣なものだったという。 まずは

鉄谷大地 @Ironvalley 二十歳の娘に先立たれて途方に暮れてるおっさん。娘が世界の中心でした。平成ゴジラ特撮川北組の元スタッフ。木村カエラ＆中村優時代のsakusakuの元スタッフ。 ガンブレ名:夢を忘れた古い地球人 #iPhoneデジラマ

東京・原宿の竹下通りで１日未明、暴走した軽乗用車に通行人８人が相次いではねられ負傷した事件で、殺人未遂容疑で逮捕された職業不詳の日下部（くさかべ）和博容疑者（２１）＝大阪府＝が「死刑制度を多くの国民が支持していることが許せず、たくさんの人を殺したかった」などと述べていることが捜査関係者への取材でわかった。警視庁は供述内容を慎重に検討するとともに、事件に至る経緯を調べている。 捜査関係者によると、日下部容疑者は逮捕後の調べに対して「死刑制度への報復」と動機を説明し、「死刑制度に反対だった。制度は国民の総意（だと思っている）。だから、なるべく多くの人を狙った」と供述しているという。日下部容疑者は事件後、車を乗り捨てて逃走。身柄を確保された当初は「逃げた後も事件を起こそうと思っていた」などと話し、オウム真理教についても言及したというが、警視庁は教団との関係はないとみている。 日下部容疑者は「明治

強姦（ごうかん）事件などで服役中に被害証言がうそだったとわかり、再審で無罪となった男性（７５）と妻が国と大阪府に計約１億４千万円の国家賠償を求めた訴訟の判決が８日、大阪地裁である。男性側は冤罪（えんざい）の責任は捜査機関だけでなく、裁判所にもあると訴えている。 訴状などによると、男性は２００４年と０８年に当時１０代の女性に自宅で性的暴行を加えたとして強姦と強制わいせつの罪で起訴された。一貫して無罪を訴えたが、大阪地裁は０９年５月、「女性が被害をでっちあげることは考えがたい」として、女性本人や被害を目撃したとする親族の証言などから懲役１２年の判決を言い渡した。最高裁が１１年４月に上告を退け、確定した。 しかし男性が服役中の１４年、女性が「被害はうそ」と告白。親族も証言が虚偽と認めた。その後の大阪地検の調べで、女性が被害届を出した後に受診した医療機関に「性的被害の痕跡はない」とするカルテがあっ

sample サンプル号 　このたびメルマガを創刊することになりました。自分が見たこと聞いたこと、考えたことなどを書いていきます。まずは３年４カ月に及んだシリアでの人質事件の経緯やその後を、獄中でしたためた日記などをもとに綴っていきますが、はじめに、「身の代金が払われた可能性」という報道について思うところを記しておきます。今後、その他の話題についても随時公開していきます。ご購読いただければ幸いです。 “デマ”から始まったシリア人質事件 「こんなことやっても日本は絶対に金払わないぞ」 「日本は払う。お前はイラクで拘束されたのに解放されただろ」 「俺がイラクで捕まっていたのはたったの３日間だけだぞ」 「えっ。そうなの」 ２０１６年５月２３日、シリア北西部イドリブ県のどこかと思われる民家に監禁されていた私の部屋に、黒い覆面をした二人組が写真を撮影しに来た際の彼らとの会話である。拘束から１１カ月も

「全裸の男が窓を叩いている」 夜中にアパート３階のベランダにいた男を逮捕…三重県鈴鹿市 1 名前：名無しさん＠涙目です。(宮城県) [US]：2019/01/04(金) 11:36:48.98 ID:bBaukWdl0 他人のアパートのベランダに侵入したとして男が逮捕されました。 3日午後11時半ごろ三重県鈴鹿市稲生町のアパートに住む男性（23）から「全裸の男が窓を叩いてきます」と警察に通報がありました。警察官が駆けつけると通報した男性宅のベランダに20代から30代とみられる全裸の男がいるのを確認、住居侵入の疑いで現行犯逮捕しました。 警察によりますと男がいたのは3階のベランダで、男のものとみられる服と携帯電話が一台置かれていて 連行の際には服を着せたということです。 取り調べに対して男は自分の名前や職業など何も話していないということで警察は身元の特定や侵入の 経緯を調べています。気象庁に

新しい元号は４月１日に閣議決定・公表されることが正式に決まった。政府は終始、「生前退位のメリットを生かす」（首相官邸幹部）と事前公表の方針だったが、保守派との調整が長引いたこともあり、その時期は紆余曲折（うよきょくせつ）を経ながら遅れ続けた。 政府は当初、２０１８年中に公表することを前提に、夏ごろの公表も検討した。しかし、保守派から「早すぎる公表は今の陛下に失礼」との声があがり、１９年２月２４日に開く天皇陛下在位３０年記念式典より後の公表が有力になった。 保守派は勢いづいた。日本会議国会議員懇談会は昨年７月、事前公表に反対で一致。８月には新天皇による公布を求めて首相官邸に申し入れをした。 政府は保守派への配慮から、保守系議員らが中心となって１９年４月１０日に開く天皇陛下即位３０年を祝う集いの後も検討したが、「改元１カ月前の公表」を想定して官民のシステム改修が進んでいることを重視。４月１日の

地殻変動の前兆か――。約7000のブランドが出店する、国内最大のファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」。そのゾゾタウンで、「23区」や「自由区」などを展開する老舗アパレルのオンワードホールディングスが昨年12月25日、傘下に持つ全ブランドの商品販売を取りやめた。 ゾゾタウンは12月25日に始めた会員割引制度「ZOZOARIGATOメンバーシップ」に、他のアパレル企業と同様にオンワードへも参加を呼びかけたが、双方の主張が折り合わなかった。同制度は、年額3000円もしくは月額500円の有料会員になるとゾゾタウンでの商品購入金額から10％割引される。割引された額を指定する団体への寄付などに使うこともできるため、運営元のZOZOは「社会貢献型のサービス」と説明している。 同制度での割引分はZOZOが負担するため、ブランドにとって直接的なマイナス影響はない。だが、オンワードは「自社

日本で同性どうしの結婚が認められていないのは法の下の平等などを定めた憲法に違反するとして、同性のカップル10組が来月、国に対して初めての集団訴訟を起こすことになりました。ＬＧＢＴ＝性的マイノリティーの人たちの権利を守る動きが広がる中、司法の判断が注目されます。 これに対して東京や北海道などに住む同性のカップル10組は、法の下の平等などを定めた憲法に違反するとして、来月中旬に東京など全国４か所で国に賠償を求める訴えを起こすことを決めました。 このうち埼玉県川越市に住む古積健さん（44）と相場謙治さん（40）は４日、市役所に婚姻届を出しましたが受理されませんでした。 ２人は10年前から一緒に暮らし、勤務先では配偶者と同じようにパートナーとして登録しているということで、「この数年で海外も国内も変わってきているのに日本の法律だけが変わらない。声を上げられない多くの当事者のためにも、裁判を通じて訴え