Windows 11のデフォルトはMicrosoftアカウント Windows 11のインストール時の初期設定ウィザードでは、Microsoftアカウントをサインインアカウントとするのがデフォルトとなっている。Windows 11 Homeでは、初期設定ウィザードでローカルアカウントに設定することができず、Proでもローカルアカウントに設定するのが面倒になっている。本Tech TIPSではローカルアカウントでサインインできるようにする方法を取り上げる。 「Windows 11」では、サインインするアカウントとして、Microsoftアカウントがデフォルトとなっている。Microsoftアカウントでサインインすることで、設定を同期したり、OneDriveにデータを保存したりすることが可能になる。 逆に設定を同期したくなかったり、OneDriveにデータを保存させたくなかったりする場合、Mic

こんにちは、クリエイティブ課　木村圭です。 クリエイティブ課は、ラクスグループ内で提供しているサービスに関するWebサイトやパンフレットなどのデザイン業務を担っています。 現在、マネージャー職をしていますが、前職までUI/UXデザイナーをしておりました。 僕自身が、これまで学習した書籍や最新の関連書籍を含め、ご紹介します。 これから、UI/UXデザイナーを目指したい方やデザインにご興味のある方なども含め、ご参考になればと思います。 最初に読んでほしいUI/UX書籍はこれだ! ノンデザイナーでもわかる UX+理論で作るWebデザイン UI/UXデザインの原則 UIデザイン　みんなで考え、カイゼンする。 SF映画で学ぶインタフェースデザイン アイデアと想像力を鍛え上げるための141のレッスン ほんとに使える「ユーザビリティ」 -より良いデザインへのシンプルなアプローチ UI GRAPHICS

メルペイでプロダクトマネージャをしてます、さとじゅんです。 メルペイでto B向けプロダクトの開発をしてます。なので、主にto B向けプロダクトについての話になります。 たまに思うこと突然ですがPMは新しい機能を作る時は仕様書を書くことが多いですよね。 PRD（プロダクト要求仕様書）とかですね。 「Why」とか「What」とか「How」とか書きますよね。 それでリリースして運用していくと思うのですが、運用中にいろんな課題をこなしていくうちにひとつの事に気づきます。 「もう少しビジネスとシステムとオペレーションがひとつのつながりで理解できる資料が欲しいな」と。 to C向けのプロダクトに比べ、to B向けのプロダクトにはセールスやオペレーションのチームなど1つのプロダクトに関わる人が多くなる特徴があると思います。 PLGという考え方もあると思いますが、だいたいのto B向けプロダクトがto 

Microsoftは8月、「Microsoft 365」「Office 365」商用版の値上げを3月1日に実施すると発表した。同社は米国時間2月28日、一部のパートナーらを対象に値上げを延期し、2週間の猶予期間を設けることを明らかにした。 Microsoftは、商用版Office 365とMicrosoft 365のサブスクリプションの多くで、2022年3月1日よりグローバルに値上げするとしていた。「Microsoft 365 Business Basic」で1ユーザーあたり年間12ドル（約1400円）、「Microsoft 365 E3」で1ユーザーあたり年間48ドル（約5600円）などの値上げが予定されていた。一般ユーザーや教育向け、「Microsoft 365 E5」SKUは対象外だ。Office 365を10年以上前にリリースして以来、初の値上げだとMicrosoftは述べていた。

新型コロナウイルス感染症の感染対策のためのリモートワークやデジタル化推進の動きによって、遠隔からでも会社のシステムにアクセスできるVPNやパソコンを操作できるリモートデスクトップなどを使う機会が増えてきた。便利になる一方、企業や団体等に対するランサムウェアによる被害が大幅に増加していることが警視庁の発表により、明らかになったという。 ランサムウェアとは、感染すると端末等に保存されているデータを暗号化して使用できない状態にした上で、そのデータを復号する対価として金銭を要求する不正プログラム（身代金要求型ウイルス）だ。従来のランサムウェアは、不特定多数の利用者を狙って電子メールを送信するといった手口が一般的だったが、現在では、VPN機器からの侵入等、特定の個人や企業・団体等を標的とした手口に変化しており、企業のネットワーク等のインフラを狙うようになっているといつ。また、最近の事例では、データを

【東京】トヨタ自動車は1日、終日稼働を停止した日本国内の工場を2日から再開すると発表した。今回の対応では、トヨタの慎重な企業文化が表れていた。 トヨタの工場では通常、全作業員が、潜在的な問題を発見した場合にライン全体を停止させる権限を持つ。作業を止めて問題を即時に解決することで、最終的には無駄な時間を減らせるという考え方だ。 これはトヨタで20世紀から続く慣行だ。同社は今週、サイバー攻撃でサプライヤーの1社が操業停止に陥るという21世紀的な問題が生じた際にも、その前世紀の慣行を実践した。プラスチック部品メーカーの小島プレス工業によると、同社は2月28日の夕方、翌3月1日の通常稼働は不可能だと判断し、すぐに主要顧客であるトヨタにその旨を連絡した。 これを受け、トヨタは終日稼働停止に踏み切った。日本国内の14の工場は1日、生産を一切行わなかった。...