慶應リード早稲田、明治が出世街道躍進 | 禁断のランキング
上場企業の社長（代表取締役・代表執行役を含む）および役員の出身校は、慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学の上位三大学が4位以下を圧倒している。たとえば社長では4位の日本大学は84人と、3位東大のほぼ半数にすぎない。また役員4位の中央大学は1068人で、3位東大とは672人の開きがある。 上位三大学のなかでも社長299人、役員2149人を輩出する首位・慶大は別格の強さだ。学部別でも慶大の経済、法、商学部がベスト3を独占し、文学部でさえ、国立の名門・大阪大学経済学部を上回る10人を輩出している。やはり慶大出身者は、わが国ビジネス界の保守本流を成しているといえそうだ。 だが、「慶大卒」の学歴は現実にはどれほどの効き目があるのか。慶大出身（商学部・同大学院）で、上場企業の役員経験もある事業戦略コンサルタントの福田秀人氏（元立教大教授）は「直接の効果はない」と釘を刺す。 「たしかに慶大出身者は三田会（
「設定」を巡る文化差
前回、ローカリゼーション研究会の趣旨を書いてから、Twitter上の#lmap でじょじょに賛同者が集まりつつある。ローカリゼーションは対象を文化適合させることだから、国だけでなく世代文化にも関わってくる。したがって間口が広いため、比較的幅広い人たちの協力が得られるのではないかと思う。 ある大学生が、「機器の設定を変更すれば、使い勝手がよくなるのに、どうしてそうしない人が多いのか？」という疑問を書いていた。携帯やPCなど電子機器を中心とすると、そのような発想になる。一方、TVや自動車、冷蔵庫を中心に生きてきた人たちにとって、「設定」を変更するという発想自身乏しい。ダイヤル式の黒い固定電話に「設定」などなかった。プッシュフォンになり、番号の短縮化や記憶化が進み、ケータイでそのバリエーションは膨大になった。「設定」を巡る、この文化差の指摘、時間による文化差の解消は面白いテーマになると思う。 何
野中郁次郎の緊急特別講義 日本発イノベーションモデルを取り戻せ！：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 暗黙知と形式知の相互作用による知の創造プロセスをモデル化し、ナレッジマネジメント（知識経営）の世界的第一人者として知られる野中郁次郎・一橋大学名誉教授。2008年に米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナルが「世界で最も影響力のあるビジネス思想家トップ20」に選ぶなど、今も世界の経営論壇で強い存在感を放つ野中氏が、本来持っていたイノベーションのDNAを失って、国際的な競争力を低下させ続けている日本企業の現状を憂い、イノベーションの創出力を取り戻すための方策を緊急に説く。 記事一覧 野中 郁次郎（のなか・いくじろう） 一橋大学名誉教授 1935年生まれ。富士電機製造を経て72年、米カリフォルニア大学バークレー校経営大学院から博士号（Ph.D.）取得。「知識創造経営」の生みの親として知られ、世界的に影響力のある経営学者。 プロフィール詳細
「部分最適」は必ず「全体不最適」になる
以前のコラム（第7回「『日本のIT（情報技術）投資が米国に10年遅れている』は誇張でないと私が断じる理由」）で、「日本企業は何か問題に直面し、困らない限りIT投資を行わない傾向がある」と、指摘しました。そうしたIT投資をせざるを得なくなる事象の1つに、M＆A（合併・買収）があります。 かつて私は事業所の統廃合や買収に起因するシステム導入やシステム改善を実際に何度も手がけました。他社の事業統廃合や子会社設立などにかかわった経験も多くあります。それだけに、この分野におけるシステム導入に関しては、日本企業の特殊性が際立っていると感じています。 M＆Aや事業統廃合の本来の目的は経営効率や業務効率の強化に向け、マネジメントを改革するためです。当然情報システムもそうであるべきです。ところが全く違う方向に向いてしまうことがあるのです。 企業買収を例に挙げましょう。このとき、買収する側の情報システムと、さ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
小杉俊哉さんインタビュー：今こそ求められる「キャリア自律」 | 『日本の人事部』
「戦略の実行」を担う人事部が、いま行うべき「人材育成」とは？
