女性アスリートが競技会場で性的な目的で撮影されたり、わいせつな加工が施された画像が拡散されたりする被害が相次ぎ、JOCが本格的な被害防止対策に乗り出した。法務省でも「盗撮罪」の創設が議論に上がっている。 女性アスリートが競技会場で性的な目的で撮影されたり、わいせつな加工が施された画像が拡散されたりする被害が相次ぎ、日本オリンピック委員会(JOC)が本格的な被害防止対策に乗り出した。会員制交流サイト(SNS)の普及で、トップ選手だけでなく中高生にまで悪質な被害が拡大。これまで転載が容易なネット上での取り締まりは限界状態にあったが、「名誉毀損(きそん)罪や侮辱罪に当たる可能性がある」として法的整備を行うべきとの声も出始めた。(大渡美咲、石原颯) 20年以上前から横行 女子選手のネット被害はもう20年以上前から横行してきた。「後ろから撮られた写真をインターネット掲示板や週刊誌に載せられたことを周