総務省は2009年7月10日に同省公式サイトにおいて、平成21年(2009年)版となる「情報通信白書」を発表した(【一覧ページ】)。この白書には日本国内のインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映したデータが盛り込まれており、その一部は同年4月7日に発表されている[通信利用動向調査]のデータが反映されている。今回は今や日常生活には欠かせない「携帯電話(PHS、PDA含む)における、インターネットを利用した機能やサービスの利用割合」をグラフ化してみることにする。 今調査は2009年1月に、層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員6256世帯を対象に行われている。有効回答数は4515世帯・1万3680人。一方、企業に対して行われたものは常用雇用者規模100人以上2870企業/有効回答数2012企業。調査方法は郵送による調査票の配布およ