大雨による深刻な水害が相次ぐ中、最新のセンサーや通信技術を活用して低いコストで河川の水位などを監視できる技術の開発が広がっています。 河川などの状況を会社が提供するサイトで確認できるほか、水害の危険性が高まると担当者にメールで知らせる仕組みもあり、5か所のセンサーの設置で月額5万円程度と、低コストで導入できるのが特徴だとしています。 また、インフラ設備を手がける明電舎は、マンホールに設置したセンサーで下水道の水量を計測し、雨量と併せて情報提供するサービスをことしの春から始めています。 サービスは浸水が懸念される都市部などの自治体向けで、設置費用は1か所につき、およそ100万円かかりますが、その後のサービスは月額2000円で利用でき、すでに30余りの自治体で導入されているということです。 サービスを開発した明電舎の中島満浩さんは「今後は、AIを活用して災害を予測し、住民に直接、情報を届けるシ