「ペダル付き原付は原付バイク以上です！」――道交法改正を前に、東京都内では重点的な取締りが行われています。極太のタイヤを装着した“原付に見える”車両だけでなく、サイズ感からして自転車に見える車両も検挙されています。 原付っぽくない自転車も「止める」 2024年9月に行われた秋の交通安全運動で、東京都が掲げる4つの重点目標のひとつが「自転車・特定小型原動機付自転車利用時のヘルメット着用と交通ルール遵守の徹底」です。警視庁は9月25日、港区表参道の交差点で、「ペダル付き原付」を対象とした集中取締まりを実施しました。 拡大画像 取り締まられたランドナータイプのペダル付き原付。普通自転車のサイズだ（中島みなみ撮影）。 今回は、従来のペダル付き原付の注意喚起と明らかに変わったポイントがありました。 自転車と原付の特徴を併せ持つペダル付き原付は、これまで歩道を自転車のように走ることが問題でした。普通自

突如発表されたオリエンタルランドによる「ディズニークルーズ」の日本展開のニュースが、船舶業界に衝撃を与えています。新造される客船の規模は日本の従来のクルーズ船を大幅に上回るサイズ。「まさに黒船」との声もあります。 船舶業界を震撼させた「ディズニークルーズ」 「衝撃。びっくりした」――日本外航客船協会の伊藤正幸事務局長は新たなクルーズ船社の誕生にそうコメントしました。東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドが2024年7月9日に発表したクルーズ事業への参入表明が、日本の船舶業界を震撼させています。 拡大画像 オリエンタルランドが日本導入を発表したディズニークルーズのイメージ（画像：オリエンタルランド）。 オリエンタルランドはディズニー・エンタープライゼズとライセンス契約を締結し、日本を拠点にディズニークルーズを展開します。同社は日本船籍のクルーズ船では最大となる14万総トン級の新造

国内唯一の民間にひらかれた”複合型”宇宙港 自衛隊の輸送機も発着OK 北海道の大樹町にある場外離着陸場「北海道スペースポート（以下HOSPO）」の滑走路がこのたび1300mに延伸されたと、同地を運営する大樹町並びにSPACE COTAN株式会社が発表しました。 拡大画像 大樹町が描く将来の北海道スペースポート。世界最大級の異形機ストラトローンチ・システムズの「ロック」らしき飛行機も見える（画像：北海道スペースポート）。 HOSPOの滑走路は従来、1000ｍの長さしかありませんでした。開設は1995年で、当時、宇宙開発事業団（NASDA・現JAXA）と航空宇宙技術研究所（NAL・現JAXA）が研究・開発していた日本版スペースシャトル「HOPE」の実験誘致を目指し、大樹町が建設しています。3年後の1998年には舗装化され、これまで航空宇宙関連の実験やイベント、スカイスポーツなどに利用されており

大きな変革をもたらす試み。 最大200kgを吊り下げ100km先まで運べる！ 川崎重工は2024年06月17日、公益社団法人日本航空技術協会が主催する表彰にて、「VTOL無人機K-RACERの開発」で「会長賞」を受賞したと発表しました。 拡大画像 K-RACER（画像：川崎重工）。 公益社団法人日本航空技術協会は、航空の安全確保に資するため、教育・助成・能力開発事業および助言・提言に関する事業を行い、航空技術の普及啓蒙を図り、航空界の学術および科学技術の振興と発展に寄与することを目的とする協会です。 川崎重工が開発している「K-RACER」は、将来の物流システムに大きな変革をもたらす取組みであることが高く評価され、受賞に至ったとのことです。 「K-RACER」は川崎重工がこれまで培ってきたヘリコプター開発技術のノウハウとモーターサイクルの小型ハイパワーエンジンを組み合わせることで誕生した新

一部自治体で条例化もされている「エスカレーターの歩行禁止」について、エスカレーターメーカーがその危険性を啓発するwebサイトを開設。なぜいま、直接的な啓発に乗り出したのでしょうか。 片側空けは「マナー」じゃないし、もともと危険 エスカレーターメーカーの日立ビルシステムは2024年5月20日、「エスカレーターを歩行することの危険性について」と題した特設サイトを開設したと発表しました。エスカレーターを利用する側や、施設の管理者などではなく、メーカー自身がこの問題を積極的に発信するのは、異例のアプローチといえるかもしれません。 エスカレーターのイメージ（乗りものニュース編集部撮影）。 急ぐ人のために片側を空けるのが“マナー”とされていたエスカレーターの利用をめぐり、近年、鉄道事業者などがその認識を改めるべく「立ち止まって、2列で手すりにつかまって」利用するよう呼びかけています。 自治体も対策を強

太平洋戦争の終結後、遠く太平洋島嶼部、中国大陸などに取り残された日本軍将兵の復員と民間人の帰国事業が始まりました。その対象者の数はおよそ660万人。史上稀に見る民族大移動のために、戦争で疲弊していた日本はともかく使えそうな船を集めます。 最優先だった復員輸送 船が全然ない！ 1945（昭和20）年8月の終戦後、日本政府が最優先で取り組まなければならなかったのは軍隊の武装解除と復員でした。これは、日本の無条件降伏に際して戦勝国が発したポツダム宣言にあった「日本の武装解除」と「兵員を家庭に帰す」という条文によって日本に課にされたものでした。 1946年1月、5000人の復員兵を乗せてラバウルで給油中の「葛城」（画像：オーストラリア戦争記念館）。 このうちの後者、つまり太平洋の広範囲にわたる島嶼部とアジア大陸の各地に取り残されたおよそ660万人もの軍人と軍属、民間人を日本に帰還させるというのは、

海上自衛隊のエアクッション揚陸艇が能登半島地震で孤立地域への重機や救援物資の輸送で活躍しています。この揚陸艇は一般的な船とは異なる構造ですが、それゆえのメリットがあるとか。ただ運用の岐路に立っている模様です。 石川県の輪島に海路救援の手が 2024年元日に発生した「令和6年能登半島地震」に対し、防衛省・自衛隊は約1万人態勢で人命救助活動などにあたっていますが、半島北部に通じる道路が混雑し、緊急車両などの通行に支障をきたしていることが石川県などから発信されています。 そうしたなか海上自衛隊は、輸送艦「おおすみ」が搭載するエアクッション艇、通称「LCAC（エルキャック）」を使って、被災地域である石川県輪島市の大川浜へ、重機や救援物資などを輸送しました。 拡大画像 能登半島地震で石川県輪島市の大川浜に各種機材を揚陸する海上自衛隊のLCAC（画像：海上自衛隊）。 LCACはアメリカで開発されたホバ

8月に開業し、計画を前倒しする利用者数となった「宇都宮ライトレール」。市民に歓迎されている同路線ですが、開業までは反対の声も騒がれていました。なぜこのような「ギャップ」が生まれたのでしょうか。 予測を大きく上回る利用者数 開業3か月を迎えた宇都宮ライトレール「ライトライン」が好調です。利用者数は開業1か月目が約42万人、2か月目が38万人、3か月目が39万人で開業82日目の2023年11月15日に利用者数が100万人に到達しました。 拡大画像 2023年8月に開業した宇都宮ライトレール（画像：写真AC）。 通勤・通学メインの平日は需要予測と同等の1日あたり1万3000人をキープ。土休日は開業効果が落ち着ついて1か月目の1万5000～1万6000人から1万1000～1万2000人へと減少していますが、需要予測の4400人を大きく上回っており、記念乗車で終わらず日常の交通手段として定着しつつあ

「ロシアンナイツ」にスクランブル！ 曲技飛行隊「ロシアンナイツ」塗装のSu-35が日本海に飛来 防衛省・統合幕僚監部は2023年12月14日（木）、中国のH-6爆撃機とロシアのTu-95爆撃機が、東シナ海と日本海で共同飛行を行ったことを確認したと発表しました。 拡大画像 ロシア空軍のSu-35戦闘機（画像：ロシア国防省）。 また、ロシアのTu-95が対馬海峡を通過後、日本海を飛行する際、ロシアのSu-35戦闘機2機が合流したとのこと。防衛省が公開した写真を見ると、Tu-95爆撃機に随伴するSu-35戦闘機には、ロシア空軍のアクロバット飛行チーム「ルースキエ・ヴィーチャズィ」で使用される機体の塗装が施されています。 「ルースキエ・ヴィーチャズィ」（ロシアの勇者たちという意味）はスホーイ系列のSu-27やSu-30、Su-35といった戦闘機を使用しているのが特徴で、1991（平成3）年4月5日

北朝鮮が衛星打ち上げ用のロケットを発射し、日本に緊張が走りました。しかし同国以外では、日本含め何回も打ち上げています。弾道ミサイルではない平和利用のロケットもダメと言われるのは、なぜなのでしょうか。 北朝鮮また衛星ロケット打ち上げ 平和利用だけど…？ 北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）が2023年11月22日、北西部にある東倉里（トンチャンリ）地区から、衛星打ち上げ用ロケットを発射しました。今回は、事前の打ち上げ予告期間から前倒しして発射したということもあり、注目を集めた一方で、日本をはじめとする各国からの強い非難も伴っています。 しかし、弾道ミサイルならばいざ知らず、なぜロケットの打ち上げについても問題視されるのでしょうか。それは、北朝鮮によるロケット発射が国際法で禁じられているからです。 そもそも通常であれば、ある国がロケットを打ち上げることはもちろん、ミサイルの発射を行うことも、国際法

かつて国交省が財務省に貸し付けた自賠責保険料の運用益の残債約5900億円が未返済となっている問題で、2023年度からは保険料の値上げ（賦課金の徴収）など国民負担が増えました。来年度、財務省はどう返済するのでしょうか。 海保予算より大きなネコババ額 2024年度の予算編成が進められる中で、国土交通省が財務省への「貸付金」の残債約5900億円について、来年度の取り扱いを具体化させようとしています。この財源は税金でなく、自動車ユーザーが支払った保険料運用益。30年前に始まった貸付1兆1200億円の残りです。5年前から返済（繰戻し）が再開されましたが、完済の時期は不透明のままです。 拡大画像 鈴木俊一財務相（中島みなみ撮影）。 ビッグモーター事件で、保険会社の営業ツールとして使われた自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）は、2002年3月まで法律で、国土交通省が再保険を行っていました。簡単に言うと、

東京都がかねて実証実験を重ねていた“舟旅通勤”が本格化。水上の通勤路線「日本橋～豊洲」が開業しました。実際、都バスの代替になる期待も高いようです。 はじめての本格運行 拡大画像 「舟旅通勤」の船内の風景（乗りものニュース編集部撮影）。 東京に「船の通勤路線」が本格誕生しました。2023年10月25日（水）、東京都が運営する「舟旅通勤」できょう最初に運航開始となったのは「日本橋～豊洲」ルートです。 東京都は、都心部で川や海、運河を利用した舟運で通勤利用を図る「交通手段としての航路事業」を進めています。2017年から動きがはじまり、2回の実証運行で数種類のルートを試したあと、いよいよ今年度から本格運行となりました。 開業当初の運行形態は、16時台から20時台まで5往復。最終便は日本橋発20時5分です。のりばの位置は、日本橋南の東側と、ららぽーと豊洲の裏です。運賃は片道500円で、事前予約制とな

確かにこの路線に駅があるはずなのに、案内では駅が無いように扱われている……東京ならではのJR線のシステムになれず、パニックになってしまった人の体験漫画が話題になっています。なぜ東京の路線は難しいのでしょうか。 関西の常識では理解できない 関西人が東京にやってきたところ、JRの路線網がややこしすぎて混乱した――という体験の漫画が、SNSで大きく話題になっています。 「東海道線」は途中の駅に全部停まるわけではない!?（画像：photolibrary）。 作者は羽鳥写真館@hatolier_cameraさん。「関西人が東京にやってきて『独特の路線システム』に翻弄される話」と題したものです。 まず、中央線の新宿駅の看板を見て”次の駅は中野”という標記に違和感。記憶では隣の駅は大久保だったはずなのに、なぜか書かれていません。しかも行きたかった場所は東中野駅。なぜ中央線の駅として「無かったこと」にされ

かつての「新幹線」の風景が、少しずつ形を変えていきます。 労働力確保などが理由 東海道新幹線（画像：写真AC）。 JR東海は2023年8月8日（火）、車内でのワゴン販売を10月末をもって終了すると発表しました。 理由は「駅周辺店舗の品揃えの充実、飲食の車内への持ち込みの増加、静粛な車内環境を求めるご意見、また将来にわたる労働力不足への対応等をふまえ」としています。 代わりの車内サービスとして、グリーン車のみですが、スマホで食事や飲み物を注文できるようにするといいます。注文は座席のQRコードを読み取って行います。 また、のぞみ停車駅で、自動販売機を拡充するとしています。車内ワゴン販売で提供されていたコーヒーやアイスなどを自動販売機にラインナップすることで、サービスを代替していくとしています。 【了】

1945年に日本は終戦を迎えました。その前から東京の「通勤ラッシュ」は限界に達していたため、国は復興とともにこれを解決しようと試みたのです。 「脱・通勤地獄」プランは終戦前から作られた 東京都心の鉄道は、地下鉄を除けば昭和戦前期には概ね現在のネットワークが完成していました。大正時代、第1次世界大戦、関東大震災後の郊外化を背景に郊外私鉄が次々と開業し、沿線開発と人口増加が続きました。 その結果、東京府（当時）の人口は、1920（大正9）年の約370万人から1930（昭和5）年には約541万人まで急増。戦時体制に入ると軍需景気でさらに人口集中が強まり、1940（昭和15）年には約735万人にまで達しました。鉄道各線は通勤客で大混雑し、日本初の「時差通勤」が行われたのも、実は戦時中のことです。 拡大画像 1963年当時、混雑する新宿駅ホームと電車（画像：新宿区）。 しかし戦争末期、東京への空襲が

首都高の一部とKK線こと東京高速道路を通行止めにし、銀座に“空のホコ天”を作り出すイベント「銀座スカイウォーク」が開催されました。KK線の緑道化という近い未来を先取りした形ですが、人々の期待はかなり大きいようです。 首都高とKK線とめて銀座に出現「空のホコ天」 ゴールデンウイーク中の2023年5月4日から、首都高八重洲線と銀座の「KK線」こと東京高速道路が48時間の完全通行止めに。そのうえで、高架道路であるKK線を多くの人々が歩きました。KK線を歩行者天国にする前代未聞のイベント「銀座スカイウォーク」が実施されたのです。 拡大画像 KK線土橋入口付近のカーブ。新幹線が間近を通る（乗りものニュース編集部撮影）。 KK線は、商業施設「銀座インズ」や「銀座ナイン」などの屋上を通っている自動車専用道で、首都高とは3か所で接続しています。その歴史は首都高よりも古いですが、近い将来、このKK線は廃止さ

泥沼化しつつあるロシアによるウクライナ侵攻ですが、ロシア陸軍や同海軍が甚大な被害を出す一方、ロシア空軍は戦力を温存しているように見受けられます。実はこの動き、ウクライナ空軍への新戦闘機配備に対応するためのようです。 陸海軍と比べ戦力を温存するロシア空軍 ロシア空軍がほとんど活動していません。散発的に長射程巡航ミサイルによる攻撃を行ってはいるものの、ターゲティングの不徹底から、あまり効果をあげていないようです。 これはロシア軍の先制攻撃で始まった2022年2月の開戦当初、ウクライナの防空システム、特に地対空ミサイルを無力化し、航空優勢（制空権）を確保するための「敵防空網制圧」作戦に失敗したことが原因であると考えられます。 それから1年あまり経った2023年4月現在、ロシア陸軍は世界最強とうたわれた精鋭部隊を多数喪失、20万人もの犠牲者とウクライナの反攻を許し、いくつかの重要な占領地を失陥する

ロシアのウクライナ侵攻が始まってから2023年2月24日で1年を迎えました。泥沼の様相を呈し、いまだ終わりの見えないウクライナ紛争、戦火が止むことはあるのでしょうか。新進気鋭のロシア専門家が情勢をひも解きます。 ウクライナ侵略におよんだロシアの思惑 ロシア軍がウクライナへの全面侵攻を開始してからついに1年が経過しました。ウクライナは1年にわたってロシアの侵略に抵抗し続けているとも言い換えることができますが、これ自体が、ロシアにとっては大きな誤算であったと考えられます。 拡大画像 ウクライナ国旗を掲げながら走るウクライナ陸軍の戦車（画像：ウクライナ国防省）。 昨年（2022年）2月の開戦当初、ロシア軍は、主攻方向を東部のドンバス地方と見せかける陽動作戦を展開してウクライナ軍主力を誘引し、手薄になった首都キーウを空挺部隊のヘリボーン作戦で急襲するという戦略を取りました。これと合わせてロシアの諜

2022年12月中旬、中国海軍の測量艦が5度目の領海侵入を行いました。測量艦は一見すると民間船のような大人しげな外観ですが、現時点ではある意味、空母がくるよりも厄介な事態ともいえます。いったい何をしていたのでしょうか。 2022年5回目の中国測量艦による領海侵入 2022年12月19日午前6時50分頃、中国海軍のシュパン級（636型シリーズ）測量艦1隻が、屋久島周辺の領海に侵入し、約3時間半後の午前10時30分頃に口永良部島の西で領海を出ました。防衛省によると、同海軍の測量艦が周辺の領海に侵入したのは、今年（2022年）に入ってから5回目を数えるそうです。 この事態、日本の安全保障にとっては、近海を中国海軍の空母機動部隊が航行するよりもリスキーなことだといえます。 拡大画像 中国海軍の潜水艦（画像：中国人民解放軍北海艦隊）。 かつて第2次世界大戦の頃は、観測機器の性能が未熟だったことから、

2017年9月末、アメリカ海兵隊の「オスプレイ」の事故が相次ぎました。安全性への懸念が根強い同機ですが、これまでのデータからはどのような実態が浮かび上がるのでしょうか。 事故相次ぐ「オスプレイ」　実際のところは…？ 2017年9月29日（金）、ISIL（イスラム国）に対しシリアで作戦中だったアメリカ海兵隊MV-22B「オスプレイ」が墜落しました。また同日、日本では新石垣空港において同機が緊急着陸しました。 かねてより日本国内では「オスプレイ」が欠陥機であり事故が多いのではないかという根強い懸念があります。なぜ「オスプレイ」の事故は多いのでしょうか。 アメリカ海兵隊のMV-22「オスプレイ」（画像：アメリカ海兵隊）。 アメリカ陸海空軍・海兵隊の軍用機は合計で1万機を超えるため、じつはかなりの件数で墜落ないし不時着による全損事故が発生しています。もしこれら米軍機すべての機種が「オスプレイ」と同