『性差（ジェンダー）の日本史』展は私たちの”常識”に挑戦し、不快にさせる｜結城東輝（とんふぃ）
国立歴史民俗博物館で企画展示として開催されている『性差（ジェンダー）の日本史』展に行ってきました。結論、久々に感動を覚えるほど常識を揺るがされ、良質な不快感を生み出し、自らの不知を恥じ、また一歩、過去の囚われから解放される契機となったため、ぜひ多くの方に足を運んでいただきたいと思い、扉までの案内人を務めたいと思います。 遠さの絶望は、心地よい違和感と向き合う時間に大変失礼ながら、私は電車の中吊り広告でこの企画展を知った10月初旬、こんな罰当たりなツイートをしていました。 『性差（ジェンダー）の日本史』という物凄い惹かれるテーマ展示の中吊り広告を見つけて、絶対行こうと思ったら、なんとこの国立歴史民俗博物館、都内の最寄駅（代々木）から約2時間…。流石にこれは足が重くなる…。Web展示とかVR展示してくれませんか（号泣） pic.twitter.com/V5CqNP2QuV — とんふぃ@スマニ
いったい検察庁法改正案の何に抗議しているのか｜結城東輝（とんふぃ）
【2020.05.12[21:34] 改正案の内容について整理表を追加しました。また勤務延長の読み替えへの言及がわかりにくいということでその点も整理表とともに説明を加えました。】 【2020.05.10[23:05] 附則について末尾に追記しました】 昨晩からものすごい勢いで、「#検察庁法改正案に抗議します」タグが伸び、ずっとトレンドに入っているのですが、法曹の端くれとしましては、正確に何に抗議をしているのかを確認したい。同時に、政府の考えも確認したい。 そういうわけで、端的ではありますが、いろいろな誤解を解くと同時に、できるだけ冷静に事の本質を考えてみたいとおもいます。 １．前提の認識共有①検察庁及び検察官には高度な独立性が必要 検察庁は行政府を構成する一組織であり、検察官は国家公務員です。 しかし、ご存知のとおり、検察官は政治家を含めて刑事訴追をする権限を持っており、したがって極めて高
もし若者の投票率が上がっていたら参院選はどう変わっていたのか｜結城東輝（とんふぃ）
参院選が終わり、色々とデータ分析をしていて、一つ気になったことがありました。「もし若者の投票率が上がっていたらどうなったのか」をシミュレーションしてみると面白いのではないかと。 そして興味本位で始めて見ると意外に地獄のようなExcel計算が多く（自治体ごとに集計されているものを集めたり…）、しかしやり始めた以上気になって仕方がないということでおそらく合計10時間近くは使って結論をはじき出しました。 とんでもない結果になったので、ぜひご笑覧ください。 定義・前提データ分析をする以上、語義を明確にしなくてはなりません。 本記事は次の用語は以下のとおりとしています。 ・若者：18歳～29歳の有権者 ・出口調査：共同通信が2019年7月21日に行った第25回参議院議員選挙に関する世論調査 まずは比例区①そもそも今回、若者の有権者は何人いたのか 10年に1度行われる国勢調査結果に従い（今年度分はまだ
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