(社)日本家政学会 お知らせ
本誌2010年2月号にて、シリーズ記事「くらしの最前線59： 日用品が毒になる－経皮毒からの警告－」を掲載しました。当該記事は、審査員の査読を経て掲載される学術論文とは異なりますが、「日用品が毒になる」という、生活者に対して不安を与えかねないテーマでは、特に慎重に取り扱うべきところ、内容を十分に確認しないまま掲載してしまったことについて、日本家政学会編集委員会としてお詫びします。 以下の点について確認いたしましたので、ご報告いたします。 洗剤や化粧品などの日用品に用いられる各種界面活性剤の、皮膚からの吸収を含めた人体への影響は、すでに国際機関や我が国の厚生労働省・科学技術庁をはじめ、多くの機関で数多くの研究が行われ、通常の使用方法では特に問題ないとの結論が得られている。それらの研究結果と、当該記事で展開されている毒性に関する論理は、矛盾している。 当該記事では、日用品の危険性が主張さ
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本会は生体機能、脳生理学、精神活動、東洋医学、伝統医学、代替・統合医療、生体放射、気、気功、精神集中、潜在能力、感覚外認識、精神的物理現象などの実証的解明を行い、２１世紀の科学、技術の新しいパラダイムを切り開き、人類の平和な文化と福祉に寄与することを目的とした純粋な学会です。 約１０ヶ国に会員と８ヶ国に情報センターを有しています。 第27回生命情報科学シンポジウム 第27回生命情報科学シンポジウムの ご案内と演題募集 シンポ日時 2009年 3月 14・15日（土・日） シンポ会場 横浜国立大学 〒240-8501 横浜市保土ヶ谷区常盤台79番5号 最寄駅：【横浜市営地下鉄】三ツ沢上町駅→徒歩約16分【相模鉄道線】和田町駅→徒歩約20分 参加費 会員 3,000円 非会員 5,000円 懇親会費 4,000円 主催 国際生命情報科学会(ISLIS ) 本会
図書館の自由に関する宣言
図書館は、基本的人権のひとつとして知る自由をもつ国民に、資料と施設を提供することをもっとも重要な任務とする。 日本国憲法は主権が国民に存するとの原理にもとづいており、この国民主権の原理を維持し発展させるためには、国民ひとりひとりが思想・意見を自由に発表し交換すること、すなわち表現の自由の保障が不可欠である 知る自由は、表現の送り手に対して保障されるべき自由と表裏一体をなすものであり、知る自由の保障があってこそ表現の自由は成立する。 知る自由は、また、思想・良心の自由をはじめとして、いっさいの基本的人権と密接にかかわり、それらの保障を実現するための基礎的な要件である。それは、憲法が示すように、国民の不断の努力によって保持されなければならない。 すべての国民は、いつでもその必要とする資料を入手し利用する権利を有する。この権利を社会的に保障することは、すなわち知る自由を保障することである。
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環境ホルモン学会掲示板
フードチェーンにおける情報伝達構造仮説
×Ｖｏｌ．３４－６ １６３号 ×退避済／ａ－研究論文 柿渋とその改～ 酒井 ４Ｃ