清涼飲料水の問題｜コカコーラから発ガン性物質検出
「NPO法人 食品と暮らしの安全」の協力団体であるアメリカの公益科学センター (CSPI Center for Science in the Public Interest)は、 6月26日、日本を含む世界各国で含まれているコカコーラには 発ガン性物4-メチルイミダゾール（4-MI）が含まれていると発表した。 この発ガン性物質は、カラメル色素を製造する過程で、 砂糖やアンモニア、亜硫酸塩が高圧・高温下で化学反応を起こして生成される化学物質である。 CSPIの調査は、「NPO法人食品と暮らしの安全」を含む、世界各国の消費者団体の協力で行われた。 発ガン性物質4-MIのレベルは、各国で異なり、 ブラジルで販売されているコカコーラが最も汚染されていた。 日本のコカコーラは、355ml換算で72マイクログラムで、カリフォルニア州で販売されているコカコーラが 4マイクログラムだったのに対し約18倍も
『放射能から子孫を守りたい』｜全文無料公開｜放射能による人体への影響 遺伝毒性についてわかりやすく説明
孫に遺伝病が出た！ ---------------------------------------- チェルノブイリ原発から80kmに位置するキエフ。 イタリア国営放送が放映した 「キエフ病院の子どもたち」を見ると、 25年後に悲惨な被害が出ています。 今回の原発震災で、これ以上の被害者を出しては いけません。 そのためには、食品の放射能基準を500分の1に 下げる必要があります。 そこで、放射能の遺伝毒性の原理をわかりやすく 説明した小冊子を緊急出版しました。 -------------------------------------------- 著 小若 順一・食品と暮らしの安全基金 発売 2011年9月 A5判 16頁カラー 価格 200円/送料別 広めていただきたいので 全ページ無料公開！！ ↑クリックでダウンロード（6MB）。 ↑スマートフォン・携帯にもダウンロードできます（6
アスペルガー症候群奇跡の回復Ⅰ
学校にも社会にも適応できず、叱られてばかりで回復の兆しを見せなかった子が 『無添加白だし(三合わせ)』(天然ダシ）を飲み始めたら、 劇的に回復し、漫画家で成功する夢を描き始めました。 いったいどのような経過で、奇跡のようなことが起こったのでしょうか。 ●落ち着きのない子が増えている 他人のことをまったく思いやれない子どもが増えています。 まわりの子どもたちとうまく遊べないので、本人も親も大変に苦しみますが、薬では、少ししか症状を抑えられないので、成長しても、社会にうまく適応できないことが多いのです。 相手の気持ちがわからず、集団行動に適応できないで「アスペルガー症候群」と診断された小学2年生の男の子が、無添加白だし（天然ダシ）のモニター調査で奇跡的な改善をみせています。 微量元素＝ミネラル不足の食事が、子どもに増えている疾患の原因になっていると思わざるを得ません。 ●こんな食事では余計に悪
食品と暮らしの安全｜「CO2地球温暖化説」は間違い｜心配な寒冷化
元・理化学研究所研究員、元名城大学教授 槌田敦氏にインタビュー ●一つの事象で一喜一憂しない － ２００９年６月１日に「ミニ氷河期前兆？」という記事が出ました。この報道にどう向き合えばいいのでしょうか。 槌田 黒点が減ると太陽活動が弱まると書かれていますが、 説はいろいろあるのです。太陽光が弱くなったら、地球が寒くなるのか、本はそこわからないので、 一つの事象が起きただけで、一喜一憂しない方がいいですね。 － 今年の「涼しい夏」が寒冷化につながるかどうか、わからないと言われるわけですね。 槌田 この夏が起点になって寒冷化が始まるなどということは、わかるわけがありません。 ●数十年、数百年での気温変化 槌田 しかし、気温は、数十年単位で温暖化したり、寒冷化したりしています。 【図１】を見てください。屋久杉の研究で、1900年間の気候を復元した図です。これで、数十年単位で気候が変動しているこ
食品と暮らしの安全｜ミネラル不足問題「新型栄養失調」｜原発放射能問題―ウクライナ調査―｜ポストハーベスト農薬
「食品と暮らしの安全を守る会」発足講演会 「食品と暮らしの安全を守る会」で取り組む４テーマ ①ミネラル不足の市販食品を、ミネラルを抜いていない食品に戻す。 ②ウクライナで見つけた放射能汚染の人体への最低影響量を、国際基準にする。 ③地球温暖化対策として国連が進める「脱炭素」「ＣＯ.排出ゼロ」の対策はすべて根本的に間違っていると、国際的に知らせる。 ④エネルギーを効率よく使って資源の浪費を防ぎ、資源をできるだけ多く子孫に残す。 PFAS、規制強化見送りへ 有機フッ素化合物（PFAS）の規制強化が見送られる可能性が高まっています。 危険性が明らかになり大問題となっている中での国の謎の判断に、 専門家は批判を強めています。 ⇒最新号案内
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