IPA セキュア・プログラミング講座 「Webアプリケーション編」に「Web関連技術」を追加
本ページの情報は、2016年10月時点のものです。2023年10月に再構成をいたしました。 なお、内容に変更はありません。 2016年10月版 2002年2月に「Webプログラマコース」と「製品プログラマコース」、2007年の6月に「Webアプリケーション編」、9月に「C/C++編」と分けて公開してきた講座のうち、原則を中心として共通的なものをまとめて2016年10月に再編しました。 なお、資料内の参照先はすべてサイトリニューアル前のURLであるため、リダイレクトを設定しています。 セキュア・プログラミング講座(2016年10月版／2017年6月一部修正)(PDF:2.3 MB) 2007年版 「ソースコード検査技術の脆弱性検出能力向上のための研究」（注釈1）を実施した一環として取りまとめた内容を、2002年から公開していたセキュア・プログラミング講座（旧版）の改訂版（2007年版）として
2006年度「自治体におけるオープンソースソフトウェア活用に向けての導入実証」成果：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPAは、2004年度に学校教育現場において、2005年度に自治体においてOSSデスクトップの導入実証を実施し、普及を促進するために解決すべき課題の抽出を行ってきました。その結果、学校教育現場や自治体においてOSSデスクトップは一定の可用性を持ち、コストの面でも既存のIT環境に比べて優位な点を持つことを実証しました。 しかし、自治体のIT基盤全体にわたって一層のOSS活用を達成するためには、次のような課題があることが明らかになりました。 ユーザ認証基盤、文書管理基盤等の基盤的システムに相互運用性が乏しく、OSSデスクトップを既存システムに共存させながら導入し、移行することが困難となっている。 オープンな標準を活用することで、地元中小ITベンダの参入を促進できるシステム構築手法が求められる。 OSSの運用において突発的に発生する問題解決等のための、継続的で低コストなサポート手法が求められる。
日本OSS推進フォーラム
Linuxを始めとするオープンソースソフトウェア(OSS)については、企業・大学等の情報システムへの導入や組込みシステムでの活用が進展しつつありますが、ユーザーが安心して利用するための技術上・制度上の課題も指摘されています。 日本OSS推進フォーラム（代表幹事 矢野 薫：日本電気(株) 代表取締役 執行役員社長)では、OSSという新しいソフトウェアパラダイムを活用することによって「独占の弊害の排除と選択肢の拡大」、「技術革新の促進」、「人材育成」 を実現し、日本の競争力の強化を図ることが目的です。企業間の競争と協調のあり方に留意しつつ、コミュニティとの連携なども通じてOSS普及に貢献してい きます。 また本フォーラムは、中国ＯＳＳ推進連盟、韓国ＯＳＳ推進フォーラムと共に、北東アジアＯＳＳ推進フォーラムを構成し、中国・韓国の民間企業・研究教育機関と連携体制を築いています。日中韓
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https://www.ipa.go.jp/files/000038393.pdf