インド・スタンリー医科大学病院で女性の頭蓋骨の間から発見されたゴキブリを映した動画より（2017年2月9日提供）。(c)AFP/STANLEY MEDICAL COLLEGE HOSPITAL 【2月9日 AFP】（写真追加）インドで、就寝中に目の奥にムズムズした痛みを感じて起きた女性（42）の頭蓋骨の間から生きたゴキブリが見つかるという「悪夢」のような症例が報告された。ゴキブリは夜間、女性が眠っている間に鼻から侵入したとみられる。治療に当たった南部チェンナイ（Chennai）の病院が8日、AFPの取材に明らかにした。 女性は当初、病院で鼻の洗浄を受けただけで帰宅した。しかし、その後も違和感が収まらなかったため改めて病院で内視鏡検査を受けたところ、恐ろしい事実が明らかになった。 「中で小さな脚がいくつも動いているのが見えた」と、治療に当たったスタンリー医科大学病院（Stanley Medi

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アメリカのトランプ大統領は、７か国の人の入国を一時的に禁止する大統領令の即時停止を命じた裁判所の仮処分をめぐり、「国家の安全のためなら何をしてもよい」などと述べ、裁判所への批判を強めています。 トランプ政権からの不服の申し立てを受けて連邦控訴裁判所は７日、政権とワシントン州の双方から電話で主張を聞きました。 これについてトランプ大統領は首都ワシントンで８日、警察官の会議でスピーチを行った際、「信じられない内容で、恥ずべきものだった。裁判所が偏っているとは言わないが、かなり政治的なようだ」などと審理に対する不満をあらわにしました。 そして、「国家の安全のためなら入国の停止や制限など何をしてもよい。裁判所が正しいことを行うのが司法制度にとって重要だ」と述べ、大統領令の即時停止を命じた仮処分を連邦控訴裁判所は取り消すべきだという考えを改めて強調しました。 連邦控訴裁判所は今週中にも判断を示すと見

読売巨人軍で中継ぎエースとして活躍し、2014年オフに引退した越智大祐氏（33）が「婚約不履行」で訴えられることが週刊文春の取材で分かった。 越智氏は2011年の宮崎キャンプの際、地元のキャバクラに務めていた平石梢さん（仮名）を気に入り、口説きはじめた。しかし越智氏が2010年に結婚していることを知っていた平石さんは交際を拒否し、しばらくは客とホステスの関係が続いた。 そんななか、2014年に転機が訪れる。 平石さんが振り返る。 「お店で越智君に『離婚したから付き合って欲しい』と言われました。押しに負けて、2014年春のキャンプのときから交際することになりました」 当時、平石さんは別の男性と結婚していたが、シーズン中は毎週のように上京して越智氏と会っていたという。 越智氏は引退後、平石さんに求婚し、宮崎に移住する。 「越智君から『俺は離婚しているんだからお前も離婚しろ。離婚し

◇１０～１５年度　軍事応用の恐れ 米空軍が２０１０年度以降の６年間に、日本の大学研究者ら少なくとも延べ１２８人に総額８億円超の研究資金などを提供していたことが、毎日新聞の調査で分かった。また、１０～１６年度に京都大と大阪大の教授ら１１人が米空軍と海軍から計約２億円の研究費を受けたことも、両大学への情報公開請求で判明した。 米軍からの資金受領に法的問題はないが、科学者の代表機関・日本学術会議は１９６７年、研究者や学会が米軍から資金提供を受けていたことをきっかけに、軍事研究を禁じる声明を出した。今回、資金受領が判明した教授らは「研究は平和目的で軍事研究には当たらない」と説明しているが、研究成果を米軍が軍事応用する可能性がある。 米空軍が毎日新聞に開示した資料によると、１０～１５年度（米会計年度）に日本国内の研究者延べ１２８人に研究費として約７億５０００万円を提供していた。さらに国際会議の

日本在住のイスラム教徒の子どもがハラール非対応給食に苦慮→学校側に配慮求める 1 名前： ボマイェ(catv?)＠＼(^o^)／ [US]：2017/02/08(水) 11:48:52.31 ID:NMwo5Epg0 静岡文化芸術大主催の多文化子ども教育フォーラムが４日、浜松市中区の同大で開かれ、静岡県多文化共生審議会委員で、インドネシア出身のエフィ・グスティ・ワフユニさん（３９）が講演した。 県内のイスラム教徒（ムスリム）への調査を基に、ムスリムの子どもたちが学校生活で給食や礼拝などに苦慮している現状を報告。 「ムスリムを取り巻く問題改善のきっかけになれば」と訴えた。 調査は昨年１１月、県内在住の同国人ら２６家族を対象に、学校生活や職場で困っていること、対応策などを尋ね、実態を初めて公表。 「ハラール対応」ではない学校給食に多くの保護者が悩んでいる様子が浮かび上がった。大半が毎日弁当持参

南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に参加する陸上自衛隊の日報で現地の「戦闘」が報告されていた問題に絡み、稲田朋美防衛相は８日の衆院予算委員会で「戦闘行為」の有無について、「事実行為としての殺傷行為はあったが、憲法９条上の問題になる言葉は使うべきではないことから、武力衝突という言葉を使っている」と述べた。 ＰＫＯ参加５原則では、紛争当事者間の停戦合意が参加の条件で、「国際的な武力紛争の一環として行われる、人を殺し、または物を破壊する行為」という、政府が定義する「戦闘行為」があった場合、自衛隊はＰＫＯに参加できない。稲田氏の発言は「参加ありき」で現状を判断しているとも受け取られかねない内容だ。 民進党の小山展弘氏に答えた。稲田氏は一方で、日報で報告された昨年７月に大規模な戦闘について、「法的な意味における戦闘行為ではない」との従来の政府見解を述べた。 また、防衛省が現地部隊の報告文書をいっ