昨日、セルフスタンドで給油したあと、トイレでうんちしたらめちゃくちゃピンク色の液体でてきてビビった。 調べてみたらガソリンと同じ色だった。 なんでガソリンってピンク色なの？ （追記） へぇ～ 確かにピンク色なら女性もコーデに使いやすいよね。 ちなみにブコメで上から下から言ってる人いるけど、普通、右か左じゃね？変なこと言って惑わさないでくれるか？

難しいね。 ラノベも漫画も読む勢だけどさ。 ツイート主の言い方がちょっと過激だったけど、まあ分からないでもない。 ラノベコーナーを奥の方にやればいいのでは？と思うけど、店の規模によっては無理だろうし。 そして新刊なんかは当然売りたいし売らないといけないわけだから、それなのに店の奥の目立たない所になんか置きたくはない。 そうなれば人の目につくところに陳列するわけだけど、店が小さければ興味無い人の目にもつき、今回のように性的な絵柄過ぎて気持ち悪い性的加害？だと言われてしまう。 あの絵を気持ち悪いと思うのは構わないけど、それを置くなというのはちょっと過激。 だからといって性的な萌絵(死語？)に市民権を！というのも違う。 どうすれば平和に解決するかねぇ。 子供の目に触れないようにという意見は確かになと思うし。 萌絵に嫌悪感を抱いてる人達に一切こちらの世界には関わらないで下さい！何卒ご理解の程！ と

反原発派はハーバービジネスオンラインに掲載された「北海道胆振東部地震で『泊原発が動いていれば停電はなかった論』は間違い」を全面的に支持しています。 しかし、この記事で主張されている内容が間違っているのですが、デマと指摘しなければならないでしょう。なぜなら、反原発運動を煽るために事実を都合よく切り貼りしているからです。 北海道全域がブラックアウトした理由は「残り35万kW分」を捻出できなかったから 北海道胆振東部地震で北海道全域がブラックアウトしたことは事実ですが、地震直後にブラックアウトした訳ではありません。なぜなら、北海道電力が対処に当たっていたからです。これは読売新聞が報じています。 北海道電力などによると、地震発生直後の６日午前３時８分頃、２号機と４号機が地震の揺れで緊急停止。１号機は稼働を続けていた。電力は需要と供給のバランスが崩れると、周波数が乱れて発電機が損傷する恐れがある。こ

政府の所得関連統計の作成手法が今年に入って見直され、統計上の所得が高めに出ていることが西日本新聞の取材で分かった。調査対象となる事業所群を新たな手法で入れ替えるなどした結果、従業員に支払われる現金給与総額の前年比増加率が大きすぎる状態が続いている。補正調整もされていない。景気の重要な判断材料となる統計の誤差は、デフレ脱却を目指す安倍政権の景気判断の甘さにつながる恐れがある。専門家からは批判が出ており、統計の妥当性が問われそうだ。 高めになっているのは、最も代表的な賃金関連統計として知られる「毎月勤労統計調査」。厚生労働省が全国約3万3千の事業所から賃金や労働時間などのデータを得てまとめている。1月に新たな作成手法を採用し、調査対象の半数弱を入れ替えるなどした。 その結果、今年に入っての「現金給与総額」の前年比増加率は1月1・2％▽2月1・0％▽3月2・0％▽4月0・6％▽5月2・1％▽6月

ラジオNIKKEIは12日、リスナーによるインターネット投票で流す曲を決める音楽番組で、委託先の番組制作会社のディレクターが意図的に投票結果を操作していたとして謝罪し、番組を打ち切った。第2放送

東京都足立区の区立中学１校が３年生に性交や避妊、中絶を説明した性教育の授業について、都教委が毎日新聞の取材に授業を容認する姿勢を示した。同校は今後も授業を継続する。この問題では自民党議員が都議会で授業を批判し、都教委も学習指導要領の範囲を逸脱すると問題視。学校現場の萎縮を懸念する声が出ていた。 授業は区立中学１校が３月５日、３年生対象の総合学習で実施した。「自分の性行動を考える」と題し、性交で妊娠することや人工妊娠中絶が可能な時期、避妊の方法などを説明。コンドーム着用のコツや緊急避妊薬の購入先など…

関西空港に大きな被害をもたらした台風２１号の近畿上陸から１１日で１週間を迎えた。国際線の一部で運航が再開されたものの、１日２万人超の訪日外国人客（インバウンド）を迎え入れていた「関西の玄関口」の全面復旧は見通せていない。関西各地の観光地に影を落とし始めており、関係者に不安が広がっている。 大阪・ミナミの道頓堀。以前は平日でもスーツケースを引っ張る外国人客がひしめき、ぶつからずに歩くのが難しいほどだったが、関空が機能停止した４日以降、激減。通りには買い物客が少し見えるだけで、閑散としていた。 「売り上げは半減。こんな状態が続けば、つぶれてしまう」。通り沿いにある土産物店の中国人従業員（５０）は肩を落とす。 中国人観光客の多くは、日本で大量に購入した家電や日用品をまとめて持ち帰るため、帰国前にスーツケースを購入する。その需要を当て込み、数年前からスーツケースを多く仕入れるようになったが、４日以

４歳の時に親が起こした訴訟で原告にさせられたら、敗訴で生じた訴訟費用を子も支払うべきか。こんな争点の裁判で、仙台地裁は１１日、「訴訟費用は敗訴の当事者の負担が原則で、未成年者でも同様」との判断を示し、子に約９０万円の支払いを命じた。 国から訴訟費用の支払いを求めて訴えられていたのは、現在１８歳の女性。判決によると、女性は仙台市内のマンションに入居後、両親とともに２００４～０５年にシックハウス症候群と診断された。両親が不動産会社に損害賠償を求める訴訟を仙台地裁に起こし、両親が法定代理人となり女性を原告に加えたが、１２年に最高裁で敗訴が決まった。 一連の訴訟で、両親が求めた鑑定と控訴・上告の費用として計約２００万円がかかり、敗訴で父親と女性に支払いが命じられた（母親は死亡）。国は、訴訟が終わるまで支払いを猶予していた訴訟費用を父親と女性に請求。父親は自己破産して支払いを免れたが、女性の分の費用

ヨーロッパではこのところ、はしかが流行している。世界保健機関（WHO）によると、2018年の上半期、ヨーロッパの53カ国で、はしか感染者数が4万1000人以上にのぼり少なくとも37人が死亡した。 急増するはしかの対策を迫られたイタリア政府は2017年5月、6歳までの子どもが保育園や小学校に就学する条件として、10種類のワクチンの予防接種を義務付け、子どもが予防接種を受けていない場合は保護者に罰金を課すことを決めた。