結論はやはり「ＮＯ」だった。　鬼武委員長自身、「移行はサッカー界発展の手段のひとつ」と認める。真夏の試合を避けることでプレーの質向上が期待できるほか、日本代表の活動や移籍がスムーズになるなどのメリットがあるのは事実。犬飼会長が移行に意欲を燃やすのも、サッカー界発展を第一に考えてのことだ。　だが、いざ実現するとなると障害が多すぎる。観客動員の大幅減は確実。降雪地のクラブからは「練習場の確保もままならない」と反対意見が続出した。スタジアムの改修など設備投資に百億単位の費用がかかるとの報告も出されている。　Ｊリーグだけ移行すればいいというものではなく、学校制度やスポンサーの決算期といった、春を起点とする日本の社会構造もネックだ。スタジアム使用に関し、他競技との調整も必要になる。影響は日本サッカー界だけにとどまらない。　シーズン移行論議は２０００年ごろから始まり、犬飼会長が再燃させた形だが、論点は

「Ｊ秋春制」見送り…鬼武チェアマンが結論 日本サッカー協会は９日、東京都内で常務理事会を開き、Ｊリーグ将来構想委員会の鬼武健二委員長（Ｊリーグチェアマン）は、Ｊリーグ各クラブへの経営面に与える影響の大きさを考慮し、秋開幕、翌春閉幕の「秋春シーズン制」（秋春制）への移行を見送ることを報告した。将来構想委は２日に、移行の可否の結論を鬼武委員長に一任していた。 欧州で一般的な秋春制は、昨年７月に就任した日本協会の犬飼基昭会長が「サッカーは冬のスポーツ。興行価値を高めるには寒いときに試合をするのが一番」などとして導入を主張していた。しかし、試合会場や練習場の改修に巨額の設備投資が必要な点や、積雪地域のクラブ、サポーターに反対意見が根強いことなどを理由に、Ｊリーグ側は移行に消極的だった。

Ｊ各クラブは「見送り」歓迎の声、声、声 【Ｊ秋春シーズン制見送り】Ｊリーグ各クラブからは、秋春シーズン制に移行しないとの結論を歓迎する声が多かった。 北国を本拠地とするクラブにとっては切実な問題だった。「やはり冬開催には反対だった」と１部（Ｊ１）山形の海保宣生理事長。２部（Ｊ２）札幌の矢萩竹美社長も「移行にならないと聞いてほっとしている。それが正直な気持ち」と率直な思いを口にした。 有数の積雪地域をホームタウンとするＪ１新潟の田村貢社長は「移行には多くの解決すべき課題がある。そうした課題が一朝一夕に解決できるものではないと判断されたものと思う」と指摘。練習場の確保や設備投資をする場合の財源など問題は多いだけに、妥当な結論との受け止め方だ。 積雪地域ではないクラブからも肯定的な意見があがった。Ｊ１大分の溝畑宏社長は、景気が後退している点に言及し「国や地方公共団体を含めて多くの設

署名活動が“食い止めた？”秋春制見送り 【Ｊ秋春シーズン制見送り】日本サッカー協会が、Ｊリーグの秋開幕、翌春閉幕の「秋春シーズン制」を見送ることに決めたことを受け、５万人以上の署名を集めて日本協会に提出するなど、積極的に反対活動をしてきたサポーター有志の会の山田剛弘代表（３４）は九日、「署名活動が一定の成果を上げられたのかな」と安堵感を漂わせた。 新潟市在住で積雪地帯の冬の厳しさを肌で知る山田代表は「われわれとしては（反対の）姿勢を変えず、いまの気持ちを持ち続けていこうと思う」と話した。 有志の会では、積雪地域の実態を知ってもらうため、犬飼基昭・日本協会会長にタウンミーティングの実施を呼び掛けている。山田代表は「上からものを見るのではなく、日本サッカー界の進む道は現場にあるはず」と持論を展開した。

Ｊリーグの「秋開幕・翌春閉幕」（秋春制）移行問題について、リーグ将来構想委員会の鬼武健二委員長（Ｊリーグチェアマン）は９日、日本サッカー協会の常務理事会に移行しない方針を報告した。　鬼武委員長は「冬場対策を中心に、経営面で大きな支障が出る」と主張。今後は協会側と協議を続けるという。