【読売新聞】　［Ｎｅｗ門］は、旬のニュースを記者が解き明かすコーナーです。今回のテーマは「首都圏に進学」。 そろそろ桜の便りが届く季節だ。新生活を始める若者の中には進学のため期待と不安を胸に上京する人もいるだろう。かつては地方から東

飫肥杉が円形に植栽された「ミステリーサークル」＝田中勝美撮影　二つのミステリーサークルの正体は、飫肥杉（おびすぎ）――。宮崎県日南市の森林に広がる直径７０メートルほどの幾何学模様は、同市一帯に分布する杉の成長や強度を調べるための試験林だ。 宮崎南部森林管理署によると、飫肥杉は油分が多くて腐りにくいため、木造船などに使われていたが、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）の普及によって需要が激減。住宅建材用に適した植栽密度と成長の関係を調べるため、１９７３年度に試験栽培が始まった。 １周３６本ずつ、中心に近づくにつれて植栽間隔を狭くして１２周分植えた。その結果、外側の木は高さ約２０メートルにまで成長し、中心部より約５メートル高かったという。 同署の野辺忠司次長は、「樹高は植栽密度に影響されないという定説が覆された。ミステリーサークルのような形になっているとは驚きだ」。 試験栽培は５０年を迎える２０２３

ＪＲ青梅駅に掲示されている注意書き　東京・お台場の青海（あおみ）駅に向かったつもりが、着いたのは約５０キロ離れた東京都青梅（おうめ）市の青梅駅――。青海と青梅を間違える乗客が相次いでいるとして、青梅駅を持つＪＲ東日本が先月末から駅構内に注意を促す文書の掲示を始めた。 青海は、新橋からレインボーブリッジなどを経て豊洲までを結ぶ東京臨海新交通臨海線（ゆりかもめ）の駅。対する青梅は、東京西部を走るＪＲ青梅線の駅で、路線の多くは山あいを走る。 ＪＲ東日本八王子支社によると、間違いは、青海駅近くのライブホール「Ｚｅｐｐ　Ｔｏｋｙｏ」（江東区）に行くつもりだった乗客に目立ち、「大きなライブの日は間違って青梅駅に来る人が２～３人いる」という。字面や読みが似ているのが理由とみられ、歌手が青梅駅に行ってしまい、ライブに出演できなかったハプニングも起きている。 ライブホールは１９９９年のオープンで、「間違い乗

２０１９年５月１日の皇太子さまの即位・改元に向け、政府は、新元号を今年末以降に公表する方向だ。 元号公表から改元までの期間を短くする狙いがあり、来年に公表する案も含めて検討する。元号公表で新天皇に国民の関心が集まれば、天皇陛下と新天皇の「二重権威」が生じかねないとの懸念に配慮した。 複数の政府関係者が明らかにした。 陛下は今年、終戦記念日の８月１５日に政府主催の全国戦没者追悼式でお言葉を述べられる。秋には国民体育大会の開会式出席などの地方訪問を予定されており、「陛下の公務に一区切りがついた後の公表が望ましい」との声が強まっている。 一方、陛下は１２月２３日に天皇誕生日、来年１月７日には即位３０年を迎えられる。政府は即位３０年を祝う記念式典を来年２月２４日に東京都千代田区の国立劇場で行う方向で、式典後に新元号を公表する可能性もある。 政府は、改元に伴う国民生活への影響を最小限に抑えるため、「

中高生限定のスマートフォン向けアプリ「ゴルスタ」で、アプリを以前使っていたユーザーの個人情報である氏名を、アプリ運営会社がＳＮＳ上に意図的に書き込んだことが物議をかもし、２５日から炎上している。 アプリの運営会社「スプリックス」（東京都豊島区）の常石博之副社長は２６日、読売新聞社の取材に対し、同社の担当者がゴルスタの公式ツイッターアカウントで、ゴルスタを批判していた元ユーザーの氏名を書き込んだ上で、「警察に通報します」などと警告したことについて、「この事実に対しては、当社のミスでした。深夜でもあり、担当者がヒートアップしてしまったためです。深くお詫びいたします」と謝罪した。 また、アプリの利用規約の「クレジットカード情報」を収集するという記載についても、「保護者のクレジットカード番号が必要なのか」などとＳＮＳ上で指摘されている。この点について、常石氏は、利用規約でクレジットカード情報を求め

研修の一環で、同市は「厳しい規律の中で『ゆとり世代』の若手職員を鍛え直したい」とその意義を強調。ただ、識者からは否定的な意見も出ている。 研修は同市内にある航空自衛隊府中基地で実施。事務職、技術職、保育士職の全員が６月の平日３日間を使い、災害時の救助活動やあいさつ、行進などの基本動作の訓練を行う。宿泊を伴う集団生活では時間厳守や整理整頓も重視される。 同市の入庁３年目は、初めて配置された部署から異動する時期。一部の職員には自分が何をすべきかを見失ったり、積極性に欠けたりする傾向が見られるという。 このため、市職員課は「規律に厳しい自衛隊の訓練を通じて、ゆとり世代があまり経験していない上下関係を学び、チームワークや積極性などの向上につなげたい」としている。

スーパーやコンビニなどの防犯カメラで自動的に撮影された客の顔が顔認証で解析され、客の知らないまま、顔データが首都圏などの１１５店舗で共有されていることが４日分かった。 万引きの防犯対策のためだが、顔データを無断で第三者に提供することはプライバシー侵害につながりかねず、専門家や業界団体は「ルール作りが必要」と指摘している。 顔データを共有しているのは、名古屋市内のソフト開発会社が昨年１０月に発売した万引き防止システムの導入店舗。首都圏や中京圏のスーパーなど５０事業者計１１５店舗で、個人のフランチャイズ経営の大手コンビニなども含まれる。 各店舗は、防犯カメラで全ての客の顔を撮影。万引きされたり、理不尽なクレームを付けられたりした場合、該当するとみられる客の顔の画像を顔認証でデータ化した上で「万引き犯」「クレーマー」などと分類し、ソフト開発会社のサーバーに送信、記録される。他の店舗では顔の画像そ

中国検索最大手「百度(バイドゥ)」製の日本語入力ソフト「バイドゥＩＭＥ」による文字情報の無断送信問題で、全国の都道府県と政令市のうち２９府県市で１０００台以上の公用パソコンに同ソフトが使われていたことが、読売新聞の調査で分かった。 中には住民情報を扱うパソコンなどから新聞２年分にあたる情報が漏えいしていた自治体もあり、自治体の個人情報保護条例に抵触する恐れも出ている。 ４７都道府県と２０政令市に、問題発覚前日の先月２５日まで約１か月間のバイドゥＩＭＥの使用状況を聞いた。その結果、横浜市の２７２台、熊本県の１９７台、秋田県の１１３台など、２３府県と６市の計１１２４台でインストールが確認された。 通信記録を保存していた自治体のうち、１２府県市ではバイドゥ側へのデータ送信を確認。熊本県の場合、昨年１２月１日からの２５日間で２８０メガ・バイトに及んだ。１文字２バイトで単純計算すると１億４０００万文

小学生の女の子を中心に「アイカツ！」が大流行している。「アイドルカツドウ」の略で、キャラクターの着せ替えをさせながら、アイドルとして育てるという設定のトレーディングカードアーケードゲームだ。ゲーム機の前には、着せ替え用カードを手にした子どもたちが列を作る。テレビアニメや関連商品も人気で、専門家はヒットの要因を「アイドルブームにうまく乗り、女の子の琴線に触れた」とみている。 ■熱中■ 「カードが増えて、新しい服が手に入るのが楽しみ」。名古屋市緑区の大型ショッピングセンターに１１月２２日から春休み頃までの期間限定で開設された、ゲーム機や関連商品が並ぶアイカツのオフィシャルショップ。母親と訪れた同区の小学４年の女子児童（９）は「１年がかりで集めた」という約１５０枚のカードが入った分厚いファイルを手に、ゲームに向かった。 １プレー１００円で、１回につき洋服などファッションアイテムのカードが１枚出て