2月23日午後6時49分。携帯電話に着信があった。画面に表示された名前は“黒田有”。 いつもの低い声で電話越しに伝えられた内容に、純粋に驚いた。「21日に婚姻届を提出しました。中西君にはとにかく連絡をしておこうと思って」。 以前から交際している一般女性がいることは人づてに聞こえてきたりもしていた。しかし、ここまで独身を貫いてきただけに、結婚という選択肢を取るという発想が、こちらの勝手なイメージながら、全くなかった。それだけに、あまりにも予想外の話だったし、一瞬、冗談で言っているのかというアタマも働いたくらいだった。ただ、冷静に話し続けるトーンを聞いて、正味の報告であることを理解し、少し遅れて祝福の言葉をかけさせてもらった。 今朝のスポーツ紙で一斉に結婚のニュースが報じられたが、婚姻届を提出してから10日以上経過してからの発表になったのには、黒田らしい思いがあった。 婚姻届を出した翌日の22

・2018年4月～6月期で少年向けコミック誌の印刷証明付き部数トップは「週刊少年ジャンプ」の175.0万部。 ・部数では「週刊少年マガジン」が第2位、そして「月刊コロコロコミック」「月刊少年マガジン」が続く。 ・部数の前期比では「少年サンデーS」「コロコロイチバン！」「週刊少年サンデー」がプラス。前年同期比では「少年サンデーS」のみがプラス。 ジャンプ最強伝説継続中…直近四半期の実情専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由にて、漫画や文章を読む機会が多数得られるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途との解釈もある。一方で紙媒体による本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。今回はその雑誌のうち、特にすき間時間のよき相棒といえる少年向けコミック誌について、

ファッション通販サイトZOZOTOWNを運営する株式会社スタートトゥデイが提供する身体自動計測テクノロジ－と関連特許については過去にも何回か書いています（過去記事１、過去記事２、過去記事３）。ZOZOSUITについては、少なくともスタートトゥデイ社による特許出願で公開されたものはないようです（出願していないのか、まだ公開されていないだけなのかは不明です）。 しかし、先日、ZOZOSUITではないですが、足のサイズを測ることを目的としたZOZOソックスとでも言うべき発明の特許出願が公開されていました（特開2018-108309、「身体測定装置及び身体測定システム」）。出願日は2017年1月5日、発明者は前澤友作氏ご本人です。 まだ、審査請求は出されていませんので特許庁で寝かされている状況です。基本的なアイデアは圧力センサーと伸縮センサーの両方を備えた靴下によりユーザーの足サイズを正確に測定す

野宿者は5年間で倍以上［ロンドン発］英政府は13日、2027年までにイングランドの野宿者をゼロにする「野宿者対策」を発表しました。イングランドの野宿者は過去7年間増え続けており、昨年は4751人にのぼったと推計されています。 英紙ガーディアンによると、13年以降、路上で死亡した野宿者は合計で230人を超えました。 野宿者にはホステルやシェルター暮らし、友人や知人宅のソファで寝泊まりさせてもらっているカウチサーファーは含まれていません。野宿者の数は前年比で15%増、5年前に比べると倍以上という急増ぶりです。4751人のうち欧州連合（EU）域内から来た人は760人、EU域外からは193人でした。 野宿者は人目を避けて暮らしているため、実際の数はもっと多い可能性があります。 新たに140億円を投入すでに10億ポンド（1400億円）を投じて野宿者対策に取り組んでいるテリーザ・メイ英首相はさらに1億

テレビＣＭの世界では、全国で展開するナショナルブランドでも、各都道府県や北海道・東北など、エリアを限定して放送する場合が少なくない。 実はこうした大手企業の地域限定ＣＭは、1970年代から登場し始めた。その後、人気タレント・地元球団の選手・ご当地キャラクターなどを起用したＣＭへと進化し、今や幾つものパターンが放送されるようになっている。 しかもＣＭ業界では今、ライバル企業がどのエリアでどんなＣＭを放送しているか、翌日には詳細なデータが手に入るようになり、地域限定ＣＭは新たなフェーズに入ろうとしている。 地域限定ＣＭの動向を概観してみる。 百花繚乱の地域限定ＣＭＣＭの放送状況をエリア毎にとらえるＰＴＰ社のMadisonによれば、いま全国区の大手企業が地域を限定して放送するＣＭはかなりの分量に達しているという。 ＮＴＴドコモのＣＭ 例えば、テレビＣＭを見ない日がないくらい出稿が多い「携帯キャリ

東京都足立区の区立中学校で今月行われた性教育の授業について、自民党の古賀俊昭都議が、不適切な授業と問題視。近く、区教委を指導する予定という。 3月23日の朝日新聞デジタルに掲載された記事「性教育授業を都議が問題視、都教委指導へ 区教委は反論」によれば、問題視されたのは、中学の保健体育の学習指導要領には記されていない「性交」「避妊」「人工妊娠中絶」といった言葉を使った説明が行われた点。 区教委の担当者らは「1０代の望まぬ妊娠や出産を防ぎ、貧困の連鎖を断ち切るためにも、授業は地域の実態に即して行われ、生徒と保護者のニーズに合ったものだ」と反論し、授業内容をブラッシュアップしつつ性交や避妊は引き続き教えていく予定という。 区教委の姿勢に賛同するとともに、古賀都議の指摘に大きな疑問を抱く。都議は、性教育をどのような授業だと考えているのだろうか。少し長くなるが、2003年に起こった都立七生養護学校事