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2008年5月16日のブックマーク (5件)

  • 従来型メディアの利用度ダウン、動画共有サイトに存在感 ヤフーバリューインサイト調査 - 日経トレンディネット

    ヤフーバリューインサイト(社:東京都中野区)が2008年2月29日に発表した「情報メディアに関する調査」によると、テレビ、新聞、雑誌、ラジオの従来型4大メディアは軒並み利用度が低下、テレビと新聞は信用度もダウンした。Web系メディアでは「ポータルサイト」の利用度が大幅に低下、「検索エンジン」は利用度・利用意向とも前回並みだったが、「Q&Aサイト」「動画共有サービス」が存在感を示した。 CGM(消費者作成型メディア)系メディアの認知・利用・参加経験では、新たに評価対象に加えたYouTubeなど動画共有サービスが認知率9割弱、閲覧経験者6割強に達し、浸透度・利用度・利用意向ともに高く、今後の伸びが期待されるという。一方、セカンドライフなどの「3Dリアルタイム仮想世界」は7割近い認知率の半面、閲覧経験者は1割以下だった。情報発信経験者は「個人blog」が最も多く、4割弱を占めた。 シーン・目的

    従来型メディアの利用度ダウン、動画共有サイトに存在感 ヤフーバリューインサイト調査 - 日経トレンディネット
  • 動画共有サービス、10代の認知度は85%に--NTTレゾナントと三菱総合研究所調査

    NTTレゾナントと三菱総合研究所は4月8日、「第9回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」の調査結果を発表した。 調査によると、動画共有サービスについて「くわしいサービス内容まで知っていた(すでにサービスを利用している人を含む)」(28.5%)「少し知っていた(サービス名を聞いたことがあるなど)」(42.0%)を合わせ、約7割の人が認知していることがわかった。年代別にみると、10代の認知率が最も高く、約85%に上った。 利用している動画共有サイトについては、「You Tube」(57.4%)が最も多く、次いで「ニコニコ動画」(12.9%)「Google Video」(8.4%)と続く。ジャンルでは「音楽、ミュージックビデオ」(44.1%)が最も多く、次いで「テレビアニメ、アニメーション」(29.9%)「コメディ、バラエティ」(26.3%)が続く。利用するきっかけとしては、「インターネットの

    動画共有サービス、10代の認知度は85%に--NTTレゾナントと三菱総合研究所調査
  • 動画共有サイトに関する調査(特別編)--女性が上回る動画共有サイトの投稿経験

    Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、動画共有サイトに関する調査を行った。 動画共有サイトに関する調査(上)、(中)、(下)では、インターネットユーザーにおける動画共有サイトの実態調査を行ってきたが、今回の特別編では動画共有サイトの利用実態を男女別に分析し、属性ごとの違いや傾向をまとめた。 ≪調査結果サマリー≫ 動画共有サイトの利用率は男性で91.6%以上、女性で83.6%と男性の方が高い水準にある 男性ユーザーの64.6%が動画共有サイトを週に1日以上利用するコアユーザーである 動画情報の共有経験は、男性で45.1%、女性で57.6%と女性の方が情報発信力が高い 今回の調査対象は、16歳〜59歳までの男女500人。 男女比は50対50の均等割り付けを行なった。 動画共有サイトの利用状況を男女別にみると、動画共有サイトの利用経験者(「動画共有サ

    動画共有サイトに関する調査(特別編)--女性が上回る動画共有サイトの投稿経験
  • 「新たなIT市場の現状と展望」について(METI/経済産業省)

    件の概要 ITの進展に伴い出現しつつある新たなITサービスについて、産業の競争力の源泉や社会生活の活力の基盤にもたらすインパクトを可能な限り定量的に把握・分析し、この結果を「新たなIT市場の現状と展望」として取りまとめましたので公表いたします。 担当 商務情報政策局 情報経済課 公表日 平成19年6月29日(金) 発表資料名 【報道発表】「新たなIT市場の現状と展望」について(PDF形式:157KB) 【別添資料】「新たなIT市場の現状と展望」(PDF形式:813KB) Acrobat Readerをダウンロード(Adobeサイトへ) このページの先頭へ

  • 「平成18年度電子商取引に関する市場調査」について(METI/経済産業省)

    件の概要 経済産業省は、「平成18年度電子商取引に関する市場調査」を実施し、日米比較を通して我が国電子商取引市場の実態について分析しました。今般、その結果を取りまとめましたので、公表します。 担当 商務情報政策局情報経済課 公表日 平成19年5月11日(金) 発表資料名 「平成18年度電子商取引に関する市場調査」の結果公表について(PDF形式:406KB) Acrobat Readerをダウンロード(Adobeサイトへ) このページの先頭へ