「いまどき」ネット敵視では、新聞社に優秀な人材が来ないのは仕方がない - ガ島通信
大学のゲスト講義に招かれ「ソーシャルメディアとジャーナリズム」という話をしました。 記者志望の学生もいるとのことで、内容はソーシャルメディアの登場によって、マスメディア以外の情報発信ができること、ジャーナリストを目指すならソーシャルメディアは尖閣諸島ビデオのように現場にもなること、取材ツールとして活用できること、誰もが情報発信できるようになりプロとして活動していくには取材力、書く力、技術を学び続けなければいけないといったものでした。 何人もの学生が質問をしてくれましたが、その中でひとつ気になるものがありました。 新聞社にインターンシップに行ったが、幹部がネットを敵視する発現をしているの聞いて「新聞社は違うと思った」ということでした。一番最初に手を挙げ、熱心に質問してくれ、他の学生が質問してから最後にもうひとつ、といって出たものでした。 一方、新聞社の採用担当者からは「新聞社に優秀な学生が来
ネット無料文化は終わるのか「情報革命バブルの崩壊」山本一郎 - ガ島通信
切込隊長の新刊「情報革命バブルの崩壊」。帯には「ネット社会」「ネット広告」は泡（バブル）だった！、近未来予測「ネット無料文化は終わる」の緑の文字。第一章「本当に、新聞はネットに読者を奪われたのか？」、第二章「ネット空間はいつから貧民の楽園に成り下がってしまったのか？」というタイトルを見て、読まないわけにはいきません。 「そもそも新聞は読まれていたのか」という問題意識は、私が若者紙面のリニューアル（参考・「若者の新聞離れ」徳島新聞で試みた「若者のコミュニケーションの中心」目指す紙面改革）をしたときと同じですし、「再販制度維持には熱心なのに、ネットに（記事を）ばら撒きしていて収益が回復するはずがない」「記事の編成そのものに課題がある」「論調は読者からすれば興味がない」「新聞関係者は構造不況業種と認めたがらない」「新聞社は読者の顔を知らない」などは、実感としても同意できるものです。 2005年に
Googleという反社会的企業 - ガ島通信
ストリートビューの問題点を指摘し続けている高木浩光さんのエントリーに、ストリートビューについて問い合わせた情報提供者とGoogleの間に下記のようなやりとりがあったことが掲載されています。ストリートビューの私道進入・掲載も問題ですが、日本の法律を守る（知る）つもりがないことのほうがよほど大きな問題です。 高木さんのこれまでの問い合わせや他の事例、ウェブ上や新聞でも問題になっている状況を考えても、この発言は「確信犯」としか考えられず、Googleの反社会的な企業ぶりが明らかになったと言ってよいでしょう。 グーグル社曰く「撮影作業員は公道私道を区別するデータを持たずに走行している」（高木浩光＠自宅の日記）グはグーグル、情は高木さんへの情報提供者。 グ:あー、そうですか、あの、公道私道というのもとくに法律で定められているものではないかと存じますので、とくにその必要もないかと思うんですけども。 情
「敵」を見誤った毎日新聞 - ガ島通信
毎日新聞問題について海部美知さんが、旧メディア対ネットという構図ではなく女性が怒っているから長引いているのではないかという指摘をブログでされています。 海部さんも、実際に抗議している人たちが主婦かどうかは分からないとしながらも、 念のためここで情報を開示しておくと、私自身も、息子をもつ日本人の母親である。この問題に対して、怒っている男性は、おもに「日本の恥を英語で撒き散らした」ことがポイントだと思うが、女性の場合、これに「記事の中身そのもに対し、吐き気がするほどの生理的嫌悪感と、自分たちを直接侮辱されたような怒り」を覚えるという点が上乗せされるだろう。それは、私も同じである。 と書かれ、セクハラ問題であるとの認識を示しています。この指摘は腑に落ちるものでした。この騒動は消費者問題であるにもかかわらず、毎日は「敵」（問題の本質）を見誤っていたのでしょう。 2ちゃんねるで連日スレッドが更新され
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