菅義偉首相は１０日、参院予算委員会の集中審議で、立憲民主党の蓮舫代表代行から東京五輪・パラリンピックについて問われたが、同じ文言を読み上げるばかりで、まともに答えなかった。

コロナ禍もなかなか終わりが見えない中、飲食店の利用にも制限がありファーストフードの持ち帰りの利用など増えているのではないでしょうか。今回はそんなファーストフード店のお話。 皆さんもKFC、マクドナルド、吉野家などと並び日本のメジャーなファーストフード店としてミスタードーナツ（以下ミスド）を挙げても違和感はないかと思います。周りにもやたらファンが多いミスド、その魅力は日本人の好みに合わせて展開される様々な商品ラインナップなのかなと思っています。 元々はアメリカで生まれたミスドは日本全国で店舗数975（21年4月時点）、ドーナツに限らず飲茶や中華、ホットドッグといったランチメニューへ商品を拡大、多くの競合にも負けずに日本のファーストフードチェーンとしての地位を確立したと言っても過言ではありません。そんなアメリカ生まれのミスドですが、すでにアメリカにはチェーン店が一切存在しないという事実はあまり

読売新聞社が７～９日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「中止する」５９％が最も多く、「開催する」は「観客数を制限して」１６％と「観客を入れずに」２３％をあわせて３９％にとどまった。 【写真】指原莉乃さんが聖火ランナー、周辺を３ｍの幕で囲う対策 緊急事態宣言の対象となる６都府県に限ると、「中止する」の平均は６４％で、他の４１道県の平均５７％より高かった。開催都市の東京都では６１％となり、新型コロナウイルスの感染状況の影響が見られた。