ロイターが新聞向けに視覚化サービスを開始
部数が減って苦しい状況に置かれている新聞ですが、その新聞に向けて新しいサービスをロイターが提供を開始しました。Reuters Financial Infographics は、ファイナンスデータを視覚化したものを、新聞社のニーズに合わせて提供するというもの。すべて自動化されているこのサービスは、紙面の大きさに合わせて作成してくれるだけでなく、特定の企業や業種に絞るといったカスタムビューも作ってくれます。印刷にも耐えられる EPS か PDF で、決まった日時にデータが送られるそうです。 以前、執筆した「ウェブらしい新聞サイトのあり方とは」という記事で、新聞サイトはサービスプロバイダーになるべきだという話をしました。コンテンツを制作し、配信するだけでなく、サービスという価値を負荷することでマネタイズ出来る可能性はあるのではないかという提案をしましたが、ロイターの試みはまさにそれといえます。ロ
メディア・パブ: USA Today，発行部数が17%減でトップの座譲る
発行部数でトップの座を君臨していたUSA Todayが，17%も部数を減らし，日刊紙トップの座をWall Street Journalに譲ることになりそうだ。 Editor＆Publisherによると，ABC（Audit Bureau of Circulations）が今月26日に発表するUSA Todayの発行部数がマイナス17%の188万部に激減するという。39万部も減る。Wikipediaの米新聞発行部数一覧表から推測すると，トップの座をWall Street Journalに譲ることになりそう。 USA Todayは宅配の割合が16%と少ないが，その部数の変動はほとんどなかった。一方でニューススタンドなどの1部売りが約10万部も減った。さらに不況の影響で，ホテルへの配布が大きく減った。たとえばMarriottは ホテル宿泊者へのUSA Today紙の自動配布を止めた。 ◇参考 ・'
クレイ・シャーキー「新聞、考えられないことを考える」：Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable"
クレイ・シャーキー「新聞、考えられないことを考える」：Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable" Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable" is an excellent article. It basically tells you "saving the newspaper" argument has no merit. My friends in newspaper industry will hate to hear this, so I translated the full texts below. I wish I could write in more academic style... Oh well, I'm just doing
メディア・パブ: 痩せ細る米国の新聞，紙の消費が急減
米国の新聞が痩せ細っている。新聞紙の衰退を象徴するかのように，新聞の紙の消費量が年々減り続けているのだ。 米新聞協会によると，09年7月には新聞“紙”の消費量は，前年同月比マイナス21.8%の33.3万トンに落ち込んだ。6年前に比べると，半分以下に減っている。発行部数と広告出稿量が減ってきているためだ。さらにオンラインによるペーパレス化も進んでいるので，この流れは止まりそうもない。 2003年以降，新聞“紙”の月間消費量は次のように推移している。 一方で，このような紙の消費量が減っていく流れをもっと加速化すべきだとの声が高まっている。新聞や雑誌，書籍などの紙メディアはこれまで木や水資源をたっぷり使ってきたため，地球環境を汚染する産業との汚名を着せられていたのである。その汚名を払しょくするには，ともかく紙の利用を減らして，二酸化炭素(CO2)排出量を削減していかなければならないのである。 そ
欧米視点でみた日本のメディア入門
以前から日本のメディアは特殊であると言われていますが、先月末に行われた総選挙がきっかけで幾つかの海外のメディアが日本のメディアやジャーナリズムにスポットを当てた記事を幾つか掲載しました。部分的に日本のメディアの姿を取り上げている記事は少なくありませんが、客観的に日本のメディアの全体像が分析されているものはあまりありません。2005年に設立されたアメリカの Open Source Center (OSC) は、オープンソースとして公開されている情報を収集、分析を行っている機関。その OSC が先日、日本のメディアについて取り上げた 67 ページの資料を公開しました。PDF 形式で無料でダウンロードすることが可能です。 Japan — Media Environment Open; State Looms Large 日本人からすれば特に珍しい情報はありませんが、どの複合企業が何を所有している
新聞のオンライン課金 さあ、払ってもらおう！ JBpress(日本ビジネスプレス)
The Economist 1845年創刊の英国の有力経済誌で、特に経済、国際政治に関して世界的に権威のある媒体とされる。知識層からの信頼が厚く、歴史観と見識に富んだ鋭い分析、オピニオン記事に定評がある。世界発行部数は約130万部。 金融危機が世界を揺るがし、国際政治、安全保障の枠組みも大きく変わりつつある。そんな激動の時代にあって識者からも頼りにされるのが英エコノミスト誌の見識。このコラムでは、最新号から毎週5本お届けする。 >>「The Economist」の記事一覧 （英エコノミスト誌 2009年8月29日号） 新聞社にはオンラインの記事に課金する方法がたくさんあるが、確実な賭けは1つもない。 新聞各社のトップが約束を守ったとしたら、今後数カ月のうちに無料オンラインニュースからの決定的な撤退の動きが見られるだろう。今夏、ニューズ・コーポレーション、アクセル・シュプリンガー出版、
注目されるTwitter、記者が感じるその魅力とは
「いま何をしているか」を140字でつぶやきあう、Twitterというサービスが注目を集めている。PCや携帯電話を使ってどこからでも書き込めるほか、知らない相手とでも簡単につながれる気軽さが人気を集めているようだ。 最近では企業の活用も進んでおり、米国ではDellやPePsiなど、日本では日本オラクルや福助などが公式アカウントを開設している。朝日新聞社（@asahi、@asahicom）やCNET Japan（@cnet_japan、@cnet_editorial）もそれぞれTwitterで情報を発信している。 Twitterの魅力はどんなところにあるのだろうか。6月10日に開催されたサッカー日本代表ワールドカップ予選の様子をTwitterで実況し、注目を集めた朝日新聞社の「マッキー」と、個人でもTwitterを使っているCNET Japanの永井美智子記者が語った。なお、モデレーターは、文
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