東大卒27歳
某体育会系部活。全員東大の部（外部のマネもいない）。女の人も結構多かったんだけど、 ・先輩の女性7人中5人が同じ部活の同級生、ないしは年上の先輩と結婚。全員専業主婦。 ・もう一人の先輩は司法試験目指したけれどかなわず結婚、専業主婦。 ・残る一人はドクター（理学系）まで行った後、マスコミに就職。 同級生だと、女の子三人で、 ・一人はドクター（これも理学系） ・2人は結婚、専業主婦。 後輩だと、 ・ＮＰＯ（貧しい子供を救おう、系のちょっぴり怪しげなやつ） ・某日系証券会社（最大手）に半年勤務後、激務に耐え切れずドロップアウト、フリーター。 ・もう一人は結婚、専業主婦 サンプルは少ないけれど、これを見てると、言葉は悪いけれど、「女性が大学に行く意味」についてしみじみと考えてしまう。こんなご時勢だからかもしれないけれど、みんな余りに保守的過ぎる。東大卒という学歴をまったく生かせていない。 利点とし
ランクイン | 今日も脳天気
日本の未来を担う子供たちが憧れている職業は何か。平成２２年度「大きくなったらなりたいもの」調査の結果、「ポスドク」が圏外から一気に第１位に輝いたことが判明した。 この調査は生命保険会社が毎年小学生を対象に実施しているもの。昨年まで選択肢にあった「学者・博士」が実際の職業名ではないとのクレームを受け、代わりに「ポスドク」を選択肢に入れたところ、男子では野球選手、サッカー選手を上回り、女子でも常連の食べ物屋さんを僅差でかわし、男女とも「ポスドク」が一番人気だった。 ここ１年間で「ポスドク」という職業の認知度が急激に上昇したことが一因と見られる。 解説： 今回「ポスドク」が人気職業 No. 1 に選ばれた背景には、昨年秋の衆議院選挙における日本ポスドク党の大躍進がある。 約１６０００人のポスドク及びその家族を含めた党員約５００００人で旗揚げした日本ポスドク党だったが、公約に「大学院非重点化」を掲
岡大の科研費の不正利用に関して
http://www.sanyo.oni.co.jp/sanyonews/2009/06/19/2009061916584719029.html 岡大が何かやらかしたのかと思えばこんな記事 悪いことではあるんだけど、そもそも科研費ってお国の変な制度なんだよなぁ 森博嗣の本で「大学の話をしませんか」とかで話題に上がってたり、某教授から科研費がいかにめんどいのかよくきいてたり。 一番変なのが研究に関わる消耗品がすぐに買えない（ちと認識間違ってるかも） というか消耗品以外にも使う目的がちゃんとしてなきゃ駄目みたいな感じ こんな感じに書くと普通じゃね？とか思うかもしれないけど、そこはおいらの説明べたなところだと思う (というか正確には把握しきれてないとも言う) まあ平たく言うと、研究目的で使おうとしても、いちいち書類にしてOKもらえないと科研費を使えないとかめんどくさいお金が科研費。 (森博嗣はこ
ポスドク 就職までの平均期間６．４年: 唯乃博の博士万歳
http://mainichi.jp/select/science/news/20090530k0000e040077000c.html 素粒子論分野のみの調査だが、ポスドクが就職するまでの平均期間は６．４年だという。 ものすごい数字だ。 私がようやく今就職できるかできないかくらいということらしい。 博士課程の定員が削減されたとしても、その効果が現れるまでには数年を要するだろう。 団塊の世代が定年退官するまでのあと数年間も含めて考えれば、おそらくは現在から2012年あたりまでが就職難のピークとなり、その後は徐々に改善していくに違いない。あくまでも「徐々に」だが。 しかし、今大学院に通っている世代は大きな知的空白となってしまうだろう。優秀な学生が博士課程に進学していないからだ。 文科省と東大が行った大学院改革の爪痕は、少なくとも３０年は消え去らない。 だが、誰
asahi.com（朝日新聞社）：仕事直結の授業中心、「新大学」創設へ 中教審の報告案 - 社会
中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）は２２日、会議を開き、職業教育に絞った「新しい大学」を創設する方針を打ち出した。教養や研究を重視する今の大学・短大とは別の高等教育機関（新学校種）。実務の知識や経験、資格を持つ教員が職業に直結する教育を担う。実現すれば、高校卒業後の学校制度が大幅に変わることになる。 これまでの議論では、新大学の名称は「専門大学」「職業大学」などが考えられている。報告案によると、新たな教育課程は、実験や実習など仕事に直結する授業に重点を置き、割合として４〜５割を例示している。このほか関連する企業での一定期間のインターンシップを義務づけ、教育課程の編成でも企業などと連携する。修業年限を２〜３年または４年以上を考えている。 中教審での議論は、就職しても早期に仕事をやめる若者が増えていることや、かつてと仕事内容や雇用構造が大きく変わったことから始まった。この過程で、一般（
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