本日3月6日付け朝日新聞夕刊にて、「論説員員室から 日本研究のかげり」との二段記事を読みました。 国際日本文化研究センター(略称、日文研)所長の「をちこち」(国際交流基金刊)寄稿記事(今、読む暇はありませんが)を紹介しつつ、欧米に於ける日本研究拠点縮小の動きに歯止めを、と日本政府、企業に訴えています。 日文研に対する応援記事かと疑いますが、日本財団による英国の12大学に対する日本研究講師ポストの設置を模範例として掲げ、「不況で苦しいのはわかるが、政府も企業も続いて欲しい」と呼びかけています。 この記事を読んでの感想を率直に申し上げます。 論説委員氏は、日本研究のための一次資料を抱え込んでいる旧帝大(この時期の受験界のマスコミ的表現を借りれば、超難関国立大学)の現状が視野に入っていないのでは、と思います。 文系、理工系、医学系を問わず、過去100年以上にわたって蓄積してきた厖大な日本研究のた