オバマケア改廃案「下院通過」の衝撃（上）米国だけで激増する「絶望の死」：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
大西睦子（おおにしむつこ） 内科医師、米国マサチューセッツ州ケンブリッジ在住、医学博士。1970年、愛知県生まれ。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月からボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。2008年4月から2013年12月末まで、ハーバード大学で、肥満や老化などに関する研究に従事。ハーバード大学学部長賞を２度受賞。現在、星槎グループ医療・教育未来創生研究所ボストン支部の研究員として、日米共同研究を進めている。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』（ダイヤモンド社）。『「カロリーゼロ」はかえって太る!』（講談社+α新書）。『健康でいたければ「それ」は食べるな』（朝日新聞出版）などがある。
「子宮頸がんワクチン訴訟」で明らかになった「情報」と「制度」の不足：上昌広 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
上昌広（かみまさひろ） 特定非営利活動法人「医療ガバナンス研究所」理事長。 1968年生まれ、兵庫県出身。東京大学医学部医学科を卒業し、同大学大学院医学系研究科修了。東京都立駒込病院血液内科医員、虎の門病院血液科医員、国立がんセンター中央病院薬物療法部医員として造血器悪性腫瘍の臨床研究に従事し、2016年3月まで東京大学医科学研究所特任教授を務める。内科医(専門は血液・腫瘍内科学)。2005年10月より東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究している。医療関係者など約5万人が購読するメールマガジン「MRIC（医療ガバナンス学会）」の編集長も務め、積極的な情報発信を行っている。『復興は現場から動き出す 』（東洋経済新報社）、『日本の医療 崩壊を招いた構造と再生への提言 』（蕗書房 ）、『日本の医療格差は9倍 医師不足の真実』（光文社新書）、『医
米国で深刻化する「薬価」問題（下）破産に追い込まれるがん患者：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
さらに、価格が高騰する新薬のなかでもとりわけ暴騰している新規の抗がん剤の価格は、「患者に財政的な“毒性”を及ぼし、薬の“副作用”である」とまで言われています。がん治療の世界的リーダーである「メモリアル・スローンケタリングがんセンター」（Memorial Sloan-Kettering Cancer Center：MSKCC）のピーター・バック博士の調査によると、1970年代から、新たに承認された抗がん剤の価格が急上昇しています。実際、1965年以来、抗がん剤の価格は約100倍に上昇。2010年～2014年に新たに承認された30種類以上の抗がん剤の価格は、月に1万ドル（約120万円）以上まで上昇していることが確認されたのです。
米国で深刻化する「薬価」問題（上）ジェネリックが暴騰する仕組み：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
通称「ダラプリム」と呼ばれる、62年前に開発された薬剤をご存じでしょうか。これは妊婦が感染すると死産や流産を、あるいは免疫力が低下しているエイズ患者や一部のがん患者などが感染すると重篤な脳症から場合によっては死に至るというトキソプラズマ症や、高熱や頭痛を引き起こす感染症であるマラリアの治療薬として利用されています。 昨年9月、その薬剤に関するニュースが全米の注目を集めました。米製薬会社「チューリング医薬品（Turing Pharmaceuticals）」の32歳のCEO（最高経営責任者）マーチン・シュクレリ氏が同年8月、ダラプリムの製造販売権を買収し、なんと、一晩で薬価を1錠13.50ドル（約1620円）から750ドル（約9万円）へ、実に55倍以上も引き上げたのです。米メディアはシュクレリ氏を「米国で最も嫌われる男」と呼んだほどでした。
「アフリカの工業化」を打ち出した「中国の新戦略」への評価：白戸圭一 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
2000年代に本格化したアフリカ経済の成長は、中国の旺盛な資源需要によって生じた資源価格の高止まりに牽引されてきた。過去15年間で中国はアフリカ開発の中心的存在に躍進し、アフリカ諸国は中国依存を強めてきた。2009年以降、中国はアフリカにとって最大の貿易相手国である。したがって、中国経済の成長が鈍化し、資源ブームが終焉すれば、アフリカ経済が大きな影響を受けることは必然である。問題は、中国経済が減速していくなかで、中国とアフリカの関係がどのように変質していくかである。 中国の税関総署は1月13日、2015年の貿易統計を発表した。その中身については、中国経済の減速を象徴するものとして、日本のメディアでも大きく取り上げられたが、輸出と輸入を合わせた貿易総額が3兆9586億ドルと、2014年比で8％減少したことが注目された。中国の貿易総額が前年割れしたのは、リーマンショックの影響を受けた2009年
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