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大学に関するnowokayのブックマーク (5)

  • 国立大学の統廃合私案 - Chikirinの日記

    橋下府知事が「大阪府立大学は不要なのでは?」と言ったとか言わないとか、という報道を聞いて、「たしかに要らんよね」と思った。そしたら知人が言った。「府立大どころか、国立大学だって半分くらい要らないと思う」と。 で、ふたりで「国立大学って何校必要?」って勝手に考えた。そもそも現時点で何校あるのかも知らなかったので文部科学省のサイトで一覧リストを見ながら考えた。放送大学を含め88校あるらしい。 「確かに多すぎ」と思った。公立大学(都道府県や市立の大学まである)を除いて、国立大学が88校なんて直感的に多すぎ。明らかに民業圧迫。 18歳人口はもうすぐピーク時の半分以下になるんだから、普通に考えれば大学の半分は不要になるはず。国公立が税金を背景に「赤字でも倒産しない」特権を振り回せば、私立大学にその分のしわ寄せが行きます。国も地方も財政赤字なんだから、率先して撤退すればすべて丸く収まるはず。 というわ

    国立大学の統廃合私案 - Chikirinの日記
    nowokay
    nowokay 2009/03/04
    地域特性があんまり考慮されてないけど、とりあえずネタでここまで考えるのすごい!バカ日本地図としてすごい!
  • 「高卒で大学院受かるのか」 桑田合格で早大に質問相次ぐ

    元巨人の桑田さんや競艇選手が、高卒の学歴で早大大学院に合格したことが話題になっている。その反響で、同大には、「入学できる方法を教えて」といった質問が相次いでいるというのだ。一方で、大学の価値否定という批判の声も。どうして合格できるのか。 「経験や論文などの課題、面接などを勘案」 「入学の仕方を教えてほしい」 「どういう場合に受験が認められるのか」 早大大学院のスポーツ科学研究科への挑戦を表明していた桑田真澄さん(40)が2009年1月28日、修士課程1年制の合格者24人の中に入った。同大広報課によると、高卒の学歴での挑戦が報じられたころから、こうした問い合わせが相次いでいるというのだ。 今回の同研究科入試では、競艇のトップレーサーとして活躍中の江口晃生さん(43)も、高卒の学歴で受験して合格。桑田さんとトップスポーツマネジメントコースのクラスメートになることになった。いずれにせよ、高卒で大

    「高卒で大学院受かるのか」 桑田合格で早大に質問相次ぐ
  • 「危ない私大は20から30校ある」有力大との合併も無理で「座して死を待つ」?

    全国の私立大学で、2008年春の入学者の「定員割れ」が、過去最高の47.1%だったことが日私立学校振興・共済事業団の調べでわかった。中には定員の11.33%しか集まらなかった大学もあった。文科省幹部の中には「危ない私大は20から30校ある」ともらす人もいるほどで、有力大学との合併も望めず、「座して死を待つ」状況なのだそうだ。 ブランド大学は「負け組」を救済しない 日私立学校振興・共済事業団が08年7月30日に発表した「08年度 私立大学・短期大学等入学志願動向」によれば、08年春の入学者の「定員割れ」が07年度から7.4ポイント増え08年度は47.1%。短期大に限れば同67.5%。入学定員充足率が50%未満の私大は07年度から12校増え29校など、いずれも過去最多になった。 私立大学関係者は、この調査結果に相当な衝撃を受けている。というのも、文部科学省が08年2月、定員割れの私大に対し

    「危ない私大は20から30校ある」有力大との合併も無理で「座して死を待つ」?
  • Googleレベルの学生が起業した「Preferred Infrastructure」 ― @IT

    2008/03/24 検索エンジン開発の分野で有名になりつつある企業にPreferred Infrastructure(PFI、東京都文京区)がある。目を引くのは10人の社員がいずれも東京大学大学院、京都大学大学院の出身者、もしくは在学中ということ。東京大学大学院の情報系研究科出身者の多くが近年、Googleに入社していることは有名だが、PFIは、いわば、Googleに行かなかったGoogleレベルの学生たちが起業したといえる。エンジニア率100%のPFIは日のテクノロジ・ベンチャーの姿を変えるだろうか。 PFIの代表取締役社長 西川徹氏は「ACM 国際大学対抗プログラミングコンテスト(ACM/ICPC)の世界大会に出場したメンバーと一緒に何かやりたかった」と起業の動機を話す。起業したのは2006年3月。資金は30万円。当時の社員は6人で全員が学生だった。オフィスはなく、Skypeで話

  • 東大、家庭の年収400万円未満は授業料全額免除

    東京大学は2008年度から、家庭の年収が400万円未満なら授業料(年53万5,800円)を一律に全額免除する。現行の授業料免除方式では、母子家庭や兄弟の数、自宅通学かどうかなどを勘案して免除額が決められる。このため、年収400万円未満でも全額免除にならないケースがある。年収400万円以上で全額免除が適用される場合は、08年度以降も現在の方式がそのまま残される。

    東大、家庭の年収400万円未満は授業料全額免除
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