[B! vmware][仮想化] nowokayのブックマーク

マツダ、VMwareで全社のサーバ台数を40％削減へ

マツダは、ヴイエムウェアの仮想化技術を用いて全社規模のサーバ統合を進めている。2010年までにサーバの台数を40％削減する見通しだ。マツダは、ヴイエムウェアの仮想化技術とNEC製品を用いてサーバを仮想環境に統合し、2010年までに社内全体のサーバ台数を40％削減する計画を進めている。NECとヴイエムウェアが12月4日に発表した。マツダは既存の物理サーバの保守期限切れに伴い、サーバの更新を検討していた。環境関連の中期計画「マツダグリーンプラン2010」で掲げている二酸化炭素の排出量の削減を目指し、サーバを仮想的に統合することで省電力化を進めることに決定した。ヴイエムウェアの仮想化製品「VMware Infrastructure 3」を使いサーバを仮想化することで、物理サーバを稼働させた場合に比べ、電力を約25％削減できるという。サーバの更新に伴うハードウェアやソフトウェア、人件費といっ

nowokay 2008/12/10

リンク

北海道の総合行政システム、VMwareでサーバを仮想化――物理サーバレスになった自治体も

北海道で自治体向けに総合行政システムを提供する北海道自治体情報システム協議会は、同システムのサーバの仮想統合にVMwareを採用した。人件費やシステムコストを削減できた。ネットワールドは10月6日、北海道自治体情報システム協議会が総合行政システム「G-TAWN」のサーバ仮想統合に「VMware Infrastructure 3」を採用したと発表した。行政システムの構築や運用は、小規模な自治体にとって負担が大きいという。ネットワールドによると、札幌市なら住民1人当たりの負担は50円程度であるのに対して、1000人程度の自治体では1万円の負担となるといった例があるという。また、制度の改正から実施までの期間が短期化したことで迅速なシステム対応が求められるようになり、各自治体による単独での取り組みでは対処できなくなっていた。このような課題を受け、同協議会では共同利用可能な総合行政システム「G-

nowokay 2008/10/22

リンク

MS、仮想化ライセンス要件をさらに緩和--ヴイエムウェア仮想マシンのサポートも開始

Microsoftは米国時間9月3日、8日に開催予定の仮想化製品発売イベントに向けて、仮想化に対するポリシーと仮想化製品のラインアップにさらなる大きな変更を加えると発表した。今回実施される変更には、企業ユーザーが自社のPCイメージを社員や請負業者の所有するPC上の仮想マシン内で実行することを許可する内容も含まれている。この変更に先立って、Microsoftはこのような利用方法をPC1台あたり年間110ドルかかる既存のライセンスプログラムの下で許可すると既に発表している。さらに今後、仕事用のPCイメージにリモートでアクセスする回数がそれほど多くないデスクトップPCの利用者は、PC1台あたり年間23ドルの追加料金がかかる新しいライセンスに加入すれば、同様の利用方法が許可される。ただし、そのマシンがMicrosoftの「Software Assurance」プログラムに加入していることが前提