瀬戸内海を縦断し愛媛県と広島県を結ぶ「しまなみ海道」。開通からことしで25年を迎えました。サイクリングを楽しむ人たちの間で、“聖地”と呼ばれるほど大勢のサイクリストたちでにぎわっています。 しかしいま、この“聖地”はある課題が指摘されていて、解決に向けた取り組みも始まっています。 (松山放送局今治支局記者 木村京)
マテリアルズ・インフォマティクス。 匠(たくみ)の技や、熟練の感覚と経験に頼ってきた材料素材開発の現場で今、注目のキーワードとなっています。 AIやデータサイエンスの進化によって、現場に大きな変革をもたらす新たな技術の世界にご案内します。(経済部記者 三好朋花) 5月上旬、大阪で開催された素材の技術の展示会。会場内には「マテリアルズ・インフォマティクス」や「MI」の文字が至るところに。 この、聞きなじみのない「マテリアルズ・インフォマティクス」。 マテリアルズ(=材料・素材)と、情報処理や情報学などの分野を総称したインフォマティクスを組み合わせたことばですが、AIやデータサイエンスなどの技術を、材料や素材の開発に応用していくというアプローチを意味しています。 その有効性を飛躍的に高めているのがAIの進化です。 これまで企業や研究機関などが蓄積してきた実験や開発過程のデータをもとに、専用のA
「線状降水帯」が相次いで発生し、記録的な大雨となった東海・関東・近畿の各地で、4日も各地で住民が後片づけに追われました。 茨城 取手 消防が取り残された人の救助活動 85人救助 けが人なし およそ1120世帯が暮らす取手市双葉地区の住宅地は、2日からの大雨で広い範囲が浸水しました。 地区の一部は4日も浸水が残り、午前中、消防が住宅に取り残された人たちの救助活動を行いました。 消防隊員はひざの上まで水につかりながらボートを手でこいで、浸水した住宅地を回っていました。 消防によりますと、救助活動は4日午後1時に終わり、合わせて85人を救助して、けがをした人はいなかったということです。 一方、地区では住民が自宅の中や庭などにたまった泥をかき出したり、流れ込んだゴミを片づけたりする作業に追われていました。 地区に50年ほど暮らす女性は「水かさがあがってきて、家の中の冷凍庫が水につかって動かなくなり
18日夜、流れ星の中でも特に明るく輝く火球と呼ばれる現象が関東などの広い範囲で観測されました。 18日夜7時20分すぎ、南関東や静岡県などを中心に広い範囲で火の玉のようなものが上空を流れ落ちたという目撃情報がSNS上に相次ぎました。 NHKが山梨県鳴沢村に設置しているカメラでも同じ時間、富士山の方角の上空に光の球が強く輝きながら流れ落ちる様子が確認できます。 天文が専門で神奈川県の平塚市博物館の学芸員、藤井大地さんによりますと、宇宙をただよう小惑星のかけらなどが大気圏に突入し、燃え尽きる際に強く光る「火球」と呼ばれる現象だということです。 藤井さんが平塚市の自宅で撮影した映像でも明るく輝く火球が尾を引くように数秒間にわたって流れ落ちる様子が映っています。 藤井さんは「今回の火球は光ったあとに長い残像が残るのが特徴的だった。隕石(いんせき)になっていたとしたら軌道から推定すると海の上に落下し
いま、様々な分野で注目を集める最新技術「デジタルツイン」。 「デジタル」の「ツイン」。 つまりデジタル上に、現実世界の街や建物などを”双子”のように再現する技術のことです。 “未来の産業のカギ”とも言われ、世界各国で国家戦略にも盛り込まれ開発競争が進んでいます。 「一体これはなに?」と思ったディレクター二人で取材を始めました。 (国際放送局 WorldNews部ディレクター 町田啓太/ニュースLIVE!ゆう5時ディレクター 田中志穂) まずデジタルツインがどういったものなのか。 左は中国深センにある港をドローンで撮影した映像で、右はこの港をデジタルツインで再現したものです。 デジタルツイン上には10万近いコンテナの位置のほか、コンテナを運ぶ車のリアルタイムの動きも克明に表示されています。 港の様子や運び込まれるコンテナの情報は施設内に設置されたセンサーやカメラなどから0.5秒に一度という高
去年11月ごろから、ウクライナとの国境周辺にロシアが大規模な部隊を集結させてからおよそ3か月。 一歩も引かないロシアに対して、アメリカも国防総省がウクライナ周辺の国々などの防衛のため国内の部隊に警戒態勢を強化するよう指示するなど、軍事的な緊張が続いています。 いったい何が起きているのか。その背景には何があるのか。最新の情勢をまとめました。 (モスクワ支局・禰津博人) ウクライナでいま何が起きているの? ロシア軍は去年11月ごろから大規模な部隊をウクライナの国境周辺に展開させ、およそ3か月がたった1月でも10万人規模の部隊が集結しているとみられています。 こうした状況にアメリカ国防総省は24日、「ロシアに対して外交と対話を引き続き優先する」としながらも、8500人規模の部隊をウクライナ周辺のNATO=北大西洋条約機構に加盟する国々などの防衛のためヨーロッパに速やかに派遣できるよう備えると発表
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、東京都で新型コロナウイルスに感染した妊婦の数は、先月1か月間でおよそ100人に上り、過去最多となっていることが分かりました。 専門家は「妊婦は重症化のリスクが高いため、積極的にワクチンを接種してほしい」と呼びかけています。 日本産婦人科医会などによりますと、東京都内で新型コロナウイルスへの感染が報告された妊婦の月ごとの数は、ことし7月の1か月間で98人に上ったということです。 都内の妊婦の感染は、流行の第3波で最も多かった去年12月が46人、第4波で最も多かったことし5月が50人となっていましたが、先月はこれらの2倍近くに上り、過去最多だったことが分かりました。 また、去年4月から先月までに感染した妊婦は、都内で合わせて460人に上ったということです。 妊婦の感染について日本産婦人科医会などでは「妊娠中、特に妊娠後期に感染すると重症化しやすいとされてい
「韓国での就職は考えませんでした。努力したわりに得られるものが少ないから」 こう話すのは、韓国の名門大学を卒業した男性です。TOEFLのスコアは世界のトップクラスの大学にも進学できる100点を超え、京都大学に留学した経験もあります。その彼が就職したのは韓国ではなく日本の企業でした。その理由を取材すると、韓国社会の厳しい就活事情がありました。(国際部記者 金知英) 「名門大学に行けば、成功すると言われてきました」 こう話すのは、26歳の韓国人男性です。 韓国は「名門大学に入って大企業に入ることが成功」と言われるほどの学歴社会。男性も子どものころから、こうしたことばを周囲から聞いて育ち、受験競争を勝ち抜くために勉強漬けの生活だったといいます。中学時代は3つの塾を掛け持ちしながらほぼ毎日、塾通い。特に英語は猛勉強し、中学3年生の時には、TOEFLで世界トップレベルの大学に進学できる104点のスコ
パソコン、スマホ、タブレット端末… 私たちは、便利な生活を手に入れた一方で、人類史上、最も重い負担が目にかかる「超近視時代」を生きています。 さらに、コロナ禍でリモートワークや、おうち時間でゲームやタブレットを使う時間も増え、ますます目が酷使されています。 こうした中、コロナ禍の小学生の視力や目の状態を調査した眼科の専門医は、近視の原因となる「目の長さ」が延びている子どもが多く、「目にとってかつてない危険な時代になっている」と指摘しています。 私たちの目にはいま、どのような異変が起きているのでしょうか。そして、どのような対策を行えばよいのでしょうか。 (NHKスペシャル「わたしたちの“目”が危ない 超近視時代サバイバル」取材班) WHOも懸念 人類史上かつてない「超近視時代」 人類が誕生して、およそ700万年。 かつて狩猟生活をしていた私たちの祖先は、遠くにいる獲物や敵を発見するために、近
群馬県にある「鳴瀬橋」。 長さ32メートルのコンクリート製の橋で、かつては車も通れる橋でした。 しかし、3年前から通行止めの状態が続いています。 これは北海道の「百松橋」。 こちらも車が通れる橋でしたが、今は車両通行止めに。 看板には「解除時期は未定」の文字が…。 実は今、こうした「渡れない橋」が各地で増えています。 国土交通省が調べたところ、自治体が管理する橋のうち、通行止めになっているのは2018年で2901。2008年は977橋だったのに10年間で3倍近く増えています。 背景にあるのが…そう「老朽化」です。 「コンクリートは永久構造物」「とにかく造れ」 そう思われていた時代がありました。 戦後の高度経済成長期です。 人口が増加する中で、私たちの暮らしを豊かにするために、「道路を造れ」「トンネルを掘れ」「橋を架けろ」という時期でした。 いわば“どんどん”造れや造れの時代。 「老朽化」や
新型コロナウイルスに感染し陰性になって退院したあとも続く発熱や息苦しさなどの症状。こうした症状を訴える人が相次ぐ中、日本呼吸器学会は肺機能の低下を中心に陰性後も続くさまざまな症状について実態調査を進めることになりました。 また、新型コロナウイルス感染症は国の指定感染症になっているため、入院などでかかる医療費は全額、公費で負担されますが、陰性になり退院したあとの医療費の一部は自己負担となっていて、後遺症とみられる症状への理解や支援を求める声も相次いでいます。 こうした中、日本呼吸器学会は肺機能の低下を中心に、陰性後も続くさまざまな症状について実態調査を進めることになりました。調査は早ければ来月にも始まる見通しで、学会の医師が所属している全国の医療機関に協力してもらい新型コロナウイルスの感染者の症例をもとに調査や研究を進めるということです。 日本呼吸器学会の横山彰仁理事長は「陰性になっても肺機
富士山で大規模な噴火が発生した場合、3時間ほどで首都機能がマヒするおそれがあることが国の検討会のシミュレーションで明らかになりました。専門家は「噴火後の対応では間に合わず、今のうちから対策を考えておく必要がある」としています。 火山灰は噴火からわずか3時間で、神奈川県や東京の都心、千葉県、埼玉県にまで達し、微量の火山灰によって各地の鉄道の運行システムに不具合が発生、運行が停止するということです。 さらに視界の悪化により車の通行が困難となって、首都圏の広い範囲で交通機関がマヒするおそれがあるとしています。これによって人の移動が制限されて出勤や帰宅が困難となるほか、物流が滞って水や食料が不足するおそれがあるということです。 雨が降っている場合には、電気設備に火山灰が付着し東京の都心でも停電するおそれがあるほか、通信や上下水道が使えなくなるおそれもあります。 富士山は300年余り前の宝永噴火を最
フィリピンの首都マニラ近郊の火山が12日噴火した影響で、マニラ国際空港を発着する250便余りが欠航し、空港には多くの人が詰めかけて混雑しています。 首都近郊にあるマニラ国際空港では12日に続いて13日も滑走路を閉鎖し、降り積もった火山灰を取り除く作業を行った後、運航を再開させましたが、成田を結ぶ便など合わせて252便が欠航しました。 空港には多くの人が詰めかけ、今後の運航スケジュールなどを聞いていました。 13日カンボジアに向かう予定だった日本語教師の女性は「いちばん早い便で3日後になるといわれた。カンボジアの職場に遅れると謝ったがまさか火山の噴火と重なるとは思わなかった」と話していました。 マニラでは健康への影響から市内の公立学校が13日休校となっていて、日本人学校も休校となりました。 マニラ日本人学校の梶山康正校長は「安全第一に今後の対応を検討したい」と話しています。 フィリピンの火山
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