2018年4月17日のブックマーク (4件)

  • TechCrunch | Startup and Technology News

    Finbourne, founded out of London’s financial center, has built a platform to help financial companies organize and use more of their data in AI and other models. Even as quick commerce startups are retreating, consolidating or shutting down in many parts of the world, the model is showing encouraging signs in India. Consumers in urban cities are embracing the convenience of having groceries delive

    TechCrunch | Startup and Technology News
    odaiji
    odaiji 2018/04/17
    フリーランスは契約者確認周りがどうしても良くなりがちだから、こういうサービスが手軽に使えるようになるとメリット大きいなー
  • SNS運用に便利!入れておいて損はないChrome拡張機能7選

    SNSは今や、情報発信・収集ツールとしては欠かせないものになっています。 しかし、各SNSにアクセスしてそれぞれのサービスを運用したりチェックしたりといった作業は、意外に手間がかかるものです。 今回は、SNS運用を担当している方なら入れておいて間違いのないChrome拡張機能7選をご紹介します。 運用担当者でなくても、SNSでの情報発信や情報収集を行なっているWebマーケターの方にオススメしたいものばかりです。 記事を参考に、気になるものはインストールしてみてはいかがでしょうか。 SNS運用を効率化するために入れておきたいChrome拡張機能7選 1.Shareaholic for Google Chrome https://chrome.google.com/webstore/detail/shareaholic-for-google-ch/kbmipnjdeifmobkhgogdno

    SNS運用に便利!入れておいて損はないChrome拡張機能7選
    odaiji
    odaiji 2018/04/17
    知らないツールいろいろあるなあ。BUZZ RANKERなんかは面白そうだし、ドメイン指定したら自分のブログの把握にも使えそう(未検証)。
  • 山の上のパン屋に人が集まるわけ|平田 はる香

    これは2018年に書いたnoteですが、2023年4月28日に「山の上のパン屋に人が集まるわけ」というがサイボウズ式ブックスより出版されました! 内容はこのnoteの内容ではありませんが、タイトルはこちらから取りました。私の幼少期から創業期、現在の経営までストーリーとしてお読みいただけます。こちらのnoteが気に入ってくださった方はぜひご購入していただければ幸いです! ⏩Amazonではこちらから 初めまして。株式会社わざわざの代表の平田はる香と申します。これからnoteに経営のことを中心に書き綴っていきたいと思います。最近の趣味は、会社の現状分析です。夜に好きなお酒を飲みながらデータを見ながら会社のことを考えるのが大好きです。 このnoteにはパンと日用品の店「わざわざ」の経営から考えたことを書いていきたいと思っています。note一つ目の記事はまずこちら「山の上のパン屋に人が集まるわけ

    山の上のパン屋に人が集まるわけ|平田 はる香
    odaiji
    odaiji 2018/04/17
    参考になりまくる
  • 米、中国ZTEへの製品販売を禁止--虚偽報告で

    米商務省は中国のZTEに対し、「輸出特権のはく奪」を科した。つまり、米国企業によるZTEへの製品およびサービスの販売が禁止される。ZTEが2017年の合意条件に違反したとされることが理由で、禁止期間は7年間。商務省産業安全保障局(BIS)が米国時間4月16日に明らかにした。 ZTEは2017年3月、米国製品をイランや北朝鮮に違法に輸出していたことを認め、11億9000万ドル(約1300億円)の罰金を支払うことに合意した。合意条件の1つとしてZTEは、違反行為に従事した従業員に処分を科すことが求められていた。今回の禁止措置は、ZTEがその条件に違反したことを受けたもので、これにより、QualcommやDolbyなどの米国企業は自社のスマートフォン部品をZTEに供給できなくなる。 商務省は16日、従業員の懲戒処分についてZTE幹部らが虚偽の報告を行い、一部の従業員には賞与を全額支給していたと述

    米、中国ZTEへの製品販売を禁止--虚偽報告で
    odaiji
    odaiji 2018/04/17
    わお。