誰でも爆速でマッチングサービスが作れるようになるかなーと思い記事化しました 「あなたこそシンデレラ」というマッチングサービスを作る上で手間取ったことを中心にご紹介します ▼この記事でわかること マッチングサービスを作る流れ 警察署へ提出すべき書類 Appleへアプリの審査を出す際に気をつけること サーバーサイドで気をつけること 全体的な費用とかもわかります ▼はじめに 街を歩くと「クリぼっちの人ですね！」と言われるようになったおかむーです。嬉しいですけど、なんだか切ない気持ちになります笑 「今年こそクリぼっちを救えるのか！~今年はクリぼっちが少ないらしい その２~」 12月に「あなたこそシンデレラ」というマッチングサービスを個人でリリースしたのですが、 法的な手続きや各種申請などが予想以上に大変だったので他の方の参考になればと記事にしています これからマッチングサービスを作る方の参考になれ

連載：迷惑bot事件簿 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 今年8月、大手プレイガイド、イープラスのチケット購入サイト「e＋」への一般先着チケット購入アクセスの9割がbotによるものだった、というニュースがさまざまなメディアで報じられた。あれから4カ月、イープラスのbot対策はさらに進み、目に見える効果をあげている。 そこで「迷惑bot事

ファミリーマートは2019年7月、独自の電子マネーを導入する。スマートフォン（スマホ）を使った決済で消費者の購買データを分析し、商品開発や来店促進に生かす。セブン―イレブン・ジャパンも19年夏までに独自のスマホ決済を導入する計画で、ネット系企業が競うキャッシュレス決済にコンビニ大手も本格参入する。【関連記事】スマホ決済、百花繚乱　使い勝手やお得感を競うファミリーマートの全国1万7000店で電子

高須クリニックの高須克弥院長（７３）が２５日、ツイッターを更新。沖縄の米軍普天間飛行場の名護市辺野古への移設に関し、工事中止の嘆願書への署名を呼びかけたモデルのローラ（２８）について言及した。 ローラの発言を巡ってはＳＮＳを中心に賛否両論が起こっている。２３日放送のＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」でもこの問題が取り上げられ、芸能人の間で激論が交わされた。 ローラが移設反対に代わる代案を出していないことから混乱に拍車をかけている現状があり、説明不足を指摘する声もあった。一方、テリー伊藤（６８）は「この程度の発言で、コマーシャル降ろす会社って何なの？」と“騒ぎ過ぎ”との認識を示した。 高須院長はテリーの発言を引用し「テリーさんのおっしゃる通りスポンサーの自由です。僕なら降ろします」と即答。芸能人としてのローラの投稿、コメント内容を疑問視していることをにおわせた。 ローラはインスタグラムを頻繁に更

働き方改革関連法で来年４月に導入される高度プロフェッショナル制度（高プロ）について、具体的な対象者や運用のルールが２６日、正式に決まった。対象者の年収は「１０７５万円以上」、対象業務は５業務で、政府がこれまで想定していた内容となった。 労働政策審議会（厚生労働相の諮問機関）がこの日、厚労省の省令案と指針案を了承した。 高プロは、高収入の一部専門職の人が対象で、適用されると残業時間や休日・深夜の割増賃金といった労働時間規制が完全に外される。政府は「働き方の自由度を高める」と狙いを説明してきたが、過労死遺族や野党は「過労死を助長する」と批判。省令で決める対象者については、限定的にすべきだと訴えていた。 年収については、法律で「平均の３倍を相当程度上回る水準」と定めている。１０７５万円以上との政府の案に対し、労働者側は「低い」と反発してきたが、案の通りに決まった。 対象業務は、「働いた時間と成果

再来年の東京オリンピック・パラリンピックに合わせて、日本の文化などを世界に発信する「日本博」の推進会議の初会合が開かれ、安倍総理大臣は、企業や団体などの協力を得ながら準備を進めるよう関係閣僚に指示しました。 そして、国宝や重要文化財を紹介する展示会や、歌舞伎や能などの伝統芸能を集めた催し、それに伝統工芸品の製作を体験するツアーなどを各地で展開することなどを確認しました。 安倍総理大臣は「わが国の『文化』や『美』が世界の至る所に発信され、より深い理解につながっていく、その集大成として『日本博』を位置づけたい」と述べました。 そのうえで「総合テーマである『日本人と自然』のもとに、『日本の美』を各分野にわたって体系的に展開することを試みるプロジェクトとして進めていきたい」と述べ、企業や団体などの協力を得ながら準備を進めるよう関係閣僚に指示しました。

【シドニー時事】反捕鯨国のオーストラリアとニュージーランド（NZ）は26日、日本が商業捕鯨の再開に向けて国際捕鯨委員会（IWC）を脱退すると発表したことを受けて「失望した」と批判した。 豪州のペイン外相とプライス環境相は連名で声明を発表し、「豪州はあらゆる形態の商業捕鯨やいわゆる『調査』捕鯨に断固として反対だ」と指摘し、IWC復帰を求めた。 NZのピーターズ副首相兼外相も声明で、IWCでの日本の立場を河野太郎外相と協議したと説明。その上で「捕鯨は時代遅れで不必要な行為だ。日本が自身の立場を考え直して、海洋生態系保護の前進に向けて全ての捕鯨をやめると引き続き期待している」と述べた。

研修講師などを通じて、いろんな企業内に入ってディスカッションをする機会があるのですが、一定階層以上の方で「あ、この人は成長を止めたんだなぁ」とを感じる人がいます。 その典型的なサインを5つほどまとめてみました。 あんまり構造化されていませんし、明確に検証した結果ではないので、まずは気軽に読み流してください（笑） 1.ビジネス書を全く読まない まずわかりやすいのはこちら。 今はいろんな手段があるから、必ずしも本である必要はないというのはそのとおり。 最近は学習用動画とかいろいろなサービスもありますしね。 ただ、それでもなお、何かに対して真剣にチャレンジしよう、成長しようと思ったら本という手段はコストパフォーマンスの良いもののはず。 ビジネス書を全く読まない、ということは、「知的好奇心」が欠けている一つのサインだと思います。 ちなみに、先日とある大手企業の部長クラスの選抜研修で、「みなさん1ヶ