サッカー女子ワールドカップ（W杯）が終わった。準優勝だったが、今回の結果をどう評価すべきか。また、なでしこの活躍で隠れてしまった感があるが､男子はどうも雲行きが怪しい。ハリルホジッチ新監督は最高のデビューを飾ったように見えたが「本番」初戦、W杯2次予選では格下のシンガポール戦で引き分け。やはり何かがおかしいのか？ 大好評だった3月のインタビューに続き、今回も3回に渡ってセルジオ越後氏に「日本サッカーの問題点」を聞く。第1回は「なでしこの未来」について｡(聞き手：飯尾篤史) アメリカとの決勝戦は、言い訳ができない大敗 ――サッカー女子W杯で、なでしこジャパンは準優勝という結果に終わりました。どのような感想を持っていらっしゃいますか？ 残念だったという気持ちと、よくやったという気持ちが半々ですね。前回王者として注目されながら大会に臨み、なんとか決勝まで辿りついたけど、アメリカにこてんぱんに叩き

国内の株式市場は、「ひどい相場」になった。 「ひどい相場」とは、自分の見通しが外れたから、そう言っているわけでない。確かに前回5月17日（日）付のコラム「日本株は大幅下落する可能性が残っている」では、日経平均株価がすぐでないとしても、いずれ1万7000円台への下落に向かうと予想したが、実際には逆に、5月29日（金）までで11連騰（連日の上昇）を記録した。これは1988年以来27年ぶりのことであり、平成バブル崩壊後は初めてだ。 海外で「吊り上げられる」日経平均 このように見通しを大きく外し、読者の方々には申し訳なく思っているのだが、「ひどい」といった真の理由は、最近の国内株価の相場付きが極めて悪いからである。 たとえば先物との関係では、かつては先物主導で株価が上昇する場合、東京市場で先物が買い上げられ、それが裁定取引（割高になった先物を売り、現物株を買う）によって現物市場に波及して、東京時間

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ここ数年、ものを減らしてスッキリ暮らす「断捨離」がブームだが、なかなか捨てられないと嘆く人も多いことだろう。 それでも快適に暮らしたいなら、あふれるモノを上手に収納するまでだ。だが、それもなかなか難しい。 そもそも悩ましいのが収納グッズ選びだ。便利そうだと思って購入しても、使い勝手が悪いために中身が死蔵してしまったり、そもそも収納グッズを置くスペースが取れずに苦心している人もいるだろう。 ところが近年、モノの出し入れがしやすく、かつ置き場所も限定されない新しいタイプの収納ボックスが登場しているのだが、ご存じだろうか。現在、市場には同種の商品が複数あるが、今回はその中でも人気の高い、山善の「オープンボックス」という商品を取り上げる。 収納ボックスの「いいとこ取り」 同社は、生産財と住設建材、家庭機器の3つを扱う専門商社だ。私たち一般消費者に身近なのは、ホームセンターなどで見かける同社ブランド

安倍首相を非難することが目的ではない ――お二人には「声明」の内容と発表の経緯について、そして発表後の数日間に表明されている、いくつかの批判についてもお話を伺いたいと思います。まずサンド教授に伺います。「ウォールストリートジャーナル」と「ファイナンシャルタイムズ」の両方が声明を安倍首相に対する非難（rebuke）とみなしています。非難との見方は声明の趣旨を正確に表し、あなた方の意図を捉えていますか。 サンド: 声明は日本にいる同僚、日本社会、メディアおよび政府に宛てたものです。私たちは、「慰安婦」問題に政府が対応することを期待する旨を表明しました。首相にできることは数多くあると思いますし、それは署名者の多くも同様だと思います。 しかし、私は首相を非難するために参加したのではありません。それは私たちの役割ではないと思います。声明を非難として解釈することが間違っているとは言いませんが、こちらの

日本に対し「歴史の歪曲」を叫ぶ韓国メディア。そんな彼ら自らが、資料もきちんと読み込まず､｢我田引水｣としかいいようがない歪曲をしでかし、日米の研究者らがたいへん困惑している。 5月5日、日本学や歴史学など、米国を中心に世界でも著名な研究者187人が「日本の歴史家を支持する声明」（原題：Open Letter in Support of Historians in Japan、米国のアジア研究者の交流サイト「H-ASIA」で読むことが可能）を発表した。これには、米マサチューセッツ工科大学のジョン・ダワー教授やハーバード大学のエズラ・ボーゲル教授、入江昭名誉教授など、日本でも著名な研究者らが署名したものだ。 この声明は、「日本の多くの勇気ある歴史家が、アジアでの第二次世界大戦に対する正確で公正な歴史を求めていることに対し、心からの賛意を表明するもの」であり、「日本と東アジアの歴史をいかに研究し

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イスラーム社会というと、一夫多妻制で、女性がヴェールをかぶり、行動が制限され、学校にも行かせてもらえないといったイメージを持つ人も多いでしょう。そうした事象がないわけではありませんが、すべてのイスラーム社会がそうなのではありません。また、よく考えてみると、日本社会の性差別と大して変わらないのはないかと思われるのです。 今回はイスラームの一夫多妻制、ヴェール、女性の就学といった問題を入り口にします。そして、それを日本と対照させながら考えてみましょう。案外、共通の問題点が多いのです。 なお、東洋経済の表記ルールでは「イスラム」、「コーラン」なのですが、日本の専門家の表記にしたがって、原音に近いイスラーム、クルアーンという表現を使っております。 一夫多妻制はイスラームの専売特許ではない まずは一夫多妻制です。クルアーンの4章3節によれば、ひとりの男性は4人まで妻を持つことが許されています。しかし

前回のコラムでは、「リアルな地方創生は補助金に頼らない」ということを書きました。多くの読者の方々から「納得できる」「参考になった」といった感想をいただきました。 では、なぜ補助金をもらうと、地方に活力が生まれないのでしょうか。今回はその基本原則について取り上げたいと思います。 タダでおカネをもらえれば活性化しそうなものですが、ズバリ、地方創生に必要なのは「おカネそのもの」ではなく、「おカネを継続的に生み出すエンジン」なのです。 安倍政権が、地方創生を目玉政策にする以前から、地方には莫大な予算が、さまざまな名目で配分されてきました。しかしながら、成果がまったくでない。なぜ何兆円もの資金を、地方の活性化目的に配分しても活性化しないのか。 その理由は、結構シンプルです。つまり「利益」を出さない、いや税金を使う＝「利益を出せない」事業ばかりだからです。 中央からカネを送っても､1サイクルで終わる地