一般の人にとって、プログラマーの持つ知識と技術は別世界のもののように感じられます。 海外の研究者にとってもプログラマーの持つ特殊技能は興味の対象であったようで、古くは1980年代から、心理学的手法を使ったプログラマーの「特別な脳」の分析が行われてきました。 そんな中、近年の急速な神経科学の発展により、MRI（核磁気共鳴）やEEG（脳波測定）を用いて脳活動を可視化することが可能になってきました。 しかし、これまでの研究で可視化した脳領域は、読書やゲームといった日常生活時にも使われる汎用的な領域であり、プログラム時にだけ働く特異的な領域ではありませんでした。 そこで今回、ドイツのケムニッツ工科大学の研究者たちは、プログラム時にだけ働く「プログラム脳」の特定に挑戦。結果は、予測とは大きく異なるものとなりました。 なんと、プログラム時に働く脳機能は数学的能力や論理的推察力ではなく、会話時における相

先日、帰宅しようと思って駅を歩いていると、 久々に出会いました。 会社の研修で名刺集めてますっていう人に。 若者風の男「会社の研修で、どれだけ名刺を集められるかという課題が出ています」 若者風の男「名刺を交換させてください」 顔つきはそこまで若者だったわけでもないけど、 便宜上、若者風の男とさせてください。 私「嫌です」 このやり取りとしては、ここで終了なんですが、 こういう声掛けてくる人って 本当の新入社員の場合もあれば実はアルバイトも場合もあり、 名刺交換で連絡先を交換した結果、 不動産投資などの売り込み電話を食らうことが多く、 （多くって言うかほぼそれ） 名刺交換はしない方が良いです。 と言うか、名刺交換しちゃだめです！ 名刺交換してはいけない理由 アンケート詐欺の実体験 名刺交換してはいけない理由 理由は貴方の個人情報だけでなく、 勤務先の他の社員の電話番号まで特定されることに繋が

高市早苗総務相は9日の閣議後の記者会見で、マイナンバーと預貯金口座のひも付けについて、国民1人について1口座の登録義務化を目指す考えを明らかにした。災害時などの給付金の迅速な支給に向け、来年の通常国会に関連法改正案の提出を目指す。高市総務相は当初、個人が持つ全口座の登録を目指していたが「希望者のみとする」として方針を見直した。現行制度ではマイナンバーを利用できる事務は社会保障、税、災害対策の3

相手の心に直接語りかける超能力「テレパシー」に目覚める会社員が急増している。社員間の接触を避けるコミュニケーションを続けた結果、新たな能力を開花させているようだ。 超能力者の資格認定を行う日本サイキック協会によると、同協会がテレパシーの有資格者として認定した人は５月末の時点で３０万人を超えた。その大半が会社員だという。昨年の認定者は２１５人だった。 急増の理由は、新型コロナウイルスの拡大をきっかけに、社会的距離の確保の徹底が呼びかけられたためとみられる。５月中旬に第１種テレパシー保持者の認定を受けた会社員の男性（２５）は次のように念じる。 「私の会社ではテレワークが認められなかったので、緊急事態宣言中も出社しなければなりませんでした。その上、感染を防止するために『５メートルの間隔確保』と『社員間の会話禁止』という社内規定ができたせいで現場は大混乱。最初は身振り手振りだけでやり取りする伝言ゲ

写真素材の販売などを手掛けるイメージナビは6月8日、AIが実在しないモデルの画像を生成するサービス「INAI MODEL」を始めた。画像を購入した企業は、架空のモデルをWeb広告やポスターなどに起用できる。モデルとの契約期間を気にせず永久に画像を使える他、モデルがスキャンダルを起こすリスクがなく、差し替えが発生しないのが特徴。 当初は若い女性の画像のみ生成・販売し、今後は男性やシニアにも対応する予定。同じモデルが異なるポーズをとっている画像や、異なるモデルが同じポーズをとっている画像なども生成できる。著名人に似せたモデルは作成しない。 サービス開発にはAIベンチャーのデータグリッドが協力。画像を生成するAIと画像を評価するAIを敵対させ、精度を向上させる技術「GAN」（敵対的生成ネットワーク）を利用する。 モデル画像を生成する際は、イメージナビが利用許諾を得た上で実在する人物の写真を撮影。

コロナ禍の経済対策として政府が国民に一律10万円を配る「特別定額給付金」のオンライン申請で自治体の業務が混乱している――。2020年5月から6月にかけ、新聞やテレビは連日、この話題を取り上げた。 マイナンバーカードとマイナポータルの「ぴったりサービス」を使って2020年5月1日に始まったオンライン申請は、申請者による氏名や住所などの誤入力や二重申請が相次いだ結果、自治体が持つ住民情報との照合に多大な手間がかかったという。総務省は2020年6月2日、同月1日までに43自治体がオンライン申請の受け付けを停止したと明らかにした。 ただし実際には、オンライン申請が総じて「ダメ」だったわけではない。混乱する自治体職員の姿がテレビで報道される陰で、狙い通り早期の給付にこぎ着けた自治体も多かった。 ある都内の自治体はExcelの手製ツールを使い、申請データと給付対象者リストを突合し、世帯構成人数の一致を