（＊記事中の画像に一部刺激の強いものがあります。ご注意ください） 「あそこにいるべ。手前に大きなボサ（薮）があるだろ？　あの後ろの木の隣にいる。ちょうどいいサイズのメスだ。早く構えろ」 師匠の声に促される前に弾をライフルの薬室に送る。ボルトを下げるとカシン、という金属音がする。スコープを覗き、十字の真ん中にターゲットのネック（首）を合わせ、じっくりと狙う。視線の先で拡大されたメス鹿は確かにちょうどいいサイズだった。小さすぎず年寄りでもなく、丸みを帯びた体にキッチリ肉が付いており、いかにも美味しそうだ。 「いいか、右腕はしっかり力を入れて固定しろ、引き金はスッと引くだけだぞ。左手は銃を乗せるだけで力を入れるな」 何度聞いただろう。しかし何度言われても何かが足りないことはある。その時はもちろんターゲットに当たらない。銃床の頬付けが甘かったりして反動でのけぞったりすることはだいぶ減ったが、ゼロで

端島（軍艦島）の韓国人徴用の実態を知らせるとして、ニューヨーク・タイムズスクエアの電光掲示板に広告を出したこともある。写真はタイムズスクエア（写真：中尾由里子/アフロ） （ミン・ジェウク：日韓関係専門家、フリー記者） 韓国で、韓国文化の広報専門家を自称する徐坰徳（ソ・ギョンドク）聖信女子大学校教養学部教授が議論の種になっている。 学位論文も専攻も日本専門ではなく、それどころか博士号の学位も保有していない徐教授だが、有名芸能人とともに活動し、韓国文化を世界にPRする広報の専門家として名を馳せてきた。 もっとも、韓国文化を広報すると言っているが、その実態は日本批判であり、日本に関する問題を全世界に知らしめると息巻いている。 ただ、徐教授日本関連の論文を一本も書いていないので、韓国の学会は徐教授のことをまともな学者とは見ていない。徐教授はYouTubeチャンネルやバラエティ番組などに出演し、反日

（在ロンドン国際ジャーナリスト・木村正人） ［ロンドン発］ナンシー・ペロシ米下院議長の訪台で台湾情勢が緊迫する中、日本を「アジアにおける最良の友」と呼ぶオーストラリアのトニー・アボット元首相（64）が16日、ロンドンでの講演会で筆者に対し、中国が台湾に侵攻する時期について「この2週間で中国が台湾にかけた圧力は、すべてを前倒ししようとしていることを表している」と指摘した。 アボット氏は英シンクタンク「ヘンリー・ジャクソン・ソサエティー」で「自由世界を守る/ウクライナと台湾情勢」と題して約1時間、講演した。この際「中国が台湾に対して何らかの軍事行動を起こす可能性がある時期として今後18カ月とか、2025年また27年とか、さまざまな分析が飛び交っている。あなたはどうみるか」という筆者の問いにこう答えた。 「私の理解では昨年、米国は、中国が台湾を攻撃する可能性はこの10年の終わりごろ（2030年）

日本総領事館が入るビルの前で南京事件に対する抗議デモを行う民間団体のメンバーら。香港にて（2018年12月13日撮影）。(c)ANTHONY WALLACE / AFP〔AFPBB News〕 記念館は鄧小平の「愛国主義教育を推進する」という指示の一環として1985年に初めて建設された。 敗戦直後の南京や東京での裁判でこそ南京事件が取り上げられたが、あり得ない話だということもあってその後はほとんど忘れられていたと言っても過言ではない。 これを中国の愛国主義教育に結びつける発火点とみられるのが、朝日新聞記者の本多勝一氏による「中国の旅」のルポルタージュ（取材1971年6～7月）で、同年8月から12月まで全40回にわたって同紙に掲載された。 この旅は中国共産党中央委員会が招待し、「中国各地を引き回し、共産党がお膳立てした『語り部』に日本軍によって受けた『被害』を本多に語らせた」（藤岡信勝「日本

（羽田真代：在韓ビジネスライター） 10月7日、韓国・ソウルにある日本大使館付近で、旭日旗を燃やした大学生団体「韓国大学生進歩連合」のメンバー3人が集会及び示威に関する法律違反の疑いで、8月に書類送検されていたことが明らかになった。 彼女らは今年6月に日本大使館が入居しているビルの向かいの歩道で、「独島が日本の領土だと主張する、東京五輪と日本政府を強く糾弾する」と書かれた旭日旗をガスバーナーで燃やすというデモ行為を実施した。警察は、「集会及びデモに関する法律違反の疑い」でその場で逮捕、連行している。 この団体は翌日も懲りずにソウル市内にある独立門の前でも同様のデモを行った。韓国ではデモを行う際には事前申請が必要だが、この団体は未届けのまま実行しており、違法デモの常習犯だ。 韓国大学生進歩連合は1987年に「全国大学生代表者協議会」という名で結成された団体で、幾度か名前を変えて現在に至る。団

11月19日、韓国MBCの番組に生出演し、100分間の「国民との対話」を行う文在寅大統領（写真：YONHAP NEWS/アフロ） （武藤 正敏：元在韓国特命全権大使） 文在寅氏の支持率は概ね40％台を維持している。政権3年目としては表面上好調な数字ではあるが、革新と保守の対立は激化し、文在寅大統領に反発する人々の抗議活動は勢いづいている。これまで文在寅政権は、自分たちが推進したい政策のために支持者層を煽って、反対派潰しを図ってきたが、文政権の政策失敗は直ちに世論全体が反文在寅に向かう危険性をはらんでいる。 来年4月には国会議員選挙が実施される。これに敗北すれば反対派の勢いは増し、レームダック化が加速する。それを防ぐため、文在寅大統領は現在、ますます革新系の支持を意識した政治を行っているが、そうした政治は最近ことごとく失敗している。GSOMIA破棄から急転直下、破棄撤回に至ったのは失敗の典型

最も古いとされる戦争は約1万5000年前、旧石器時代のアフリカで起きたことが確認されている。 武器で無残に殺傷された人骨が遺跡には多く発見されたが、当時の人類は狩猟生活であり、農業も牧畜もなかった時代。 富の奪い合いが原因ではない戦争ということのようだ。 古来、戦争は国の存亡を懸けて戦うものだが、それは多くの人命を奪うものであり、すべての宗教がこれを否定している。 仏教は守るべき5つの戒律の第1に不殺生をあげている。戦争は不殺生戒の対極にあるものだ。 だが、不殺生が、特に侵略や生存権が脅かされるといった状況においては、その適用は絶対ではなくから相対といった視点への移行が許されている。 仏教の根本教理には「諸行無常、因縁所生、無自性」がある。 「戦争が人間生活の一環として常に存在する苦しみであり、すべての物事は因と縁から生滅するため、それ自体が独立した事象ではない。だが無明を取り去ることによ

中国・江蘇省（Jiangsu）南京市（Nanjing）の雨花台公園で満開の「春の色」。(c)CNS/JCM/AFPBB News 〔AFPBB News〕 NNNドキュメント「南京事件　兵士たちの遺言」（日本テレビ・2015年10月4日放映）は、「ギャラクシー賞　テレビ部門優秀賞」をはじめ、1つの番組で7本受賞した。 番組製作者の清水潔氏は「事実の証明に苦労した放送だったので、・・・それを後押しして頂けたようで嬉しく思う」と、著書『「南京事件」を調査せよ』（2016年8月刊）で述べている。 日本テレビは2018年5月14日に「南京事件Ⅱ」を放映。これを観た福田康夫元首相は、「日本軍が中国人を殺したのは事実なんだ」と思い、また幼少の一時期を同地で過ごした懐かしさと、習近平主席が「南京大虐殺記念館」の内容を大幅に入れ替えたと知り同館を訪問する気になったという。 著書は1年余後に早くも文庫本とな

しかし、産経新聞の河崎真澄記者の報道（2017.12.15）によると、「南京大虐殺の史実を世界に周知させた」として顕彰された朝日新聞の本多勝一元記者らの写真と資料が撤去されていたことが分かったという。 河崎記者は日本軍が朝鮮半島で女性を強制連行したとする吉田清治氏（故人）の証言報道が「虚偽だった」と朝日新聞が認めたことなどから、同紙の過去の報道の信頼性に疑念をもたれる恐れがあると判断した可能性があるとしている。 一方、習近平主席が2015年の公式訪英時、エリザベス女王主催の晩餐会で「日本侵略者の暴行を暴く記事を発表した」などと英国人記者を称賛して中英の友情物語として紹介したことがある。 ところが、岡部伸（産経新聞ロンドン支局長）氏の調査で件の記者は南京に行っていなかったことが判明した。筆者はこの失態の影響もあるのではないかと思料している。 嘘は大きければ大きいほど愛国心が強い証とされた「愛