法学の方が『理系』で、工学の方が『文系』という話 ～本当の理系と本当の文系について～ - 雪見、月見、花見。
理系と文系の本当の違い 理系の議論と文系の議論 - 脱社畜ブログ を読みました。 いずれも理系と文系の違いについて考え方や議論の仕方などの差違から紐解こうとする記事ですね。 理系と文系の違いの議論は昔からポピュラーで皆さんもしばしば目にされると思います。 お互いの短所をあげつらいバカにしあうものもあれば、お互いの長所を尊重して融和を図るものなど様々な意見の主張や議論がなされてきました。 この理系・文系の議論は、私も以前から書こうと頭の中で温めていたテーマで、せっかくの機会ですので、今回書いてみたいと思います。 結論的なものを先に述べておきますと、 「法学の方が『理系』で、工学の方が『文系』なので、文理の分類方法が適切じゃないんじゃない？」 ということです。 はい、相変わらず無茶言いますね、私は（笑） ま、そんな感じで、今日もボーッと考えていきましょう。 私たちを司る二種類の思考方法 理系・
日本通信が総務省に苦情の申し出、ドコモの通信原価の算定に異議あり
日本通信は2012年12月3日にも、NTTドコモの通信原価の算定方針について、総務大臣に苦情を申し入れる。NTTドコモは自社エンドユーザーに将来原価に基づいた料金を、MVNO（仮想移動体通信事業者）には実績原価に基づいた接続料をそれぞれ提示しており、競争条件の公平性の面で問題があるとの主張だ。 電気通信事業法には、第172条（意見の申出）で、「通信事業者の料金や提供条件などについて苦情や意見を受け付け、総務大臣は申し出を誠実に処理しなければならない」との決まりがある。日本通信は同制度を活用して苦情を申し入れる。 日本通信の主張は「NTTドコモが複数の原価算定方法を使い分け、MVNOをはじめとした競争事業者の事業運営を困難にする状況を発生させている可能性が高い」というもの。 同社は2010年4月にも、「NTTドコモが法人向けデータ通信サービスを、原価割れに近い不当に安い料金で提供している疑い
asahi.com（朝日新聞社）：日中首脳会談、見送りへ 「日本側に責任」と中国報道 - 政治
【ハノイ＝松村愛、山尾有紀恵】東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）関連会議に出席するためベトナムを訪問中の菅直人首相と中国の温家宝（ウェン・チアパオ）首相との日中首脳会談が２９日、見送られる方向となった。これに先立ち、前原誠司外相と中国の楊潔チー（ヤン・チエチー、チーは竹かんむりに褫のつくり）外相が同日午前（日本時間同）、ハノイ市内のホテルで約１時間２０分間会談。戦略的互恵関係を尊重し、今後も密接に協議していくことを確認した。 中国国営新華社通信は同日夜、中国政府高官の話として「中日外相会談のブリーフで事実ではない話が流されている。両国指導者によるハノイ会談の雰囲気を壊した。日本側がその責任を負うべきだ」と伝え、会談の実現は難しくなったとの見方を示した。 ９月上旬に起きた尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件をめぐって日中関係が悪化した後、菅首相と温首相は今月４日、ＡＳＥＭ首脳会合のあったブリュッセ
ある韓国人の感想。「日の丸、君が代を敬わない日本人は信用できない
（注意：ここで、日本の過去の罪に関しては述べない） 個々人が日の丸・君が代をどう思っていようと、日の丸・君が代は現実として日本の国旗・国歌である。 卒業式シーズンである昨今、君が代を歌う時に着席するよう教育する親がいるらしい。歌わずに着席する事は、生徒の権利だと吠える教師もいる。「韓半島・中国の人間を強制連行した歴史がある」などというのが、その理由らしい。しかし、日本に住む韓国人である私から言わせて貰えれば、それは恐ろしく無責任な態度だと言わざるを得ない。 何故なら、それは国旗・国歌に託された日本の「誇り」も「罪」も、全て自分には関係ないと言っているのと同じだからである。日本の過去を良い面も悪い面も完全に否定し、さらに自らは日本人ではないと主張する行為に他ならないからである。 このような人間が「かつて日本は韓国に酷い事をしました。すみません」と土下座しても、意味がない。何故なら、その土下座
決めない人々 | タイム・コンサルタントの日誌から
請負契約の仕事を長年やっていると、プロジェクトの成功・不成功はかなりの程度まで、顧客の性格に左右されるなあ、という感想を持つようになる。性格と呼ぶのは不正確かもしれない。個人個人の人柄の問題というよりも、顧客が組織文化として持っている性質である。それは端的には、「タイムリーに決断できる」か、「なかなか決断できない」か、という違いだ。 なかなか決断してくれない顧客に当たると、大変である。プロジェクトでは判断に迷うケースがいくらでも出てくるからだ。どんな設計も完全ではないし、市場の環境条件は変化するし、ユーザニーズも変わるし、法規制だって変わりうる。「ライバルが革新的な技術を出してきた」「現状を調べてみたら昔の設計図とかなり違っていた」「製品の販売予測が計画当初よりも弱気になってきた」「エンドユーザが操作法の変更に強く抵抗している」・・・『では、どうするべきか？』というのが、プロジェクト遂行途
原油高と同じくらい深刻な「ホワイトカラーの仕事破壊」 - アンカテ
日本人は海外からやってくる危機には敏感に反応する。原油高とか円高とか新型インフルエンザとかはよく報道されるし、政府の対策が不適切だったら批判も高まる。 私は「成長戦略」として語られている問題も本来は、そういう種類の問題だと思う。 しかし「成長戦略」という言葉はヌルい。ヌルすぎる。なんか、やってもやらなくてもどうでもいいけど、やるとちょっとボーナスが増えるみたいから、気がむいたらちょっとやってみるか、みたいな感じ。 本当は、これは原油高に匹敵するような日本にとって大きな問題だと思う。原油は間接的にあらゆる製品の材料になっているから、原油の高騰はどんな産業にとっても大問題だ。 それと同じように、今、ホワイトカラーの労働力の単価が急激に落ちている。日本は直接間接にホワイトカラーの労働の成果を海外に売って食ってる国だから、これは、逆に言えば、あらゆる資源が高騰しているということだ。 「成長戦略」と
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ラーメン二郎のカロリー、「大」なら推定2300kcal！ | ライフハッカー・ジャパン