「akumachan †」／Lilniina この春から夏にかけて、Awichを中心とした「Bad Bitch美学」関連の盛り上がりが注目を集めている。 新たな局面を迎えたように見えるヒップホップ・フェミニズムの動きとその功績については今後冷静な振り返りが求められるだろうが、一方で、同時期にオルタナティブなラップシーン周辺においても女性アーティストを中心に注目すべき動向が見られたことは触れておいて然るべきだろう。 仮に、その動きを“天使”というキーワードで俯瞰してみると露わになるものがあるかもしれない。 もちろん、天使とは“天使界隈”から借用している概念で、今年に入りバズワードとなっているのは周知の通りである。“地雷系”や“水色界隈”とセットで使われる事例が多いが、それらが以前から流通しているタグである一方、“天使界隈”については比較的最近になって認知を拡大しているように思う。 実際、Go

落ちこぼれの高校球児たちが熱血教師のもと甲子園を目指す野球漫画『ROOKIES』はテレビドラマ化、さらに映画化され、大ヒットを記録した。だが、フィクション上の存在であるはずの二子玉学園高校野球部を地で行く野球チームが実在することはご存じだろうか。愛知県常滑市で活動するNPO法人ルーキーズは諸事情から高校をドロップアウトした球児たちに「再び野球と勉強の場を」与えることを目的に2010年に設立されたクラブチーム。全国から集まったルーキーズの選手たちは午前中は高卒資格の取得を目指して勉強し、午後は廃校のグランドに移動してみっちりと汗を流す。人気漫画にあやかって命名されたこのチームに密着取材したドキュメンタリー映画が2月15日（土）より劇場公開される。タイトルは『ホームレス理事長−退学球児再生計画−』。えっ、ホームレス？　落ちこぼれ球児たちが更生していく汗と涙と感動のドキュメンタリーじゃないの。こ

東北地方に甚大な被害を与えた東日本大震災。発生から半年近い年月がたとうとしている今も、復興のめどは見えてこない。死者・行方不明者2,000人以上の被害を出した陸前高田市でも、がれきの撤去にはまだ数年を要するとさえ言われている。同市の戸羽太市長は、著書『被災地の本当の話をしよう　－陸前高田市長が綴るあの日とこれから－』（ワニブックス）の中で、復興を阻害するさまざまな法規制の存在を冷静な視点で記している。被災地の復興をことごとく阻む壁の正体とは何なのか。これまで報道されてこなかった被災地の現実について、戸羽市長に語ってもらった。 （聞き手＝浮島さとし／フリーライター） ――被災地を取材していますと、どこへ行っても「法律や条例の壁があって何もできない」といういら立ちの声を耳にします。戸羽市長もそれをずっとお感じになってきたのではないでしょうか。 戸羽市長（以下、戸羽）　その繰り返しに尽きますね。

昨年末、全国のマンガ・アニメファンを恐怖に陥れた東京都のマンガ規制条例こと「東京都青少年健全育成条例」改定案をめぐる騒動。改定案が成立したことで、騒動も一段落したかと思いきや、改定案の施行はこれからで、まさに「俺たちの本当の戦いはこれからだ」と言うべき状況だ。そうした中で、東京都の新たな情報隠蔽工作が明らかになった。 昨年6月、最初の条例案改定が否決されてから、都青少年課は都内各地のPTA・保護者団体・自主防犯組織などに出向き、条例改定の意義を理解してもらうための説明会を開催した。その回数は80回余り。12月に改定案が可決した最大の理由である民主党が賛成に鞍替えした背景には、このことが大きかったとされる。民主党の一部議員は、PTAなどの支持者から「エロ議員」と非難されることを恐れたのだ。この点で、都青少年課の目論見は成功したと言えるだろう。 問題は、PTAなどに対して都青少年課からどのよう

『新あしたのジョー』を実現すべく、動き始めたKAZU KI氏（左）と、バックアップを表明した真樹先生（右）。 どちらも、強烈な個性の持ち主である。 あの『あしたのジョー』の続編が描かれる！　しかもその仕掛人は、ゴッドプロデューサーKAZUKI!?　そんな仰天情報を入手した。『あしたのジョー』といえば、43年前に発表された故・梶原一騎原作、ちばてつや作画の名作マンガ。一方、KAZUKIは、小室哲哉の暴露本出版や”酒井法子の大学進学仕掛人”として知られるアヤし〜い人物。そんな彼が、なぜ日本マンガ界の金字塔をプロデュース？　またも得意の売名行為か、と思いきや、今回は梶原氏の弟・真樹日佐夫氏のバックアップを受けていると断言する。真相を確かめるべく、真樹氏とKAZUKIが待つ、真樹道場へ──。 ──真樹先生っ！　KAZUKIさんのプロデュースで『ジョー』の続編が作られるというのは、本当ですか？ 真樹

警視庁には天下りを斡旋するセクションがある。それが、「警務部人事一課人事企画第2係」（通称・人材情報センター）と呼ばれる部署である。そこに民間企業から求人票が提出され、”コンプライアンスの徹底””情報の管理強化”といった大義名分の基、多くの警察OBが天下っているというのだ。 こうした求人票を調べ上げたジャーナリスト寺澤有氏によると、警察との結びつきが強いと言われるセコム、綜合警備保障などの警備会社に加え、日本マクドナルドやヤマダ電機など数百社に及ぶ有名企業が警察OBを受け入れており、その採用数は増加傾向にあるという。 そんな中、同氏が取材を通じた上で、興味を引かれた業界が”パチンコ”だ。 周知の通り、日本のパチンコ業界は特殊景品を使った三店方式を採用。三店方式とは、「ホールで出玉と特殊景品を交換」→「景品交換所が特殊景品を現金で買い取る」→「景品問屋が交換所から特殊商品を買い取り、ホールに

3月1日、アダルトビデオやＤＶＤの自主審査機関「日本ビデオ倫理協会」（ビデ倫）の審査部門責任者らがわいせつ図画頒布幇助容疑で、同時に、ＡＶメーカーの役員ら5人も同頒布容疑で警視庁に逮捕された。大手メディアの報道は、この事件を「インターネットの普及やＡＶソフト販売競争が激化する中で、モザイクを薄くする必要に迫られたメーカーが、ビデ倫を抱き込み、過激な作品を流布させた」という文脈で解説。 だが、今回摘発の対象となった作品は、逮捕されたメーカー代表自身が、逮捕以前に「ほかに摘発するものは、いくらでもあるでしょう？」と語っている通り、昨今の市場動向からすると、決して度を超したものではないという見方が業界内では強い。 「過激化する一方のＡＶ業界全体に対する見せしめ的な逮捕であったことは、間違いないでしょう。ただ、警察の思惑は、それだけではないと思いますよ」 そう語るのは、今回逮捕されたメーカーＡ社の

朝日新聞は2006年夏から、「偽装請負」を告発する一大キャンペーンを展開してきた。偽装請負とは、製造業系の大企業で横行する、本来、雇用労働者として処遇すべき人々を請負労働者として扱う、非正規労働者の違法な活用法のこと。これにより、賃金を低く抑え、社会保険や有給休暇の付与など、本来企業側が労働者に対して負うべき義務を不当に回避しているのだ。 朝日新聞による、キヤノンや松下電器産業の偽装請負を告発した記事は、非正規雇用者やワーキングプアの現状に光を当てたと、一部から高い評価を受けた。また、これらの記事は昨年5月『偽装請負—格差社会の労働現場』（朝日新書）という本にまとめられ、一連の報道は複数のジャーナリズム関連の賞も受賞した。 しかし、本誌昨年8月号で既報の通り、当の朝日新聞社内で、偽装請負とのそしりを受けるような労働問題を抱えているというのだから、シャレにならない。紙面で取り上げてきた非正規

国内の広告代理店業界において、圧倒的なシェアを誇る電通。その売上高2兆1000億円（連結）は業界2位の博報堂の約2倍、同3位のアサツーディ・ケイの約4倍に上る。約100年前の創立以来、電通の独壇場が続いている状態だ。業界内での圧倒的な強さの源泉は、どこにあるのか。また、メディアに圧力をかけて情報操作をしているといった類の噂は本当なのか。 かつて同社で勤務した経験を持ち、現在は法政大学経営学部でマーケティング論を教える田中洋教授に話を聞いた。 ――田中さんは21年間に渡り電通に勤められ、在職中にアメリカ南イリノイ大学大学院でジャーナリズムを学び、退社後、大学の教壇に立たれています。まず、電通では、どんな業務を行っていたのでしょうか? 田中　前半10年は地方の支局・支社と新聞局に、後半はマーケティング局でプランニングを担当していました。担当した企業は主に外資系の日本企業で、ネスレなどですが、全