宇宙のエネルギー保存則は破れているか
エネルギーは無から生じることも失われることもない。この「エネルギー保存則」は物理学で最も重要な基本法則の1つだ。しかし，この法則は広大な宇宙全体に対しては成立しないのではと思えるような現象がある。はるか彼方の銀河から届いた光の波長が引き伸ばされる「赤方偏移」と呼ばれる現象だ。 波長が長い光ほどエネルギーが低いことから，光子は遠くの銀河から私たちの太陽系まで旅する間にエネルギーを失っていることになる。光子は本当にエネルギーを失ったのだろうか？ 宇宙論的な赤方偏移は光が伝わる空間そのものが膨張しているために起こり，緊急車両のサイレン音など，音源と観測者との間の相対運動が原因で起こるおなじみの「ドップラー効果」とは別の現象だと一般に考えられている。しかし，銀河と観測者の運動を「時空」上の軌跡としてとらえると，銀河の赤方偏移は，放射源である銀河が観測者から遠ざかっているからだとも解釈できるようだ。
バイデン大統領で蓄電池大量導入が加速、世界に取り残される日本
米国の次期大統領に前副大統領のジョー・バイデン（Joe Biden）氏が就任する公算が大きくなってきました。バイデン氏は、選挙公約として4年間で2兆米ドル（約210兆円）の財政出動を約束。中でも、再生可能エネルギー（再エネ）関連産業の促進に注力するようです。 トランプ大統領時代の4年間、米国では再エネの促進策は州単位では進められていたものの、国（連邦政府）レベルではほぼ足踏み状態でした。カリフォルニア州など再エネの導入に積極的な州の担当者は、トランプ大統領の方針を「再エネへの逆風」と述べていました。これがバイデン大統領になれば、これまでとは逆に、再エネの導入に強力な追い風が吹き出すと考えられます。実際、バイデン氏の当選確実が伝えられてから米国の再エネ関連企業の株価の多くが大きく値上がりしています。これまで足踏み状態だった米国が再エネ拡大に本腰を入れれば、世界の再エネ事業の急拡大に拍車がかか
2040年の世界人口ピークと2050年代のGDPピーク | ホンネの資産運用セミナー＜インデックス投資ブログ＞
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エネルギー問題と経済
これまで人間社会を動かすのはお金であると考えられてきました（いまも多くの人はそう思っていることでしょう）。しかし、この考え方が導く社会は本質的に富の偏在（一極集中）する格差社会です。これを避けるために、再チャレンジシステムとかセーフティネットなどが考えられていますが、少数の勝ち組の人達から税金を徴収して、大多数の負け組の人たちのために分配するこのシステムは、税金を取りすぎると、納税者が国外に逃げてしまうことになります。しかし、低所得の人達から徴収すると、不平感が拡大するため十分な実施が難しくなり、結局、お座なりのものになる可能性があります。 すでに述べたように、われわれが享受している豊かな生活は、たっぷりとエネルギーを使って作り出した豊富な”もの”によって支えられています。”もの”を産み出すエネルギーが十分にあれば豊かな生活は実現できると思われます｡ お金はこのエネルギーを使って作り上げた
？を！に...＞解説集＞＞ＧＤＰとエネルギー消費量の関係
●ＧＤＰとエネルギー消費量には関係がある。 ●ただし、ばらつきも大きく、エネルギー効率の良い国や悪い国もある。 ●中国など人口の多い国が経済成長した場合、エネルギー消費量が大幅に増えると予想される。 解説： 各国の国民の経済活動の大きさを表す一人当たりの国内総生産（ＧＤＰ）とエネルギー消費量には関係があり、ＧＤＰの大きな国は、エネルギー消費量も大きくなる傾向があります。 ただし、ばらつきも大きく、図では、同じ一人当たりのＧＤＰの場合、下にプロットされている国ほどＧＤＰ当たりのエネルギー消費量が少ない、エネルギー効率の良い国となります。 日本は省エネルギーに努め、世界的にみても、エネルギー効率の良い国の一つとなっています。 中国など現在一人当たりのＧＤＰが比較的低く、人口の多い国が経済成長し、ＧＤＰが大きくなった場合、世界のエネルギー消費量が大幅に増えると予想されます。 注：
消費活性化で経済成長が加速するという説は本当か？ : アゴラ - ライブドアブログ
経済 消費活性化で経済成長が加速するという説は本当か？ よく聞く話に、「皆が財布の紐を固くして、お金を使わないから、不景気で、デフレなのだ」というものがあります。 実際、インフレ待望論の中に、インフレになれば、将来の値上がりを見越して、消費が活発になるので景気がよくなるという話がありますし、財政再建の道筋を政府が示すことで、国民が安心してお金を使うようになるので、景気にはプラスだという話もあります。 こういった話の根底には、消費を活性化することが経済成長を加速する（減退する場合は逆）、という考えがあるようです。確かにGDPの6割を占める消費が活発化すれば、GDPは大きくなり、企業は潤い、国全体が活気付きそうに思えます。 しかし、これは本当なのでしょうか？ 経済成長をもたらすものは何か？ 我々の豊かな生活を支えるものは、エネルギーと水です。 実際、食糧の生産には肥料やトラクター
石炭火力で代替なら、費用は半減も―プラント輸出の主役になる可能性：日本経済の再設計 震災を越えて－原子力の代替エネルギーを考える（3）
1 公益社団法人 日本経済研究センター Japan Center for Economic Research http://www.jcer.or.jp/ 2012 年 12 月 26 日 石炭火力で代替なら、費用は半減も －プラント輸出の主役になる可能性－ 主任研究員 小林辰男 二酸化炭素（CO2）の排出量が多く、利用後に石炭灰を処理する必要もある石炭は、環境問 題上、すっかり「悪役」イメージが定着している。しかし石炭火力発電はコストが安く、輸 入先もオーストラリアなど政情が安定した国が多い。悪役の石炭を有効活用する技術開発最 前線を報告する。 １． 石炭ガス化で効率が 40％→50％弱に 福島第一原子力発電所から南へ約 80km にあるクリーンコールパワー研究所（電力 9 社、 J-POWER が共同出資し設立、いわき市）には世界最先端の石炭ガス化複合発電（IGCC）設備 がある。実証
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