春園燕雀 @EnjakuHaruzono 「スポーツ嫌いな中学生を5割減らす」、一番手っ取り早いのは、体育の授業の廃止では。 身体能力に恵まれないけど体動かすのは苦じゃない、みたいな層が、体育の授業で軒並みスポーツ嫌いと化している。体育教師の理不尽な叱責とクラスメイトの嘲笑を受けてなお、下手の横好きを貫ける者は少ない。 2021-03-30 18:39:00 春園燕雀 @EnjakuHaruzono それでも私みたいに、「体を動かすの自体が死ぬほど苦痛」な層はスポーツ嫌いとして残るだろうけど、全員じゃなく5割減だから、なんとかいけるんじゃないか。 2021-03-30 18:40:40 リンク スポーツ庁 Web広報マガジン｜DEPORTARE スポーツ庁 Web広報マガジン｜「嫌い」を「好き」に変えるために～学習指導要領改訂〈小中学校・体育〉～ スポーツ庁は生涯にわたって健康で豊かなスポ

【サッカー】 杉山茂樹「10点以上奪うのはマナー違反　相手を完全に殴り倒すのは礼儀知らず」 1 名前：ファムシクロビル(岐阜県) [TW]：2021/03/31(水) 16:46:30.17 ID:qawDfR1i0 モンゴル戦（Ｗ杯アジア２次予選）は、終わってみれば 14−０。クリンチで逃げるのが精一杯の、戦意を喪失したモンゴルに対し、日本は容赦なく最後まで殴りかかった。 日本の勝利自体は喜ばしいことではある。ただ、欧州では（南米でもそうだろうが）、10点以上奪うのはマナー違反。得失点差が絡んだ試合でない限り、５点ぐらいで打ち止めにしようとする風土がある。 2001年３月。スタッド・ドゥ・フランスで行なわれたフランス対日本の親善試合。日本が０−５で大敗した試合だ。その後半なかばだった。ロベール・ピレスがタッチライン際でボールを受け、前進しようとした瞬間、背後のベンチから声が飛んだ。 「も

１９９４年にバンドでCDデビューしてからこれまでの歳月、 私達は芸能の仕事で出逢った方々を介して、 日本の素晴らしい技術や文化に触れ、身を持って体感して参りました。 そして日々の暮らしの中で、自分達が普段当たり前のように “見ているモノ”“使っているモノ”“食べているモノ” それらはすべて日本が世界に誇れるものであり、 決して絶やしてはならない存在だと痛感致しました。 村の開墾や島の開拓など様々な時代（とき）を重ねて来た 「TOKIO」と言うグループにしか出来ないこと。 それは第二のステージとして更なる発展を求め 会社を創ると言う道でした――。

以前、コンサルティング会社に勤めていたとき、何が一番良かったのかといえば、数多くの企業を見ることができた点だ。 様々な会社を横並びで見れば、何が良くて何が悪いのか、理解しやすい。 ベンチャー、中小企業、大企業……すべてが比較対象だった。 中でも面白かったのは、ベンチャー・中小企業のコンサルティングだった。 その理由としては主に以下の３点だ。 ・経営者と直接話ができる ・意思決定が速い ・施策の結果が見えやすい 特に、「経営者と直接話ができること」はまさにこの仕事の醍醐味で、様々な知見を得ることができた。 真の金持ちとは、中小企業のオーナー その知見の一つが、「お金」に関するものだ。 変な話だが、例えば世間知らずだった私が、最初に衝撃を受けたのが、オーナー経営者の報酬だ。 オーナー経営者は、ほとんどの上場企業の経営者よりも、はるかに良い報酬を得ていることに、私は驚いた。 例えば、以下の記事を

演出と勘違いしたカップルが、アート作品に、まさかの行動。 韓国・ソウルで展示された巨大な現代アート。 足元には、演出のため、ペンキと筆が置かれている。 1組のカップルが絵の前で話していたかと思いきや、大胆に筆を走らせていく。 このカップル、来場者が作品に手を加えていく「参加型のアート」だと勘違いしてしまった。 作品の価格は、およそ5,000万円。 しかし、展示場側は悪意はまったくなかったということで、「おとがめなし」と判断した。 カップルによって新たに加えられた部分は、違和感なくなじんでいて、ネット上では「画家になるべきだ」との声も上がっている。

立憲民主党の安住淳国対委員長は３０日、国会内で記者団に、政府提出法案にミスが相次いだ問題などの理由を野党の追及による官僚の過重労働に求める報道の在り方に苦言を呈した。厚生労働省の職員２３人が深夜まで東京・銀座の飲食店で会食していた問題に触れ「『大変だ、過重労働だ』といって午前０時まで宴会している。（官僚の過重労働について）『野党が追及するから』というが、真っ赤なうそだ」と主張した。 【写真】官僚呼びつけ怒鳴りつけ…野党合同ヒアリング 安住氏は「官僚を美化したらダメだ。特定の記者やテレビのコメンテーターは官僚と親しくなり『官僚がかわいそう』というが、そうではない」と訴えた。 また、総務省幹部らが放送事業会社「東北新社」と３８回会食していたと指摘し、「国会（対応）で深夜までかかっている連中が、そんなことをしますか」と強調。野党の追及姿勢を問題視するよりも、国会の調査権限を強化すべきであるとの考