ベセスダのディレクター兼エグゼクティブ・プロデューサー Todd Howard（Photo by Christian Petersen/Getty Images） 2018年のゲーム業界を取り巻く2大トレンドを挙げるとしたら、1つは大手ゲーム会社各社が「ルートボックス（ガチャ）」を削除し始めたことだ。そしてもう1つは、主要各社がGoogle Playなどのプラットフォーム運営者に支払う手数料を回避し始めたことだ。 エピックゲームズは最近、「フォートナイト（Fortnite）」のアンドロイド版について、Google Playストアを使用せずに自社サイトから直接配信すると発表した。将来的なアップデートもGoogle Playストアを介さずに行なうという。 その後、ベセスダも「Fallout 76」をSteamから販売せず、Bethesda.netで配信することを明らかにした。これまで「Fall

EC（電子商取引）の拡大やAI（人口知能）の進出で、「消費のかたち」はこれまでにない変化を見せているが、果たして「未来の買い物」とはどんなものになるのか。販売のプロである前三越伊勢丹ホールディングス社長の大西洋氏がその新しい可能性を探る連続対談。 来たるべき新消費社会にどう対処すべきか、各界の専門家たちとの対話から、明るい未来を照射する。 初回のゲストは上智大学名誉教授の黒川由紀子さん。老年心理学の専門家で、「回想法」という人生を振り返り思い出を聴くことで認知症の治療にあたるメソッドを実践している。高齢者の心理には詳しく、企業からも「シニア層への適切な対応法を知りたい」と相談がひきもきらない。 黒川さんとの対話から見えてきたのは、パーソン to パーソンで生み出される消費者と販売側の理想的な関係だ。 大西：このところ強く感じているのは、百貨店の販売員に求められるものが少しずつ変わってきてい

訂正:2015年11月19日 本記事内で記述された「ベルギー警察の捜査の結果、特定のゲームコンソールがテロリストの拠点から発見された」という事実は現状では未確認です。ベルギー警察担当者は、ISISが通常用いるであろうツールについて、彼の知る範囲で述べたのみです。 127名が死亡、300名以上が負傷（11月14日現在）したパリの同時多発テロの発生を受け、捜査当局は一連の犯行がどのように計画されたのかを探っている。その中で浮上したのが、犯人らがプレイステーション4を通信手段に用いていた可能性だ。 ベルギー捜査当局のJan Jambon氏は「テロリスト集団のISISは傍受が難しいプレイステーション4を通信に用いていた」と発表。「このデバイスの対傍受性能はWhatsAppを上回る」と述べた。 新型プレイステーションのリリースにあたっては、ユーザーのプライバシー侵害懸念が浮上していた。マイクロソフト