｢塩が高血圧の原因｣は大間違い…どれだけ食べても体に害はないミネラル豊富な国産の天然海塩の"商品名" よく出回っていいる精製塩はダメだが、"塩"を摂らないほうが早死にする 「塩は体に悪い」「減塩は体にいい」は大間違いである理由 日本人は塩を摂りすぎている。動脈硬化、脳梗塞、心筋梗塞、脳出血など循環器系の病気を予防するには、塩分控えめを心がけなければならない――。そう思って、日々減塩に取り組んでいる人も多いでしょう。「塩は体に悪い」「減塩は体にいい」は、日本の健康常識になっています。 スーパーやコンビニに行けば、食品のパッケージに「無塩」「減塩」「塩分○％カット」の文字が並びます。厚生労働省も1日あたりの食塩摂取目標量を10.0g（2004年まで）から5年ごとに引き下げ、現在は男性7.5g、女性6.5g未満に設定しています。 こうした官民挙げての「1億総減塩志向」とも言える意識づけが成功し、

ペダルを漕がずに猛スピードで走行できるフル電動自転車＝「電ジャラス自転車」には、どんな問題があるのか。ほぼすべての都内移動に自転車を使う自転車評論家の疋田智さんは「本来はナンバープレートの取得が必要だが、無登録での違法走行が後を絶たない。もし人身事故が起きれば、加害者も被害者も悲惨な目に遭う」という――。 参院議員会館で見た「狂暴電ジャラス」 東京都千代田区永田町にある衆参の議員会館には、改築後ちゃんと駐輪場が設えられるようになり、自転車人である私としては「これはいいことだなぁ」と思ってきた。ところが、先日ここを訪れた際、せっかくの駐輪場に奇妙な自転車が駐まっていたのだ（写真）。

しかし歩行者にぶつけられた、邪魔だと怒鳴られたなど「立ち止まり派」から歩行禁止を求める声は根強く、近年は障害などで左側の手すりにつかまることができない人にとって危険という指摘もあり、歩行論争は具体的な取り組みに発展している。 2021年3月に全国初の「エスカレーター歩行禁止条例」を制定したのが埼玉県だ。これはエスカレーター利用者に「立ち止まった状態でエスカレーターを利用しなければならない」、事業者（管理者）に「利用者に対し、立ち止まった状態でエスカレーターを利用すべきことを周知しなければならない」との努力義務を課す内容で、同年10月1日に施行された。 名古屋市も今年10月から「名古屋市エスカレーターの安全な利用の促進に関する条例」を施行し、「立ち止まっての利用」を義務化。エスカレーター歩行を禁じる流れができつつある。 「歩行はやめたほうがいい」と考える人は年々増加 だが2022年10月3日

センスを身につけるための2つの能力 街中にある看板や企業のポスター、道路の標識、電車内の広告、商品パッケージ、WEBサイト……私たちの身の回りには、ありとあらゆるところに数えきれないほどのデザインが溢れています。普通の人にとっては「オシャレだなぁ」とただ眺めるだけでスルーしてしまうもの、あるいは「煩わしい」と感じるものかもしれません。 一方で、プロのデザイナーにとってはデザインセンスを養う教材のひとつとなっています。日常生活で目にするデザインには、ひとつひとつに制作者の意図やこだわり、伝えたいメッセージが込められているからです。 デザインを意識的に「見る力」、そのデザインが施された意味を想像・考察して「言語化する力」を身につけることでセンスが磨かれ、実践の場で活かせるようになります。 「赤色」に着目したときに見える世界 それでは一度、この記事を読んでいる画面から目を離して辺りを見渡してみて

ここ20年にわたって日本の研究力は低下してきた。挽回の切り札として政府が打ち出したのが、この大学ファンドだ。 政府の出資で10兆円規模のファンドを作り、その運用益を使って、文部科学省が「国際卓越研究大学」と認定した数校の大学を支援する。 政府の計画では、約3～約4％の運用益を目指し、2024年度から年間3000億円を上限に国際卓越研究大学に配分する。配分期間は最長で25年間続く。 今回選ばれた東北大は、その候補第1号というわけだ。 東北大には、2024年度に100億円程度の資金が配分される見通しだ。この資金を研究や若手研究者育成に充てる。東北大の収入予算は1458億円（2021年度）。このうち国から東北大に配分されている予算（運営費交付金）は458億円で、これが100億円増えることを考えると、影響は非常に大きい。 なぜ東大や京大は外されたのか 政府は国際卓越研究大学の認定は、数校に限る方針

東大よりも世界のトップ校に入る方が簡単 「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」は、大学の世界ランキングを長年発表している機関です。その最新のランキングで、世界のトップ大学について、具体的に学校名を見ていきましょう。 2023年のランキングでは、次のような学校が並んでいます。 このように10位中、7校がアメリカ、3校がイギリスとなっています。トップ100に入る日本の学校は、39位の東京大学と68位の京都大学の2校だけです。 （※ ☆は私の生徒達で合格が出ている大学です。データには、大学院、ビジネススクールなども含みますが、正規留学にあたらない語学留学、エクステンションへの留学は除きます） 私の元からこのようなトップ校に入った生徒さんたちは、飛び抜けて優秀だったり、人より飛び抜けて意欲があった、というわけではありません。悪い意味ではなく、どこにでもいる一般的な高校生、つまり「普通」の子です。

実際にファミマのソックスは700万足を超える大ヒット商品になっています。売れ筋商品のひとつがファミマカラーである白地に青とグリーンのラインが入ったスポーツソックスで、これを身に着けてちらっと足元が見えるようにした写真がインスタに上がると、 「ああ、この人もファミマのファンなんだな」 というようにたくさんの共感がもらえるところも人気の秘密だそうです。 コンビニで売っている靴下やTシャツはつい最近までは緊急時の代替品でした。出張に出かけて下着を持ち忘れてきたとか、友人の家に急にお泊まりすることになったとか、それで深夜にコンビニで靴下を購入して翌日に備えるような利用シーンが中心でした。 ファミマのソックスはそうではなく、普段使いで使う人が買っています。商品がとても上質で、長く使えるのです。 インスタグラムで知りましたが水泳選手の池江璃花子さんはファミマソックスを全色揃えているそうです。なんとなく

老後は年金だけで生きていけるのか。節約ブロガーの紫苑さんは「年金は月5万円、貯金ゼロでも十分生きていける。外食をせず、スーパーで買った旬な食材を使えば食費は月1万円に抑えられる。大切なのは中流意識を捨てることだ」という――。 お金に向き合うことから逃げていた はじめまして。紫苑と申します。しおん、と読みます。花の名前です。「ひとり紫苑・プチプラ快適な日々を工夫」というブログを書いています。 今年の3月で71歳になりました。 節約ブログを書きはじめたのはコロナ禍のなか、69歳のときです。それまでは10年近く「着物ブログ」を書き、プチプラとはいえ多くのお金を着物に費やしていました。どれほど多くかというと桐ダンスが壊れる、部屋中着物で足の踏み場もなくなる、といった具合です。 桐ダンスが壊れたのは、上に上にと買った着物を積み上げていったからです。 お金について考えるのが苦手というか、この年になるま

年齢を重ねても健康であるためにはどうすればいいのか。順天堂大学名誉教授の佐藤信紘さんと非常勤講師の佐藤和貴郎さんの共著『順天堂大学の老年医学に学ぶ　人はなぜ老いるのか』（世界文化社）より、筋力低下を防ぐ生活習慣について紹介する――。（第2回） 筋肉は60歳を過ぎると急激に量と質が落ちる 若いときは当たり前に動いていたのに、年をとって筋肉、骨や関節、神経など運動器の病気、痛みや衰えなどが生じると、辛かったり億劫に感じたりして、日常生活で動くことが徐々に少なくなります。運動器というのは、立つ、歩くといった日常的な動きを支える体の仕組み全体のことで、筋肉、骨や関節、神経などの働きが複雑に連動して成り立っています。どれか一つに問題が起きても体はうまく動きません。 動かないでいると、両足のバランスが悪くなり、やがて歩けなくなったり動けなくなったりして、要支援、要介護に進行していきます。そういうケース

居酒屋でそんな会話が聞こえてきたら、きっと多くの人は、そこには「ジェンダー」に対する意識の低い「昭和生まれのおじさん」がいるはずだと思うだろう。しかし、そのイメージは間違っているかもしれない。 若くなればなるほど「フェミニズム憎悪」が強まる 11月16日、電通の社内シンクタンク「電通総研」が発表した「男らしさに関する意識調査」によれば、若い男性ほど「女性活躍推進に反対」「フェミニズムが嫌い」という傾向があるというのだ。 国内18～70歳の男性3000人に「女性活躍を推進するような施策を支持する」という質問をしたところ、「まったくそう思わない」「そう思わない」と回答した51～70歳が21.2％であったのに対して、18～30歳は37.2％、31～50歳もほぼ同じ38.4％。意外や意外、「男は外で仕事、女は家を守る」という時代を生きてきたシニア世代より、若い人たちの方が女性活躍に後ろ向きなのだ。

中国は2030年までに世界最大の経済大国になるとみられている。日本はどうすればいいのか。経済評論家の加谷珪一さんは「中国に製品を買ってもらう立場だと、中国経済圏に取り込まれてしまう。それを防ぐには、製造業中心の産業構造を変える必要がある」という――。 すでに中国経済圏に取り込まれつつある 2030年にも中国が米国を抜いて世界最大の経済大国になると言われています。この現実を考えると、日本がいつまでも米国頼みでいることは不可能です。コロナ禍で世界的なサプライチェーンが見直され、世界経済のブロック化が進むのであれば、米国がアジアから手を引いてしまう可能性も十分にあり得ます。中長期的には、米国抜きで中国とどう対峙するのか日本独自の戦略が必要となるでしょう。 筆者はあまり賛成できませんが、もっとも手っ取り早いのが、中国の経済圏に自ら入り込んでしまうという戦略です。 中国メーカーに日本製の部品を販売し

予算不足で悲鳴を上げる地方自治体 今、全国の自治体は予算編成作業に追われている。ところが、どこもかしこも「非常事態」に陥っていることをご存じか。 コロナで地元にある企業の業績が悪化し、法人市民税を筆頭に税収が大幅に減少。加えて、コロナ対策の一環で個人市民税や固定資産税の支払い猶予も税収の押し下げ要因になっている。 併せて、財政が厳しいときに出動させる「財政調整基金」（いわゆる貯金）を今年のコロナ対策で大幅に取り崩し、財政的に余裕がなくなっているためだ。