iOS7の超絶勉強になるアプリ開発チュートリアルまとめ - Less is Best
みなさん新しいプログラミング言語を習得しようとした際に、どんな形で勉強を始めますか？私はとりあえずチュートリアルをやってみて外観をつかんでからリファレンスなどを漁っていくタイプのようです。ということで、iOSアプリ開発を勉強するためにウェブから無料でできるiOS7のチュートリアルをいくつかピックアップしてきました。これで最新のiOSの開発事情を知りつつアプリ作れるようになりましょう！ iPhoneアプリ開発入門 (全14回) Dotinstall:iPhoneアプリ開発入門 (全14回) まずはDotinstallのチュートリアル。とりあえず触って動かしてみていろいろなUIパーツを使って見るまで。日本語+動画で理解するアプリ開発入門。 iOS 7 Best Practices; A Weather App Case Study iOS 7 Best Practices; A Weather
社説：アフリカを巡る日中間の競争：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2014年1月20日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 中国と日本は東シナ海に浮かぶ島の領有権を巡って論争を繰り広げた。東京にある神社の参拝を巡っても衝突した。両国は英紙の寄稿ページで舌戦を繰り広げ、日中の駐英大使が互いの国をハリー・ポッターのヴォルデモートの闇の力になぞらえた。そして今、舞台を転々と移す両国の論争はさらに遠い場所へと旅した。アフリカである。 安倍晋三首相は先週、ビジネスの獲得と親善を深めることを目指し、アフリカ3カ国を歴訪した。日本の首相がアフリカ大陸を訪れたのは8年ぶりのことで、安倍首相が「日本外交のニューフロンティア」と呼んだ取り組みの中で、コートジボワール、モザンピーク、エチオピアを訪問した。 日本は古くからアフリカを援助してきたが、中国がアフリカ大陸につぎ込んでいる巨額な資金には敵わない。それでも昨年6月、日本政府は40人近いアフリカ諸国の指導者を日本に招き、商
八方ふさがりの日米関係：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年1月18日号） 日本と米国の関係は、中国の台頭と切り離せない。 亜熱帯の海に臨む浜辺と珊瑚礁。海中では海牛目の珍獣ジュゴンがのんびりと海草（うみくさ）を食べている。そんな場所に、垂直離着陸機のオスプレイが耳をつんざく轟音を鳴り響かせて降りてくるところなど、とても想像できない。 しかし、ここ沖縄本島東岸の名護市辺野古では、まもなく米国海兵隊の新しい広大なヘリポートの建設が始まるかもしれない。安倍晋三首相が2013年の年末に、沖縄県の仲井眞弘多知事から、辺野古で埋め立て作業を開始する正式な承認を勝ち取ったのだ。 普天間移設と靖国参拝 2012年に安倍首相が政権の座に就いて以来、日本政府は17年間にわたって米国との安全保障同盟の悩みの種となってきた問題の解決を期待して、沖縄の当局者に働きかけてきた。 沖縄県民は長い間、極めて多数の米兵が狭い沖縄県内に集中しているとい
進歩のない経済理論こそフランスの真のスキャンダルだ：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2014年1月20日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 「生産者は、自分の製品を仕上げたらすぐにそれを売ってしまいたいと考える・・・（手に入れた）お金を処分する唯一の方法は、製品か何かを買うことだ」 フランスの経済学者でビジネスマンでもあったジャン・バティスト・セイによるこの言葉は、1803年に記されたものかもしれないが、今日でも世界中のサプライサイド（供給サイド）経済学者のマントラであり続けている。税金を引き下げよ、生産を増やせ、そうすれば後は経済が自力で何とかする、というあれだ。 211年間も進歩しない公式経済理論 先週、同じフランス人のフランソワ・オランド大統領が「L'offre crée même la demande」と発言した。「供給はそれ自身の需要を創り出す」と訳される、いわゆるセイの法則である。 そう、今日のフランスにおける真の政治スキャンダルは、オートバイのヘルメットを
中里 実・藤谷武史・マーク・ラムザイヤー・星 明男「座談会 法律学と経済学をめぐって」 | 書斎の窓 | 有斐閣
東京大学大学院 法学政治学研究科教授 中里 実（司会） 東京大学 社会科学研究所准教授 藤谷武史 東京大学大学院 法学政治学研究科客員教授 J・マーク・ラムザイヤー ニューヨーク州弁護士（西村あさひ法律事務所 フォーリンアトーニー） 星 明男 中里（司会） 今、ハーバード・ロースクールのマーク・ラムザイヤーさんが日本滞在中なので、この機会に、お2人の若手研究者との対話という形で、法律家から見た法律学と経済学の関係について、座談会を企画しました。「法と経済学」をより純化した形で日本に根付かせ、経済学的な方法論で法制度を分析したいと真摯に努力している星明男さんと、経済学の成果を受け止めた上で、その批判的な検討をも交えて法律学の研究に生かすための研究活動を行っている藤谷武史さんのお2人です。 法律学と経済学の関係について 中里 早速、本論に入りましょう。第一番目の質問ですが、経済学的な発想を法律
欧州の病人：フランスは経済的苦境から脱却できるか？：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年1月11日号） フランソワ・オランド大統領は改革を口にしている。改革は大統領にとってもフランスにとっても利益になるため、断行すべきである。 欧州の弱さは周縁国で最も顕著だった。ギリシャ、ポルトガル、スペイン、そしてイタリアといった国々だ。 だが、いくつかの尺度では、フランスの方が悪い状態にある。欧州連合（EU）加盟国のうち、過去25年間でフランスより成長が鈍かったのはイタリアだけだ。フランスの財政赤字はイタリアのそれより大きく、経常赤字はユーロ圏で最大だ。 しかし、何より痛ましいのはドイツとの対比だ。1999年のユーロ創設以降、フランスの1人当たり国内総生産（GDP）は年間0.8％しか伸びていないのに対し、ドイツは1.3％伸びた。ユーロ創設当時、ドイツを下回っていたフランスの単位労働コストは現在、ドイツより高くなっている。 壊れた独仏エンジン 当時ドイツの輸出
ギリシャからの早めの贈り物に要注意：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2014年1月17日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 今年は、危機に見舞われたユーロ圏周縁諸国の債券市場でのパーティーで1年が始まった。ユーロ圏の問題児であるギリシャは、一体どんなプレゼントを持ってくるのだろうか？ 昨年12月に救済プログラムから脱したアイルランドや今年6月に脱したいと思っているポルトガルが今月実施した長期国債の発行は、国際的に旺盛な需要を呼び込んだ。価格と反対の動きをする利回りは、周縁国の至るところで危機以前の水準に戻った。 ギリシャ政府内の一部――およびロンドンのバンカーたち――は、ギリシャがそうした雰囲気を試す好機だと考えている。 運命好転の兆しか、新たな問題の前触れか？ 国際資本市場への早い回帰は、ユーロ圏の運命の好転を裏付ける可能性がある。何しろギリシャが事実上デフォルト（債務不履行）してから、まだ2年も経っていない。 だが、投資家はギリシャからの早めの贈り物
技術と雇用：将来の雇用状況に備えよ：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年1月18日号） 現在の技術が将来の雇用に与える影響は、途方もなく大きい。そして、その備えができている国はない。 進歩の霊薬であるイノベーションは常に人々から職を奪ってきた。産業革命では、機織り職人が自動織機に一掃された。ここ30年では、20世紀の中流層の生活を支えた中程度スキルの職の多くがデジタル革命に押しのけられた。タイピスト、チケット販売業者、銀行の窓口係、そして多くの生産ライン作業が、かつての機織り職人と同じように消えていった。 本誌（英エコノミスト）をはじめ、技術の進歩が世界を良くすると信じる者から見れば、こうした激動は、高まる繁栄の自然な一過程だ。イノベーションは一部の職を奪う一方で、新たな、そしてより良い職を生み出す。生産性が向上すれば、社会がより豊かになり、より裕福になった住民がより多くの商品やサービスを求めるからだ。 100年前の米国では、3人
都知事選で「脱原発」を争点にする愚 大戦直前の東條英機に酷似する小泉純一郎元首相 | JBpress (ジェイビープレス)
「時が、熱狂と偏見をやわらげたあかつきには、また理性が、虚偽からその仮面を剥ぎとったあかつきには、そのときこそ、正義の女神はその秤を平衡に保ちながら、過去の賞罰の多くにその所を変えることを要求するであろう」 昭和23年、東京裁判の判決が下った時、11人の判事のうちインド代表のラダ・ビノード・パール判事は英文1275ページに及ぶ反対意見書を提出した。この文章は反対意見書の結言である。 原発事故後、ポピュリズムへ走った日本政府 3年前、東京電力福島第一原子力発電所の事故直後、放射能の恐怖による「熱狂と偏見」は、「原発ゼロ」の空気を日本中に蔓延させた。メディアも冷静さを失い、「国民は原発との決別を望んでいる」と一方的に書き立てた。 政府も空気に流され、ポピュリズムに走った。根拠もなく「原発ゼロでも成長は可能」と経済産業大臣が口走った。一方で化石エネルギーの増加がもたらす悪影響を考慮してか、別の大
英国は金融引き締めを急いではならない：JBpress(日本ビジネスプレス)
イングランド銀行は近く金融政策を引き締め始めるべきなのか？ 筆者の答えはノーだ。同じように重要なのは、引き締めのサイクルが始まった時でさえ、金利は驚くほど低いままでなければならない、ということだ。 イングランド銀行の金融政策委員会（MPC）は昨年8月に「フォワードガイダンス」を発表した際、ジョージ・オズボーン財務相に対し、「少なくとも失業率の主要指標が7％の基準値を割り込むまでは政策金利を現行の0.5％の水準以上に引き上げないつもりだ」と述べた。 だが、MPCは次のように付け加えた。「失業率の基準値が達成された時に政策金利が自動的に引き上げられると言っているわけではない。さらに、7％という数字を失業率の目標と考えることは間違っている」（太字の強調は筆者のもの）。 端的に言えば、この基準値が達成された時にMPCは再考するということだ。ただそれだけだ。 MPCはまた、失業率の基準値が達成される
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ドイツの猫アスレチックハウスの、本気度がすごい | 猫ジャーナル