二つのことを同時にすると、どちらも中途半端になる原因をニホンザルの脳の活動から、京都大こころの未来研究センターの船橋新太郎教授と渡邉慶・元研究員のグループが解明した。二つの課題に対応するそれぞれの神経細胞が、互いに干渉し合うためという。英科学誌ネイチャー・ニューロサイエンスで３日発表する。 ■神経細胞互いに干渉 車を運転中に助手席の人と込み入った話をすると、ブレーキを踏むのが遅れたり、きちんと答えられなかったりする。このような現象は「二重課題干渉」と呼ばれるが、脳でどのようなことが起きているかは、よく分かっていなかった。 グループは、ニホンザルに記憶と注意に関する課題を同時にさせ、大脳（前頭連合野）の動きを調べた。それぞれの課題を担う神経細胞の活動は、課題が一つだけの場合に比べて大幅に低下していた。 船橋教授は「神経細胞が互いの活動を制限し合っているのではないか」と話している。

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女子フィギュア浅田真央選手について、「見事にひっくり返った」「あの子は大事なときに必ず転ぶ」などと福岡市での講演で発言し、波紋を呼んでいる森喜朗元首相。 一部では、「発言の一部分だけ切り取り、失言したかのように見せるマスコミの手法はけしからん」との擁護の声も聞こえるが、それでも五輪開催中というタイミングでは軽はずみな発言であることは明白。また、これ以外にも「パラリンピックのために再び２０時間以上もかけてソチに行くと思うと、暗い気持ちになる」といった趣旨の発言もしている。 こうした森元首相の失言騒動は、今に始まったことではない。首相在任中の「神の国」発言をはじめ、これまで数々の失言を残してきた、いわば“失言レジェンド”だ。 にもかかわらず、失脚するどころか、いまだに２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会会長のほか、日本体育協会、日本ラグビー協会など各競技団体の会長職を務めるなど、

アカデミー賞でまさかのピザ配達！ブラピが皿配りのお手伝い【第86回アカデミー賞】 シネマトゥデイ 3月3日(月)17時14分配信 現地時間2日夜、第86回アカデミー賞授賞式が行われ、会場のドルビー・シアターにピザの配達がやって来るという珍事があった。もちろん、これは司会を務めたコメディエンヌのエレン・デジェネレスの演出だが、ステージ上に現れたのはこのために雇われた役者ではなく、会場近くのピザ屋で働く本物の店員だったという。 司会のエレンは授賞式の途中、唐突に「ピザを食べない？」と周囲にいるスターに呼び掛けると、これにマーテイン・スコセッシ監督などが同調。この「ピザ発言」は単なるエレン流のジョークかと思われたが、数十分後、ステージに実際のピザ配達人が現れると、会場は笑いに包まれた。 エレンは配達人と共に、ジュリア・ロバーツ、メリル・ストリープらにピザを配って回り、その際にはブラッド・ピッ

東京電力福島第１原発事故から１１日で丸３年を迎えるが、日本の農水産品に対する外国の輸入規制はなお残っており、４１カ国・地域が現在でも、何らかの規制を行っている。欧州連合（ＥＵ）は４月から一部緩和する一方、中国や韓国などは原発事故の影響とは関係ない地域の農水産品について、輸入停止を続けるとみられる。過剰な「風評被害」が消える気配はない。 農林水産省などによると、現在も規制を行っている４１カ国・地域のうち、大半は放射性物質の検査証明書の義務づけなどにとどまっている。事故直後の約５０カ国・地域より減ったものの、アジアの中国、韓国、台湾、シンガポールのほか、米国など１２カ国・地域は現在も、農水産品の一部輸入停止措置を実施している。 中でも政府は、日本の農水産品の輸出先としては４位（平成２５年）となる中国の対応に苦慮している。福島や宮城といった被災地のほか、東京や長野、新潟など「安全性でまったく

【ワシントン】仮想通貨ビットコインの主要取引所Mt.Gox（マウントゴックス）で5億ドル弱（約477億円）のコインが消失したことを受け、米規制当局はビットコインを監督する権限と責任を持つかという問題に直面している。 米金融規制当局はこれまでのところビットコイン騒動にかかわることを避けているが、当局者によると自分たちの権限がビットコインに及ぶかどうか判断しようとしているという。 連邦準備制度理事会（FRB）などは、法的根拠が整備されなければ監督できないとの立場をとっている。イエレンFRB議長は先週の上院銀行委員会での公聴会で、ビットコインがFRBの管轄する金融システムから切り離されている限り、規制権限はないとの見解を示した。 連邦取引委員会(FTC)などは監督にもう少し前向きのようだ。グレイスマンFTC市場慣行課副課長は、「仮想通貨をめぐる消費者保護は（クレジットカードなど一般的な決済

［東京　３日　ロイター］ - 甘利明経済再生担当相は３日午後の参議院予算委員会で、経常収支に関して、赤字に転じたら危険信号であり、黒字である方がいいことは間違いないと語った。 伊達忠一委員（自民）の質問に答えた。 甘利経済再生相は貿易赤字が続いていることには様々な理由があるとしたうえで「経常収支が赤字になると危険信号だ。国内の財政資金を海外に依存しなければならない。国債の評価に影響してくる」と指摘。「政府は財政再建の見通しを示すことで国債の信頼が揺るがないように対処するが、経常収支は黒字である方がいいことは間違いない」と述べた。 (石田仁志)

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2ch「ニュー速VIP」「なんJ」転載禁止の影響・拘束力とは　方針転換する大手サイトも続々、他板にも飛び火か ねとらぼ 3月3日(月)20時34分配信 匿名掲示板「2ちゃんねる」（2ch）の人気板「ニュース速報（VIP）」（VIP）と「なんでも実況J」（なんJ）の投稿内容が転載禁止になるようだ。3月2日〜3日にかけて、両板のデフォルト名前欄がそれぞれ「以下、転載禁止でVIPがお送りします」と「風吹けば名無し＠転載禁止」に変更された。 【拡大画像や他の画像】 　2chの投稿数を計測している「すずめ」によると、VIP（news4vip）となんJ（livejupiter）はトップ1位・2位の人気板。両板をソースにしたまとめサイトも多数存在し、ネット上の話題の発信地となっていた。しかし、これが転載禁止となることで情勢が変化する可能性がある。 転載禁止の動きはほかの板にも波及しており、「国内サッカ

日本テレビが、Huluの日本での事業を買収するという発表が大きな話題を呼んでいる。この買収に対しては、好意的な意見と否定的な意見があるようだ。 好意的な意見ではテレビ局が変わってきたという見方であり、日本テレビを応援したいという声。否定的な意見にはHuluが日本テレビだけのコンテンツで占められるのではといったものや、テレビ局が動画配信サービスを潰しにかかってきた、といった陰謀論があるようだ。 私は日本テレビのネット戦略、マルチメディア対応を2010年頃から見てきており、幾つかは実際に担当者へ取材したりもしている。そこで、第三者の視点で日本テレビのHulu買収について考察してみたい。 ■インフラとテレビの存在が、動画配信の普及を阻んできた まず、今回のHulu買収の話に入る前に、動画配信ビジネスと、日本でのこれまでの経緯を簡単に説明しよう。動画配信のビジネスモデルは大きく分けるとこの三つに分

来春卒業予定の大学生らの採用を巡り、大手ＩＴ企業「ドワンゴ」（東京）が入社希望者から受験料を徴収する制度を導入した問題で、厚生労働省東京労働局が「新卒者の就職活動が制約される恐れがある」として、職業安定法に基づき、次の２０１６年春卒の採用から自主的に徴収をやめるよう行政指導をしていたことがわかった。 同社は「対応は今後、検討する」と説明している。 ドワンゴは、インターネットで応募手続きが簡単になり就職希望者が殺到しているため、「本気で働きたい人に絞り込む」目的で受験料制度を導入した。受験料は、運営する「ニコニコ動画」の語呂合わせなどで２５２５円に設定。交通費などが多くかかる地方在住者は免除し、東京、神奈川、千葉、埼玉の１都３県の学生に限って徴収するという。 同社などによると、行政指導があったのは２月中旬。厚労省は「受験料制度が他社にも広がれば、お金がない学生の就職活動が制約される恐れ